金よりも、プラチナよりも高いパラジウム。時代が変わったのでしょうか。そもそも希少性の高いプラチナが金よりも安くなってしまって久しいのですが、貴金属市場に何が起こっているのでしょう。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日は住友商事グローバルリサーチ株式会社　経済部長　チーフエコノミスト　本間隆行氏をお迎えし、貴金属、原油市況から見える世界経済をテーマにお話を伺いました。

ドイツ車の排ガス不正からディーゼルエンジン車への不信が高まり、
ディーゼル車からガソリン車への買い替え需要がパラジウム価格を押し上げているようです。

しかしながら世界の新車販売台数の伸びは一巡したようにも見えます。
ガソリン車が爆発的に売れるサイクルがまだ続くでしょうか。
今後、ガソリン車から買い替え需要が起きる際は、
次世代自動車という選択肢も出てくると思われ、
このままパラジウム高騰が継続するとは思えないのですが、、、。

また原油価格は暴落からの反発にも一服感が出ています。
原油価格が高騰してくるとトランプ大統領からの牽制が。
OPECプラスは協調して減産を継続していますが、
今や世界一の原油生産国は米国です。

カタールがOPECから脱退し、ロシアなどが加わってOPECプラスと呼ばれる
新たな枠組みでの価格カルテルが誕生するかに見えますが、
米国トランプ大統領は、原油価格を吊り上げることへの不満を露にしています。

米国は車社会。これから始まるドライブシーズンに向けては
ガソリン価格が安価である方が支持を集められるという思惑も。

原油高を嫌う米国、という材料に加えて中国の景気後退への懸念は
原油市場にどのような影響を及ぼすでしょうか。

詳しくはオンデマンド放送で本間さんの解説をお聞きくださいね。

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皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回はLesson11「破産の確率」です。

破産と聞くとギョッとしますが、これは統計上の理論です。
あるルールの下に賭けをするとどれくらい破産するかを計測するものです。

どんなにエッジの高い局面でエントリーしても、負けが続くと
資金を失ってしまうことがあります。

エッジがある局面でのエントリーですから、
続けていれば確率的には勝てることが分かっていても
連敗することもある、というリスクを前提に投資していかなくてはなりません。

1回あたりのリスクが低ければ、連敗時に資金を飛ばしてしまうことはありません。

要するに、1回あたりの掛け金（1回あたりのリスク）が適正レベルを超えていると、
一時的な連敗で資金を失ってしまう可能性があるということ。
破産してしまう、ということですね。

その手法の勝率が高くても、破産の確率の高い手法を続けていれば
投資を継続できなくなるのです。

1回あたりのリスクを考えることはとても重要なのです。
そして、1回あたりの投資における適正リスクは投資資金の２％。

これをきちんと覚えておきましょう。

詳しくはオンデマンド放送で小次郎講師のお話しをお聞きくださいね。

1月のOPECの生産量は、1月に脱退したカタールを除いて、日量3,083万バレルで、12月対比では日量93万バレル減。昨年10月からの減産合意のOPEC分の日量80万バレルの減産は達成されました。主に、サウジアラビアが減産目標を超えて12月より日量40万バレル減産しており、本腰を入れて原油価格安定に取り組んでいます。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はオイルエコノミスト藤沢治氏をお迎えし原油相場の現状と今後の展望をいただきました。

OPECプラスの減産に加え、米国のイラン制裁免除が5月初旬で失効することで
イラン産原油の供給が不足するとの思惑が先取りし、
原油価格は上昇基調を強めています。

トランプ政権は、ランからの原油、石油製品の輸出をゼロにするとしていますが、
中国、インド、トルコなどはこれに従わない可能性が濃厚だと藤沢氏。
昨年中間選挙前に同盟国に対し、イラン制裁に180日の猶予を与えたのも
現実には同盟国全てにこれを強要できないという事実を先延ばしにしたもので、
今回も結局従わない国があることで先延ばしになるのではないか、とみられています。

