マーケット・トレンド火曜日は商品先物取引の「ファンダメンタル分析」シリーズ。11月～12月8日までは石油製品のファンダメンタル分析のポイント。ご出演はマーケットアナリスト菊川弘之さんです。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。

このシリーズは是非、資料をダウンロードしてお聞きください。ご覧の画面の右側にファンダメンタル分析シリーズ」というオレンジ色のバナーがあります。こちらをクリックしていただくと、番組資料をDLすることができます。

石油編ファンダメンタル分析シリーズ2回目は
「これまでの価格推移とファンダメンタルズとの関係」

現在40ドル台をうろうろしているWTI原油価格ですが、
急落前は100ドル台にありました。

リーマンショック前の急騰時には147ドルまでの高値が。

しかしながら85～90年代は10～25ドル台で長期安定していたことを
覚えていらっしゃいますか？バスケット価格などと呼んでいましたね。

エネルギーには政治や地政学も大きく絡んできます。
エネルギーを制するところが、経済を安定化できるためですが、
原油価格の高騰、急落の変遷にはどのような力関係があったのでしょう。

第2次世界大戦以降、1960年代に至るまで国際石油市場は、
石油メジャーと呼ばれる欧米石油企業によって
コントロールされる時代が続きました。

米国のエクソン、モービル、ソーカル（後にシェブロン）、
テキサコ、ガルフ、英国のブリティッシュ・ペトロリアム（BP）、
英国・オランダ系のロイヤル・ダッチ・シェルの7社は、
「セブン・シスターズ」と呼ばれ、
国際石油市場において大きな影響力を保持してきました。

石油メジャーが産油国に対して支払う税額の算定基準となる価格は
公示価格と呼ばれていましたが、この公示価格は
その時々の市況に応じた価格決定方式に基づき、石油メジャーが
決定しており、産油国は価格決定プロセスにおける発言権を
持っていませんでしたが、1950年代後半にソ連からの大量の
原油輸出に対抗するために、石油メジャーが一方的に
公示価格の水準を引き下げると、これに反発した産油国は1960年、
石油輸出国機構（Organization of Petroleum　Exporting Countries
: OPEC）を設立、公示価格を凍結したのです。

価格決定権はメジャーからOPECへ。

そして現在は・・・？！

オイルショックとはなんだったのか？
原油価格高騰により、代替エネルギー分野が成長したことや
非OPEC諸国が増産したことで、原油価格が下落すると、
OPECはさらに原油を増産しシェア獲得に動きます。

これ、今とそっくりではありませんか？！

過去の経験則からみれば、そうしたシェア獲得競争の末に
下落した原油価格は長期低迷（安定）の時代へと入っていきます。

となると、現状の原油価格も同様でしょうか？！

また菊川さんにはサウジアラビアの王政と今後についても
お話を伺いましたが、王位継承者が現在1000人規模で存在するんですって。
一夫多妻制とはいえ、、、びっくりです。

サウジアラビアの将来は？！

詳しくオンデマンド放送で菊川さんの解説をお聞きくださいね。

金価格は11月18日、1070ドル台にあった下値サポートを割り込み年初来安値を更新。１２月のアメリカの利上げが目される中でのドル高が金価格を押し下げていますが、短期的には買い優勢の相場展開となりそうです。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回は投資日報社の林知久さんにお話しを伺いました。

金と銀は現在「強気ダイバージェンス」の状態。
金は７月24日の安値を更新しましたが銀はまだ８月26日の13.91㌦を割り込んでいません。
またＸＡＵ指数も９月11日の安値42.72を割り込んでいないため、
目先３市場全ての相場が新安値を更新しない限り強い相場となります。

金は11月16日の高値1,097.4㌦、ＸＡＵ指数なら48ポイントを
引け値ベースで上回ると、売り玉の買戻しが入ってくるとみられ、
来週から再来週にかけて1,125～1,130㌦を試す展開があるのでは？！
と林さん。

