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ゴム相場が大相場の様相を呈しています。
東京ゴム相場12月8日一時246.4円まで上昇。2015年6月につけていた247.9円に接近しています。上昇の起点である今年1月の安値144.5円から100円を超える大幅上昇となっています。（安値からの上昇率72％）東京の動きを先導しているのが上海ゴム相場で、同相場は11月28日に1万8915元まで上昇し、2013年12月以来の高値をつけた。今年1月の安値9590元からは9300元を超える上昇となり、上昇率も97％とほぼ2倍に及ぶ大幅高に至った。しかし上げ過ぎの反動から、29日夜間取引で暴落するなど、本格的な上値修正の動きに入っていきそうな状況下にあります。
皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日は商品アナリスト小針秀夫さんにお話を伺いました。
上海市場では銅、アルミ、亜鉛、ニッケル、鉄筋、鉄鉱石、石炭などの
産業消費材が軒並み大幅上昇となっています。
しかし市場管理当局が過熱気味の市場に対し規制を強化する動きにあることで
高値波乱の様相。上海ゴム市場も同じく高値圏で神経質な乱高下となっています。
中国金融市場では、債券利回りが急騰しているため、投資資金が
コモディティを中心としたリスク商品から債券市場を中心とした金融商品へ
シフトする傾向が強まる可能性も。
こうした資金シフトが続けば上海ゴム相場の下落は上げ過ぎによる一時的な
反落にとどまらず長期化する可能性もあります。この流れが東京ゴム市場にも
及んだ場合、最近の鋭角な上昇から一転して大幅続落となるリスクとなります。
しかし円安の傾向を強めていることは円建ての東京ゴム相場にとって
押し上げ要因であることや原油相場が産油国の減産合意から急騰していることも
ゴム相場にとって上昇要因。このように上げ材料と下げ材料とが複雑に交錯し
状況分析が難しい局面となってきています。
需要面からは自動車の販売が世界的に堅調なことがポジティブ。
アメリカの11月新車販売台数は、値引き額を増やしていることなどから、
4か月ぶりに増加。新車の販売台数は138万558台で、
前の年の同じ月を3.7％上回りました。
中国10月の新車販売台数は、前年同月比18.7％増の264万9900台。
多目的スポーツ車（ＳＵＶ）の人気と小型車に対する減税効果が重なり、
5カ月連続の2ケタ増となっています。
中国では天然ゴムの80％を輸入依存しているため、人民元安は産業用コモディティ
上昇につながっています。中国の輸入が上昇をけん引しているのでしょうか。
雨の影響で天然ゴム生産地タイ、マレーシアでゴムの供給が減少しているようです。
ではここからの展開は？！
詳しくはオンデマンド放送で小針さんの解説をお聞きくださいね。
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11月30日、注目されたウィーン定時総会となるOPEC会合での減産合意を受けてWTI原油価格は1ﾊﾞﾚﾙ=50 ㌦台に急伸しています。減産合意は08年以来8年ぶり。加盟14カ国の減産幅は日量約120万ﾊﾞﾚﾙ（約4.5％）で来年1月から半年間実施し、2017年5月25日に開催する定時総会で減産を延長するかどうかを協議することとなります。
11月30日、注目されたウィーン定時総会となるOPEC会合での減産合意を受けてWTI原油価格は1ﾊﾞﾚﾙ=50 ㌦台に急伸しています。減産合意は08年以来8年ぶり。加盟14カ国の減産幅は日量約120万ﾊﾞﾚﾙ（約4.5％）で来年1月から半年間実施し、2017年5月25日に開催する定時総会で減産を延長するかどうかを協議することとなります。
皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。今日は資源・食料問題研究所 代表 柴田明夫氏に原油価格動向と今後の見通しを伺いました。
内訳を見てみますとサウジアラビアが約50万バレル削減し