またEUは、英、独、仏がドルに頼らないSPV(Special Purpose Vehicle)を設定し、
ユーロ建てでのイランからの輸入を計画しています。
基軸通貨であるドル決済ではない原油取引を米国が認めるとは思えませんが
必ずしもイラン産原油が市場に出てこなくなるということでもなさそう。

EIAは、2月の短期エネルギー見通しで、
2019年の米国の原油生産量は日量1,240万バレルで、
NGLを含めると2018年より日量約200万バレル増加すると予想しています。
仮にWTIが$60位で推移すれば、パイプラインの整備が年央に終了するため
上方修正される可能性も。

ベネズエラやイランの輸出減少分を補って余りあると推測され、
米国シェール生産動向からは目が離せません。

では、今後の世界の石油需要は伸びるでしょうか。

米中貿易摩擦の激化による世界経済の成長の減速が懸念材料として
IMFは2019年の世界経済の成長率を、従来の3.7%から3.5%に下方修正。
IEAとEIAは2019年の世界の石油需要を前年比日量140-150万バレル増と
予想していますが、藤沢さんはやや過大と思われると指摘。
せいぜい日量100-120万バレル増ではと解説くださいました。

ファンド筋は昨年10月半ばからの原油価格急落で大きな損失を被ったとみられ、
今年は慎重になると予想されています。
これは、価格上昇を抑制要因。

ではここからの価格予想は？！
詳しくはオンデマンド放送で藤沢さんの解説をお聞きくださいね。

NY原油相場は12月24日の安値42.36ドルから足下では55ドルの抵抗を突破。

コアレンジ切り上げてきました。ICEブレント原油も12月26日の49.93ドルから60ドル台中盤へと上昇しています。このまま高値追いの相場は続くでしょうか。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はマーケットエッジ（株）代表取締役　小菅　努氏をお迎えしお話しを伺いました。

この上昇で昨年末は当限から期先の順サヤだったものが
2020年前半以降は逆サヤに転換しています。
逆サヤに売りなし、とは相場格言ですが強気に傾いていることは事実のようです。

この原油高の背景には
市場の想定を上回るOPECの減産対応が。

このまま減産レベルを引き上げていけば、需給リバランスは
早ければQ1には達成する可能性も。
サウジは3月の原油生産を980万バレルする見込み。
これは32.2万バレルの割当に対して83.3万バレルの減産を実現するもので、
これが実現すれば強力な支援材料となります。

また、ベネズエラ産原油の供給への不安も押し上げ材料。
ベネズエラ原油生産は減少傾向ですが、米国に日量50万バレルの輸出をしてます。
制裁内容が不透明であることから、米製油所は受け取り拒否、
金融制裁で代金が支払えないという状況に陥っており、メキシコ湾には
タンカー滞留が確認されています。
こうした供給リスクにトランプ政権はSPR放出で防衛していますが、、、。

また、米株高に相関性が高く、株高につれ高となった側面も。
ダウとWTI原油、年初～2/15の相関係数は+0.87にもなります。

　ここからのポイントはどこにあるでしょうか。

ひとつは、ガソリン価格高騰を嫌うトランプ政権による牽制。
60ドル超はトランプ大統領が許容しない可能性があります。

また、2月7日、　米下院司法委員会は
「石油生産輸出カルテル禁止（NOPEC）」法案を可決しました。
本会議での採決に移行するか、上下両院案成立でも大統領が署名するかは不透明
ですが、減産による原油価格押し上げの姿勢が鮮明になれば、
NOPEC実現の可能性も出てきます。
これらは原油価格上昇を阻むものですね。

シェールオイルの増産が続く中、ここからの価格見通しは？

小菅氏に伺っています。
詳しくはオンデマンド放送で小菅氏の解説をお聞きくださいね。

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皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回はLesson10「ユニットの計算法」です。