ただし、買い相場は短期的なものだそう。

林さんは「ヘリオ射手座ファクター」という天体現象に注目。
（11月20～30日まで発生）金やユーロ相場を上昇に導きやすいと
される時間帯だそうですが、2012年10月以降は上昇するものの長くは続かず、
むしろその上昇から大きな下げを併発する事が少なくないのだとか。

目先の相場が上がったとしてもジオコスミック的に、このファクターの
中間点である来週25日前後、もしくは再来週の11月30日付近で
上昇は終了すると分析されています。

金融版投資日報11月23日号ではギャン理論からみた金相場の展望が
掲載される予定ですが、ギャン理論のサイクル分析は
若干メリマンサイクルとカウントの違いがあるが、
昨年11月からある長期サイクルが始まっており、
このサイクルの基調は弱気であるという点では一致しているのだそうです。

現在12カ月目に入るのですが、このサイクルは短くても
起点から13～14カ月程度の日柄が必要で、現状では日柄が若干足りないため、
本当のボトムは12月から来年１月あたりに付けるというのが
綺麗な形なのだそうです。この点においても、大局ではまだ下落波動は
終了していないことを示唆しているということですね。

ただ、一般的に金は年末に向けては上昇しやすいというアノマリーが
あったような気がしますが、、、、。

林さんは2008年以降、節目となる安値は昨年11月７日のケースを除くと、
年末12月か年初１月に出現する事が多く、近年は年末高にならないことが
多いと指摘。過去には１２月高値を演出することも多かったのですが、、、。
１２月は高値、もしくは安値を示現するケースが多く、
相場の転換点となりやすいということです。

また12月第三週の16日には注目のＦＯＭＣにてアメリカが金利を
引き上げると目されています。
実際に利上げ実施が決定されるであろうＦＯＭＣの時期まで
戻りは売られやすい地合いは継続するでしょう。

しかし、悲観することはありません。
その先の長期サイクルでは、金はいよいよ８年サイクルという
長いサイクルの終了地点に差し掛かっています。

起点は2008年10月ですので、終了は2016年10月ということになりますが、
きっちり８年ちょうどで転換するということでもありません。

前回の８年サイクルで金相場は起点から３年間で1,200㌦上昇しました。
「夜明け前が一番暗い」と言われるように、
金相場にとって年末年始に陰惨な下げ場面があれば、
そこは千載一遇の大底かもしれないということです！

現物を買うか、現受けするつもりで先物を買うか、
国内なら限月のない「東京ゴールドスポット100」を
余裕資金を潤沢に要所要所でちょこちょこ買っていくと
５、６年後に大化けするかもしれないとお話くださいました。

短期は買い、さっと手じまって再下落に備え、その後の大きな下落では
長期的な買いを仕込むというような戦略ですね。
もちろん投資判断は自己責任でお願いします♪

また、林さんはプラチナの戻りにも注目、ということで
南アフリカの通貨ランドが大底を入れた可能性に言及。
プラチナやランド相場についても伺っています。

詳しくはオンデマンド放送で林さんの解説をお聞きくださいね。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回はリム情報開発　原油コンデンセートチーム　狩野克彦さんに
WTI原油がドバイ原油に対して相対的に高いわけを伺いました。

国際原油価格はリーマンショック後の40ドル割れ
(WTI33.87ドル、BRENT36.61ドル)が再び視野に入ってきています。
ドバイ産原油はすでに40ドル割れ。
この夏以降に目立った傾向として相対的にWTI高、ドバイ安が進んでいるのです。

8月頭には、WTIはドバイと比べ一時は5～6ドル安の局面もあったのですが、
９月後半以降　WTIはドバイより1～2ドル高が続いています。
現在は３ドルほど高いようですね。

ドバイが相対的に弱い理由を狩野さんに伺いました。

１．供給緩和

サウジアラビアが原油生産量を高水準に維持しつづけています。
原油価格の下落で国家財政が圧迫されサウジは国債発行や
海外の保有株式など資産売却に迫られていますが、原油は市場シェア獲得を優先
販売数量の維持により国家歳入を確保しています。
アジア向けに安値販売していることから他中東産油国も追随する格好。
注目の12月4日に開催されるOPEC総会でも減産の見込みは薄いとみられます。