日量1000万ﾊﾞﾚﾙ強とするほか、経済制裁前の日量400万ﾊﾞﾚﾙの生産を
目指していたイランも同380万ﾊﾞﾚﾙ弱に凍結。
その他加盟国へも減産を割り当てています。
非OPECのロシアが最大30万ﾊﾞﾚﾙ削減を表明したことも支援材料となりました。
今回の減産合意がこれまでの「形ばかりの減産合意」とは
異なるのは、サウジがどの国よりも原油価格の立て直しを
望んでいる点にあります。
背景にはサウジの財政危機が。
サウジの名目GDPは、原油価格の低迷を受け
2014年の7548ドル（75.5兆円）から15年6541億ドル（65.4兆円）
となり、16年は6191億ドル（61.9兆円）まで縮小する見通しです。
この間の総債務残高は、118億ドル⇒380億ドル⇒1064億ドルに
急増していく見込み。１12年に882億ドルあった政府財政収支は、
14年▲144億ドル、15年▲979億ドルに拡大し、16年には
▲836億ドルとなる予想となっています。
4月末に打ち出した経済改革計画「ビジョン2030」の柱は、
サウジアラムコ（企業価値2兆ドル超）の「5％未満（約1000億ドル）」を
新規株式公開（IPO）で売り出し、自国市場に上場することですが、
その際、2600億ﾊﾞﾚﾙ超の埋蔵量を誇る同社の資産価値の算定の
決め手は、なんといっても原油価格の水準となります。
では、原油価格は今後も上昇が続くでしょうか。
柴田氏は世界的な原油の供給過剰を解消しWTI原油が
今後50㌦ﾙ台を維持していくと見るには幾つか疑問が残るとして
詳細を解説くださいました。
① 実効性の問題
減産合意はあくまでも口約束。実現される保証はありません。
ロシアは年初来ほぼ一貫して日量1100万ﾊﾞﾚﾙの生産しており
老朽化が伝えられる同国の石油掘削装置は減産は技術的に困難だと言います。
ロシアの通貨ルーブルが14年の1ドル=31ルーブルから
16年に入って60～70ルーブル台に急落していることも、
むしろ生産量を維持し原油輸出額を増やしたいのが本音ではないか、
と柴田さん。
②世界的な供給過剰を解消する効果は薄い
減産基準がアルジェリアの非公式会合で合意した8月の生産量
（日量3324万ﾊﾞﾚﾙ）ではなく、記録的水準となった10月の
3364万ﾊﾞﾚﾙに対するものとなりました。
米エネルギー情報局（EIA）によれば、
経済開発協力機構（OECD）35カ国の原油在庫は、
2015年末の29億ﾊﾞﾚﾙ台から2016年10月時点では
31億ﾊﾞﾚﾙを上回り史上最高水準となっています。
③ 再び活発化する米シェールオイル・リグ活動
世界的な供給過剰を解消する上での第3の問題は米国動向。
米エネルギー情報局（EIA）によれば、原油在庫は5億ﾊﾞﾚﾙはを
下回っているものの、過去最高水準にあることに変わりはなく、
シェールオイルの生産活動が再び活発化しています。
ベーカーヒューズ社によると、2014年12月の1919基を
ピークに大きく減少していた米国のリグ（石油掘削装置）稼働数は、
5月の404基を底に11月18日588基にまで回復してきています。
もっとも、リグ稼働数の増加が直ちに原油生産の増加に
つながるわけではありません。タイムラグは6カ月～1年とみられ、
リグ1基の生産量は日量600～800バレルです。
100基が新たに稼働しした場合、半年後に日量6～8万バレルの
生産増となる程度とも言えます。
OPEC事務局によると、米国にはDUCs（Drilled but Uncompleted Wells）
と称され「掘削は済んだが、未仕上げの坑井」が、15年末で4290基存在します。
これらは原油価格次第で生産に参加することのできる在庫と
カウントすることができるでしょう。
鉱区により、シェールオイルの損益分岐点価格は、
40～80ﾄﾞﾙ台とまちまちですが、原油価格が上昇すれば、
採算に合わない非在来型の石油（超重質油、オイルサンド、オイルシェールなど）も
新たに資源として埋蔵量に加わることになってきます。
ではトランプ次期大統領のエネルギー政策はどうでしょうか。
「アメリカファースト」を標榜するトランプ氏は、