前回の放送で1回の適正取引サイズであるユニットについて学びました。

取引の適正リスクを知るためには、投資用資金を明確にしたうえで、
投資用資金の１％がいくらなのかを知ることから始まります。

投資用資金に対しての１％が1トレード辺りの1日の最大許容リスク。
そして２％が1トレード辺りの最大許容リスクです。

今回はそのユニットの具体的な計算方法を。

まずは投資資金の１％を計算します。

1000万円が投資資金ならば

1000万×１％＝　10万円　　これをAとします。

そして、最低売買単位である1枚当たりの損益をATRから算出。

例えば、、、ポンド円、現在2.5円としましょう。

ATR2.5　これがB。

ポンド円の1ユニットは　A÷Bとなります。

10万円÷2.5＝　40000

つまり、ポンド円を売買するのに、
1回の取引で40000枚の取引が可能ということです。

この計算は、株でも商品でも先物でも全て同じです。
そして、こうして様々な銘柄を取引しても
1回の取引での1日の最大リスクを１％にそろえることで
リスク管理が簡単になるのです。

詳しくはオンデマンド放送で小次郎講師の解説をお聞きくださいね。

原油相場は昨年10月から昨年12月までの下げ幅に対して、ほぼ3分の1戻りが達成され、なお上値を模索しているように見えます。原油相場の需給はOPECプラスの減産に対し、米国が大増産中であることに加え、需要面では最大の買い手である中国の景気失速が懸念される状況にあります。

原油価格はこのまま続伸するでしょうか。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はトーキョー・トレーダーズタイムズ代表小針秀夫氏をお迎えしお話しを伺いました。

小針氏の解説で興味深かったのが、天然ガス相場の急落です。

2018年11月の5ドル/BTUから2019年2月には2.5ドルへ下落とほぼ半値に沈みました。

近年、中国は天然ガス輸入を増やしてます。
これまで中国の最大のエネルギー源は石炭でした。

2017年時点の中国の石炭消費量は約38億トンで世界全体のおよそ半分を占める規模。
しかし生産量は35億2000万トンで、足りない分の2億8000万トンは輸入に依存しています。

この中国の石炭の需給規模は2013年にピークを迎え、
以降現在に至るまで漸減の傾向をたどっています。

背景には中国の脱石炭エネルギー政策が。

中国は深刻な大気汚染問題を抱えていますが、
その汚染の原因は石炭利用と自動車の排気ガスであるため、
一次エネルギー利用として石炭からクリーンエネルギーである
天然ガスにシフトさせ、また自動車の分野においてもガソリン車から
電気自動車(EV)へ切り替える動きを加速させています。

2016 年に発表された中国の「エネルギー発展第13 次5カ年計画」では、
エネルギー源を石炭から天然ガスへ切り替え、
2020年の一次エネルギー消費に占める石炭比率を58％以内に抑制する一方、
天然ガス比率を10％まで引き上げる方針が掲げられています。

中国税関総署によると、2017年の天然ガス輸入量は3810万トンで過去最高、
前年比で5割の急増となりました。
2018年も輸入の増加ペースが維持され、5400万トンに達して前年比で約4割増。

国際エネルギー機関（IEA）の2018年天然ガス報告によると、
2023年までに中国の天然ガス需要は60％増加することが見込まれるとしています。

にもかかわらずNY市場の天然ガス相場は顕著に下落する場面を迎えているのは何故でしょう。

中国がこれまでのスポット契約から長期契約に切り替えたことや
暖冬によって消費そのものが減って在庫が積み上げているといった背景もありますが
やはり原油市場と同様、中国の景気後退に伴う同国の消費の縮小にあるのでは、、、？！

詳しくはオンデマンド放送で小針さん解説をお聞きくださいね。

2019年WTI原油価格は、1ﾊﾞﾚﾙ＝47ドル台でスタート。11日には53ドル台まで上昇しました。年末にかけ売られ過ぎていたものが買い戻された面も強く、足元は強弱材料が拮抗した状況にあります。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日は資源・食糧問題研究所　代表　柴田明夫氏をお迎えし2019年の原油価格を展望いただきました。