２．イランの輸出再開観測

欧米各国とイランが核協議で合意したことで12月15日には
国際原子力機関(IAEA)が報告書を提出、イランが合意内容を順守していることの
確認がなされれば対イランの経済制裁の解除によりイラン産原油の輸出が再開されます。
解除とともに日量５０万バレルが市場に出てくると目されており、これが上値を抑える一因に。

３．中国の需要不振

株価下落や贅沢禁止令の影響で景気が後退しています。
物流量の減少で、トラックなど輸送用の燃料需要が低迷し、原油需要も不振。

中国の国営石油会社が6月から8月にかけて、中東産原油を大量購入したのですが
これは備蓄量の積み増しが背景とみられています。しかし、9月以降はこうした動きが
一切みられず、需要面でも中東産原油は下支えを失っています。

一方でWTIが相対的に強い理由として

１．生産量の減少

原油価格の下落に耐えられなくなったシェール企業が減産、淘汰されつつあることで
石油掘削リグ数の減少しています。掘削リグ減少過程においては、生産効率が高まっている
こともあって、なかなか生産量が落ちなかったのですが、ここにきてようやく生産量も減少に。
米国の足元の原油生産量は日量910万バレル前後と、
6～7月のピーク時より日量50万バレル少ない状況となっています。

WTI高/ドバイ安が進んだ結果、年前半は、WTIリンクの中南米産原油が
アジア市場に多く流れ込んでいたのですが、ここにきて、ドバイリンクの中東産、
ロシア産が北米市場に流れ込むという、逆転現象が起きています。
11月積みでは、イラク産のバスラヘビー、極東ロシア産のエスポ/ソコールが
米国湾岸、米国西岸、ハワイなどにスポット輸出されました。より安い原油が
選ばれるというわけですね。

狩野さんにはそのほか、コンデンセート関連の話題も伺っています。
詳しくはオンデマンド放送で狩野さんの解説をお聞きくださいね。

マーケット・トレンド火曜日は商品先物取引の「ファンダメンタル分析」シリーズ。11月～12月8日までは石油製品のファンダメンタル分析のポイント。ご出演はマーケットアナリスト菊川弘之さんです。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
このシリーズは是非、資料をダウンロードしてお聞きください。ご覧の画面の右側にファンダメンタル分析シリーズ」というオレンジ色のバナーがあります。こちらをクリックしていただくと、番組資料をDLすることができます。

石油編ファンダメンタル分析シリーズ2回目は
「シェール革命と原油価格」

そもそも、なぜ革命は起こったのか。

現在の原油価格下落の一因であるアメリカにおけるシェールオイル、
シェールガス生産革命ですが、原油価格下落により、
シェール関連企業の経営は苦境に立たされています。

シェール革命で米国の原油生産量は飛躍的に拡大したのですが、
自国で原油生産ができるようになった米国の原油輸入量は激減。
輸出先を失った原油が供給過剰の原因になっているのです。

しかし、在来型の原油生産国のカルテルOPECは減産の意思を示さず
熾烈なシェア争奪戦へと突入しているのが現状。
原油価格には上昇の兆しはあるのでしょうか。

在来型原油とシェール原油の生産の違いと、そのコスト、
そして設備投資コスト回収までの採算コストライン。

菊川さんには、シェール革命と在来型原油生産の違いを
レクチャーいただきました。

昨年までWTI原油価格は100ドル台で推移していたものが
現在は40ドル台と半値以下。実はOPEC諸国財政も厳しいのですが、
生産コストと財政均衡ラインはまた違うのですね。
原油生産大国サウジアラビアも、現状の原油価格が続けば
3～5年で破綻してしまうとか。