オバマ政権によるシェールガス・オイル開発に対する過度な環境規制が、
石油産業の雇用を奪っていると批判しています。
①エネルギー開発のための環境規制の緩和、
②カナダからメキシコ湾岸に至るパイプラインの建設、
③イラン核合意の見直し（中東地政学リスクの拡大）
などを打ち出す公算が大きいのですが、実際にこれらの政策が
直接的に原油価格を押し上げることになるかどうかは
現時点では不明です。
詳しくはオンデマンド放送で柴田さんの解説をお聞きくださいね。
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日本橋堀留町のTOCOMスクエアから毎日公開生放送。マーケット・トレンド毎週火曜は「小次郎講師のトレードラジオ講座」小次郎講師のトレードラジオ講座、第2期シリーズは今回で終了となります。シーズン２最後のLesson15は「トレイリングストップとは」です。
皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
トレイリングストップとは
価格変動に応じてロスカットラインを調整することです。
基本の考え方は、買った後に価格が上昇した場合、その上昇に合わせて
ロスカットラインを切り上げるというものです。
価格の上昇に伴いリスクラインを切り上げるということですので
リスク（損失）が少なくなります。一定以上価格が上昇すれば、
リスクラインに到達しても一定の収益を確保出来るということで、
ロスカット（損失確定）注文でありながら、利食いとなるわけですね。
しかし、大きなトレンド相場が続くと高値圏ではボラティリティが上昇、
変動幅が大きくなることで、切り上げたトレイリングストップラインに
ひっかかりやすくなります。大きな押し目が入れば、そこでポジションが
カットされてしまうことが増えるため、長期トレンドで利を伸ばすことが
難しくなるというデメリットもあります。
タートルズのトレイリングストップの考え方は
ある一定のところまではトレイリングストップを使い、
そこから先は使わないというルール。
増し玉と併せてトレイリングストップを変更しますが
タートルズは増し玉は3回までなので、トレイリングストップも3回までとなります。
小次郎講師は、より利益を確保しつつ効果的にトレーリングストップを
活用してもらうために「新改良型トレイリングストップ」を考案。
ストップラインが買値のところになるまで通常のトレイリングストップを使い、
そこからさらに上昇した場合は上昇分の半分ストップロスを切り上げる、
というルールを提唱されています。
詳しくはオンデマンド放送で小次郎講師の解説をお聞きくださいね。
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プラチナ・パラジウム比価（プラチナをパラジウムで割った比率）が1：1.18となりました。プラチナ1173ドル、パラジウム773ドル。プラチナとパラジウムの値段が近づいています。比価は1：5にまで開いたことがありましたが（もちろんプラチナ高）そう遠くない将来に１：１、いわゆるパリティとなるかもしれません。
皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はＩＣＢＣスタンダードバンク東京支店長 池水雄一さんに
パラジウム上昇の背景について伺いました。
パラジウム価格は10月28日の610ドルを底値に11/28には760ドル
にまで上昇。一ヶ月で150ドル、25%も高くなっています。
円建てパラジウム価格も2055円から2730円で約700円、
およそ34%の上昇を記録しています。
このパラジウム高の背景にある需給構造について
池水さんに解説いただきました。
簡単に言えばパラジウムは需給がよりタイトなのです。
2012年から6年連続の供給不足状態。
パラジウムの用途の7割は自動車触媒需要です。
工業用メタルの色合いが強く、景気に左右される銘柄です。
一方プラチナの需要の3割は宝飾でゴールドの動きに
より大きな影響を受けやすい側面があります。