OPECは1月18日、非加盟国を含めた減産量の国別割当て幅を発表しました。
主要国の10月基準からみた減産幅は、、

サウジが32.2万B/D（1063.7⇒1031.1）
イラク14.1万B/D（465.4⇒451.3）
UAE9.6万B/D（317.7⇒308.1）
クウェート8.5万B/D（275.3⇒266.8）
ロシアについては23万B/D（1161⇒1138）が明示されました。

今後3月18日に減産合意の履行状況を監視するＪＭＭＣ（共同閣僚監視委員会）を開催。
4月17－１8日に臨時総会を開催することとなっています。

ロシアの存在感が大きくなっていますが、柴田さんは「OPECプラス」
（露を中心とする産油国10カ国）で新たな石油カルテルへのシフトが
市場価格に影響を及ぼすものとして、
米政権は「OPECプラス」による生産調整が不当な価格操作にあたるとして
反トラスト法（NOPEC: No Oil Producing and Exporting Cartel）
制定の動きがあるようです。

一方で米国の原油生産量は拡大を続けています。
米エネルギー情報局（EIA）の1月の短観で、米国の2018年の原油生産量が
前年比160万B/D増加し、1,090万B/Dの過去最高水準になったことが確認されました。
サウジ、ロシアを抜いて1971年以来48年ぶりに
世界最大の産油国に返り咲いたことになります。

2019年には1,210万B/D、2020年には1,290万B/Dに達するとの見通しですが
この約7割（800万B/D強）は、シェールオイルの増産によるものです。

しかしながら現在の米国の原油生産を支えているのは、パーミアンのみで、
パーミアンを除くと優良な鉱区はほぼ開発し尽くされ、
新たな開発投資が進んでいないのが実情で、将来的にはシェール生産は
先細りとなる可能性が高いと柴田氏。
これは、将来的に原油価格の支援材料となってきます。

需要面では中国の景気減速と石油需要に注目が集まっています。

中国は世界最大の原油輸入国です。
OPEC統計によると中国の原油輸入量はWTOに加盟した2001年以降一貫して拡大し
2017年には894万B/Dに達しました。
中国国内の石油消費量が2019年には1,300万B/Dに達する見通しです。

米中貿易戦争や米国の対イラン制裁を懸念して戦略備蓄を積み増す意図もあってか、
中国の原油輸入量は2018年1月には957万B/D、6－11月平均では過去最高の
1,050万B/Dと不足分を大きく上回る形で過去最高を更新しており
足下では心配することはないようですが、中国経済の先行きに不透明感から
旺盛な原油輸入がいつまで続くのかが懸念されているのです。

中国12月の貿易統計では、輸出・輸入とも前年比で大幅なマイナスとなりました。
2018年の自動車販売台数は1990年代以降初めて減少しています。
中国だけではありません。
国際通貨基金（IMF）は1月21日、2019年と20年の世界経済見通しを各3.5%、3.6%とし、
昨年10月の予測から各0.2ポイント、0.1ポイント下方修正しており、
世界経済の減速も懸念され始めています。

2019年の原油市場は、「OPECプラス」の減産による需給引き締め効果と
世界経済の減速に伴う需給緩和懸念との綱引きとなりそう。

今後の価格展望は？！

詳しくはオンデマンド放送で柴田さんの解説をお聞きくださいね。

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皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回はLesson9「適切な取引量ユニットとは？」です。