詳しくはオンデマンド放送で菊川さんの解説をお聞きくださいね。

10月5日、5年にわたって行われてきたTPP（環太平洋経済連携協定）が10月5日、大筋合意されました。TPPは、農業分野を含む高いレベルでの自由化、ルール形成の重視、知的財産、競争政策、環境、労働、分野横断的事項など21分野に及ぶ包括的交渉です。その先にはFTAAP（アジア太平洋自由貿易圏）が見据えられています。国内農業への影響が大きいことから「聖域」とされた重要5品目（コメ、麦、豚肉・牛肉、乳製品、砂糖などの甘味資源作物）の内、３割が関税撤廃、全農産物の８割の関税が撤廃されることが決定しています。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回は「予想以上の市場開放―ＴＰＰ大筋合意と農業への影響」
資源・食糧問題研究所 柴田明夫さんに伺いました。

重要5品目については以下の通り。

コメ・・・現行の最低輸入量（ミニマムアクセス）77万トンとは別に、米国７万トン、オーストラリアに8,400トンの輸入枠

牛肉・・・現行38.5％の関税を15年で9％に
豚肉・・・協定発効10年目に、1ｋｇ当たり482円の重量税を50円に引き下げ。

小麦・・・国が製粉会社に売る際に輸入価格に上乗せするマークアップ（事実上の関税）を9年目までに45％削減。

乳製品・・・ニュージーランドに対しバター・脱脂粉乳の輸入枠（生乳換算7万トン）。※生乳８トン⇒バター１トン

砂糖・・・500トンの試験輸入用TPP枠を設ける。

すべての品目について高いレベルでの自由化を目指すTPPの中で、
重要5項目の関税撤廃を回避できたことは大きな成果だと
政府は評価していますが
問題は、今回の関税見直しが重要5項目に留まらないところことです。

これまで国際交渉で例外として守ってきた農林水産物834品目のうち、
約400品目の関税が撤廃されることになったのですが、
ブドウ、キウイフルーツ、ジャガイモ、トマトなど
多くの野菜や果物が協定発効と同時に関税ゼロとなるほか、
日本酒、しょうゆ、茶など多岐にわたり関税が撤廃される内容。
これらは、それぞれの産地で、特産品として育成してきたもので
今回の決定はまさに「寝耳に水」

政府は直ちにTPP総合対策本部を設け「守りから攻めの農業」に転換し、
若い人が夢を持てる農業を行えるように万全の対策を講ずる
としていますが、柴田さんは、そのための具体的な対策に欠けることを
懸念されています。

その対策は

農地集約→規模拡大→６次産業化で付加価値を付け→輸出に道を拓く

というものですが、これまでの対策をなぞっただけで
新味はありません。

柴田さんは供給サイドに加え需要サイドの対策こそ重要で
なによりも消費者が安全で信頼性の高い国産品を買い支える
取り組みや仕組みを作り、それを行政が支援することが望まれると
しています。TPP発効により、将来農業に対するやる気が失われれば、
食料安全保障のために必要な一定数の農家と農地を
維持することすら覚束なくなるため、対策は急務ですね。

ということで、柴田さんはTPP発効は
企業のビジネスチャンスが広がる一方、
農業にとっては厳しい内容であると解説くださいました。

TPP発効までの今後のスケジュールですが

①１２カ国で正式な協定文作成

②各国政府がそろって署名
～米大統領は議会に対して、署名の９０日前までに署名の意図を通知
６０日までにテキストを公開
（１１月５日に実施しており、従って2016年2月3日以降に署名可能）

③各国はそれぞれ国会（議会）に承認手続き。並行して、必要に応じて国内法を整備。

④各国が順次批准

⑤発効へ
　条件：全12カ国が批准
12カ国の署名が2年以上経過し、ＧＤＰ８０％を超える6カ国で批准

各国議会承認が得られなければ発効とはならないのですが、
それでも2年以上が経過し承認が得られた6か国のGDPが80％を
超えれば全12か国が批准されなくともスタートする、ということで
最長でも2年後にはスタートします。

もちろん、１２ヵ国批准できたタイミングで即発効ですので
もっと早い可能性もありますが、、、

詳しく派オンデマンド放送で柴田さんの解説をお聞きくださいね。

ドル高となっていることから金価格も下落していますが、ドル高であるのに株が下げないことから、株式市場へも資金が流入しているとみられ、商品市場からの資金流出が顕著となってきました。ゴールドETFの金保有残高も減少傾向です。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日は商品アナリスト小針秀夫さんにお話を伺いました。

金は年末にかけて高くなるというカレンダー的アノマリがあります。
その背景の一つに今頃からインドによる金買いが旺盛となることが
上げられるのですが、今年は事情が違うようで...

収穫期の農家は多くの現金を手にします。
ディワーリー（ヒンズー教の灯明祭）の祝祭シーズンである
11月には例年、農家が宗教的理由や花嫁の持参金として
金を購入するため販売量が急増するのですが、
今年はエルニーニョ現象の影響によりモンスーンシーズンの
降雨量が６年ぶりの低水準となったことで農家の収穫高と
所得が減少しており、需要が伸びていないのだそうです。

金融要因から下落が続く金ですが需給面からのサポートも
望み薄となっているようです。さて、ここからは？！

また、小針さんにはゴム相場についてもお話を伺っています。

最新の11月6日時点の上海取引所ゴム指定倉庫在庫は22万6843トンで、
前週から406トン減少しました。
前週比でマイナスに転じたのは今年5月15日以来のことですが、
逆に言うとこれまで22週連続で在庫は増加し続けてきたということでもあります。

この結果、上海ゴムの在庫水準は過去最高にまで積みあがり
これがゴム価格の下落を長期化させている一因となっています。

それだけ中国国内の天然ゴム需給環境が悪化しているということですね。
TOCOMゴム相場は当先の鞘が30円近くにも拡大しています。
順鞘に買いなし、といいますが、、、。
普段の当先の鞘はせいぜい10円くらいなのだとか。

ここからの見通しは小針さんの解説をお聞きくださいね。

2014年には100ドル台で推移していたWTI原油価格。2015年には30ドル台にまで下落、現在は40ドル台での膠着相場が続き、原油価格はたった1年で平均価格が半値にまで下がってしまいました。その背景に一体何があるのでしょう？！そもそも、原油ってどこでどのような取引があるの？などなど基本的な疑問は多くあるかと思います。

マーケット・トレンド火曜日は商品先物取引の「ファンダメンタル分析」シリーズ。
11月は石油製品のファンダメンタル分析のポイント。ご出演はマーケットアナリスト菊川弘之さんです。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。

このシリーズは是非、資料をダウンロードしてお聞きください。
ご覧の画面の右側にファンダメンタル分析シリーズ」というオレンジ色のバナーがあります。
こちらをクリックしていただくと、番組資料をDLすることができます。

初回の今日は「原油ってそもそも何？！」というところから。
素材の王様です。あらゆる製品の原材料であるだけでなく
あらゆるモノを運ぶエネルギー源でもあります。

つまり、原油価格は物価動向の根源であるわけです。
100ドルだった原油が半値以下に沈んだことによって
世界の物価動向はデフレ圧力にさらされています。

北海ブレント、WTI、ドバイ原油といった国際指標の違いや
日本の原油輸入とシーレーン問題、そしてそもそもの原油の
需給についてお話を伺っています。

OPECと非OPECの生産量、そして需要大国中国についてなど
詳しくはオンデマンド放送で菊川さんの解説をお聞きくださいね。

※写真で私が手にしているのは日銀！日本銀行です(笑)

菊川さんの差し入れの日銀クッキー。日銀の扉を開けると中には金庫が！

その中に諭吉クッキーが入っているというアイディア商品です♪

FRBが12月利上げの可能性を示したことで、ドル高再加速となるなか、商品市況は再び下落圧力にさらされています。ドル高という金融要因が国際商品価格の下押し要因であることだけでなく、中国の景気減速による需要後退も需給を緩めており、価格低迷は長期化の様相を呈しています。そんな中で資源を扱う企業にはレイオフや事業閉鎖などのニュースが相次いでいます。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回は三菱UFJリサーチ＆コンサルティング主任研究員芥田至知さんにお話を伺いました。