資金管理の重要性はわかっていても、具体的にどのように
すればいいのでしょうか。

小次郎講師がズバリ教えてくださったのは

①トレード当たりの適正リスクを知り、それに沿ったトレードをすること。

②最大トレード時の適正リスクを知り、それに沿ってトレード量を調整すること。

そのために知らなくてはいけないのが、
取引対象銘柄のリスク。
そのリスクを知るために「ATR」を計算し把握することが必要だ、
ということは前回放送で学びました。

適正リスクを知るためには、投資用資金を明確にしたうえで、
投資用資金の１％がいくらなのかを知ることから始まります。

投資用資金に対しての１％が1トレード辺りの1日の最大許容リスク。
そして２％が1トレード辺りの最大許容リスクです。

１％といってもその金額は人それぞれ。
1回の取引が必ずしも1銘柄であるとは限りません。

1回の適正取引サイズを「1ユニット」と呼びます。
これはFXでも個別株でも先物取引でも考え方は同じ。
ユニット計算は共通です。

ではそのユニットの計算方法は？！

詳しくはオンデマンド放送で小次郎講師の解説をお聞きくださいね。

6日、日本時間に延期されていたトランプ大統領の「一般教書演説」がありました。　2回目の米朝首脳会談の発表などありましたが、トランプ大統領はメキシコ国境の壁は建設すると明言。現在2月15日までのつなぎ予算で政府機関のシャットダウンは解除されていますが、それまでに話はつくのでしょうか。インフラ建設については、民主党ペロシ氏も拍手を送るなど、反対というわけではないことが伺えます。米国の財政拡大する一方、赤字削減に貿易問題で強硬姿勢をとるというトランプ大統領の政策ですが、長期的には不確実性の高まりを感じさせるものです。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日は金融貴金属アナリスト 亀井幸一郎氏にお話を伺いました。

1月ＦＯＭＣは想定された以上のハト派的内容となったと亀井氏。
声明文から「さらなる何度かの利上げ（が適切）」との表現が削除。
忍耐強くなれるPatient文言が入り、「利上げ局面における一旦停止」ではなく、
「いったん利上げ終了」という印象のものとなりました。

「バランスシートの縮小」についてはも、柔軟性をもって対応すると
利上げの停止のみならず資金回収（量的引き締め、ＱＴ）も
オートパイロットではなくすことを示唆しました。
これは満額回答以上の内容で、金市場には強力なサポート要因。

ゴールド価格は大きく上昇となりました。

このFRBの金融政策の修正、転換について亀井氏は
ポイントは「インフレ率」だと指摘。
ジョージ・カンザス連銀総裁、メスター・クリーブランド連銀総裁など
典型的なタカ派がハト派に転じた理由とも思われるのが、インフレ率です。
年後半から来年以降の景気の減速、あるいは後退期の対応策を
視野に入れているＦＲＢはデフレへの警戒を強めているようです。
インフレ率が安定的に2％超える環境が整うまで利上げは見送られる可能性も。

また、ワールドゴールドカウンシル発表の2018年の
世界の中央銀行の金購入は651トンと過去2番目の高水準となりました。
これは前年比74％増です。


上位はこの数年の常連国　ロシアの274㌧　、
13年連続増で2113㌧に金準備が積み上がっています。
この中銀の買いが、ドル高となった2018年の金価格を下支えしたと
みられます。ここからの価格見通しは？！
詳しくはオンデマンド放送で亀井さんの解説をお聞きくださいね。

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皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回はLesson8「資金管理の基礎、ＡＴＲ」です。

資金管理で最も重要なことは何でしょうか。

まず、投資に使える資金がいくらなのかを明確にすることから
始まりますが、それを取引にすべて使ってしまっても良いでしょうか？！

何かを買ったり（売ったり）した際に、
思惑通りに利益になるとは限りません。
逆方向に動けば損失が生じることとなります。

それを考慮し、口座に準備した資金のうち、
どの程度の資金を使って取引すべきなのでしょう。

小次郎講師は、取引対象銘柄の値動きを知ることが重要だと説きます。

まず、平均的な１日の値動きを把握してください。

これを「ATR」と呼びます。

ATRは計算で簡単にはじき出すことができます。

(当日高値－前日終値)
(前日終値－当日安値)
(当日高値－当日安値)

上記計算式の答えで、「最大の値」となったものが
１日の最大値動き（TR）です。

Aはaverage、TRの平均、という意味です。

上記の計算式で算出された「TR」を「A=平均化」します。

ATR＝（前日のATR×19＋当日のTR×2）÷21

これが、取引する銘柄の平均的な１日の値動き。

逆方向に動いた時の１日の最大のリスクとなるのです。

ATRを知ることで、適切な取引量を知ることができます。

詳しくはオンデマンド配信で小次郎講師の解説をお聞きくださいね。