景気に敏感な銅やアルミニウムなどベースメタル。
アルミは10月下旬に2009年6月以来の安値をつけていますが
10月16日には、中国最大手の中国アルミが甘粛省にある最大の精錬所を閉鎖すると発表。

　10月22日には、スイス系資源大手のグレンコアが43％を保有する
センチュリー・アルミニウムが米サウス・カロライナ州の精錬所について、
電力会社との交渉で競争力のある電力価格を獲得できない場合は操業を停止すると発表。
アルコアは11月2日に、米国内で稼働しているアルミニウム製錬所4カ所のうち、
3カ所の稼働を停止すると明らかにしています。

こうした大幅減産の発表を受けてアルミニウム相場は、
やや反発する動きとなっていましたが、銅、亜鉛、鉛など、
大幅減産が発表された他のベースメタルの例をみても、
減産だけでは市況を反転させる力が十分ではない、
というのが現在の市場環境のようだと芥田さん。
特にアルミニウムは、中国での供給過剰が根強く、
中国のアルミニウム製品が海外に輸出され、
国際市況の押し下げ要因になっている状態は引き続き変わらないだろうとしています。

プラチナ生産で世界３位のロンミンは株主割当増資ができない場合、
事業閉鎖に追い込まれる可能性がある、と報じられています。

また10月30日米石油メジャーのシェブロン は、
2016年の設備投資額を25％縮小するとともに、
従業員の約10％を削減する方針を明らかにしました。
早期の原油価格回復は見通せないとして対応を急ぐものです。

これら全ての苦境の原因にあるのが商品価格の下落ですが、
いよいよ米国のオイルメジャーにもその波が押し寄せているとは。
このまま商品価格の低迷は長期化するでしょうか。

資源の王様、原油価格について芥田さんに伺いました。

1月頃に対イラン制裁が解除され、イランからの原油輸出が
増加する見込みですが、イランは、制裁が解除されれば
ただちに日量50万バレルの増産が可能としています。
当面、需給の引き締まりは、起こりそうにない状況です。

注目される12月4日OPEC総会。
昨年冬のOPEC総会では、原油価格が70ドル台に下落する中、
生産目標を日量3000万バレルに据え置く決定がなされたために
（減産しなかった！）原油相場の下落が加速しましたが、
今回もサウジアラビア、UAE、クウェート、カタールなど
シェアの維持を重視する主流派と、
ベネズエラ、リビア、アルジェリアなど減産により
価格を下支えしたい他の加盟国との意見の相違が埋められるかどうかが
焦点ですが、減産は見送られ現状維持となる公算が高いというのが
コンセンサスとなっています。

その背景は？原油価格の今後は？
詳しくはオンデマンド放送で芥田さんのお話を
お聞きくださいね。

ドル建て金現物価格は、8月9月とアメリカの雇用統計の数字が予想を下回ったことなどを受けて年内の利上げ観測が後退。10月に入ると騰勢を強め10月19日には1,190ドルまで上昇、６月22日以来の高値をつけたましたが、11月に入って急落しています。大底を付けて上昇トレンド入りしたと思われた金相場ですが、トレンドは崩れてしまったのでしょうか。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はインベステック調査情報グループの森成俊さんに
金相場の動向と今後の見通しを伺いました。

10月28日ＦＯＭＣ声明文で年内の利上げ観測が再燃。
ECBドラギ総裁も12月に追加緩和を示唆する発言をしたことで
ドル高が加速。利上げ観測再燃にも米株が強含みで推移していることも
資金の流れを金から株、ドルへとシフトさせる動きに繋がっているようです。

現在の金相場は需給要因ではなく米欧金融政策への思惑による
為替変動に相関する金融要因主導で下落しています。
よって、今後の注目も米利上げ観測に影響が大きい米指標となって
きます。まずは今週末の米10月雇用統計が注目ですが、
事前予想は失業率は前月比で変わらずの5.1％。
非農業部門の就業者数は前月比18万人増（前月14万2,000人増）。
森さんは20万人以上の増加となると、年内利上げ観測がさらに強まり
ドル高から金は一段の下値を模索の展開となるリスクがあると
分析。1,100ドル割れの可能性もありそうです。

金ETFの金現物保有高は11月3日現在、1,016.05トン。
10月1日現在の1,018.95トンから微減。
世界最大の金ＥＴＦであるＳＰＤＲゴールドの現物保有高は686.30トンとなり、
10月1日現在の689.20トンからこちらも微減。
10月中は微増傾向を維持していましたが、月替わり後に減少に転じています。

ファンド筋の動向ですが買い越しは10月27日現在、15万7,434枚で
増加基調を維持し９月29日の7万6,645枚から２倍以上に増加しています。
しかし28日以降は手じまい売りが急速に進んでおり、
新規売りが増加している可能性もあります。
森さんによると1,120ドル前後では実需買いの動きあったのですが、
投機家の投げ売りに吸収される展開となってしまったようです。

ドル高でドル建て金価格が弱含みの展開ですが、
ドル高であれば円安です。円安は円建て金価格にとっては
支援要因ですが、ここからのTOCOM金相場はどうでしょう？
森さんに伺っています。
詳しくはオンデマンド放送で森さんの解説をお聞きくださいね。

原油価格はトレンドな気小動きが続いています。中国経済への過度な不安感は薄れたものの、需要は伸びません。米国のガソリン需要は価格の安さから9月前年同月比では、3-4％増と好調となりましが、レンジ相場が続いています。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回はオイルエコノミストの藤沢治さんにお話を伺いました。

世界的に見ると原油の需給状況は、相変わらずの供給過剰です。
故に価格が上昇しないのですが、
IEAは10月の石油市場報告で、2015年の石油需要を再度上方修正し、
2014年比で日量180万バレル増としました。
米国と中国の石油需要が相変わらず強いとしています。


ただ、藤沢さんによると多くのアナリストが
石油需要は伸びても日量130-150万バレル程度だろう、と
IEAの予測は過大と見ているとのこと。

12月4日に次期のOPEC総会が予定されていますが、
減産することはないというのがコンセンサス。
それでも事前にいろいろな交渉が成される過程で
価格を動かすことはあるかもしれません。

市場に放出されますが、イランの増産分を何処が減らして
対処するのかが問題となってきます。
イランは制裁が解除されればすぐに日量50万バレルの増産は可能
としており、その分をほかのOPEC諸国が減産しなければ
価格はさらに下がってしまいますね。

おそらく話合は纏まらずOPECの生産量は
イランの増分が追加されることで来年は今年より多くなるというのが
マーケットの見方です。
従って2016年中に需給がバランスすることは無く、
相変わらず供給過剰になると藤沢さんは解説くださいました。

一方で米国の原油生産量は、やや減少しています。
シェールオイルの生産減少が徐々にではあるが減少傾向であり
この先石油掘削リグ数はこれから更に減少するかに注目ですが、
米国の原油生産量は、未だ昨年の同時期より高く原油在庫が
積みあがっています。

ただし、短期的に冬に向かい暖房湯の需要シーズンであるため、
11-12月には価格は少し回復すると見込んだファンド筋が
原油ロングにしている模様。
NYMEXでは、ファンド等の非当業者のNet Long Position(買い越し残)が
徐々に増えてきており、取組高に対する割合は17.5％と
8月の12％より増えています。この先ロングが積みあがっていく過程で
価格が上昇していくでしょうか。

藤沢さんには今後のWTIブレント価格展望をいただいています。
詳しくはオンデマンド放送で藤沢さんの解説をお聞きくださいね。