また、その宝飾需要の８割が中国によるもので、中国の贅沢禁止令の
影響がプラチナの宝飾向け需要を減少させているほか、
プラチナの自動車触媒はディーゼル車向けであり、
おもに欧州であることも影響しているようです。
中国の10月の自動車売り上げは270万台で、9月の260万台から増加、
前年比でも19%も増加しています。10月は8ヶ月連続の販売増加となり、
ここまでで年初から2190万台の売り上げとなり、
2015年の同期は1900万台なので14%の増加です。
中国・北米の自動車売り上げは好調であることから、ガソリン車向けの
パラジウム需要増思惑が足元の価格上昇につながっているのです。
ただし、この中国の自動車販売は来年も続くかどうかは疑問です。
中国は2015年9月末に1.6リッター以下の小型車に対する売り上げ税が
50%カットされましたが、その期間は今年2016年末まで。
この需要は来年の需要を先取りしている恐れがあります。
この減税の延期も噂されていますが、まだどうなるかはわかりません。
もしこの減税が予定通り今年いっぱいで終わるならば、
パラジウム需要の伸びは年内まで、ということになる可能性が？！
また、鉄鉱石や石炭、銅などの産業用銘柄がトランプ大統領誕生とともに
急激に上昇していますが、パラジウムも同様のトレンドです。
トランプラリーである可能性も高いとみられることも、来年以降のリスク要因。
詳しくはオンデマンド放送で池水さんの解説をお聞きくださいね。
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TOCOMスクエアに行って、２０１７年版投資手帳をゲットしよう！！
来週１２月５日月曜日午後６時～「マーケット・トレンド」公開生放送に
お越しくださった方１５名様に、東京商品取引所発行協力の
「CX FX STOCK DIARY 2017」をプレゼントいたします。
この手帳は、２０１７年の国内外の主な指標だけでなく、各商品の取引要綱や月足チャート、
更には為替・株式など各種年表も掲載しています。
商品・為替をはじめとする投資に関する情報が網羅されています。
自分の投資成績などを書き込んで、あなただけの投資手帳を作ってください！
「CX FX STOCK DIARY 2017」プレゼント付き、「マーケット・トレンド」公開生放送
入場無料！
日時：１２月５日（月）午後６時～
会場：TOCOMスクエア
http://www.tocomsquare.com/#access
〒103-0012 東京都中央区日本橋堀留町1-10-7 東京商品取引所内
＜電車＞
● 東京メトロ日比谷線 小伝馬町駅（1,3番出口より徒歩5分）
● 東京メトロ日比谷線 都営浅草線 人形町駅（A5出口より徒歩7分）
● 都営新宿線 馬喰横山駅（A3出口より徒歩6分）
● 東京メトロ銀座線 半蔵門線 三越前駅（A4出口より徒歩13分）
＜バス＞
● メトロリンクEライン「堀留町東京商品取引所」（徒歩1分）
● 江戸バス「堀留町一丁目 東京商品取引所前」（徒歩2分）
今夜11月30日のOPEC総会に注目が高まっています。 ナイジェリアとリビアは内戦状態にあり原油生産が落ち込んでいる
皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回は石油ガス・ジャーナル社 顧問 山内弘史さんにお話を伺いました。
OPEC総会にて供給サイドの材料が原油価格を大きく動かすもの
現在の世界の需要はどうなっているのでしょう。
IEAの11月の石油市場報告では世界需要は10月市場報告から
上方修正となっています。山内さんによると、
ジェット燃料や運輸用燃料需要が大きく伸びているほか、
米国の石油需要が大きく伸びているのだそうです。
米国の2016年1月から11月11日までの需要は日量2009
前年同期比2％もの増加となっています。
おそらく2016年通年でも日量2000万バレルを超過するとみ
2000万超えは2007年以来9年ぶりの需要増となります。
需要が旺盛ですが、実は高水準の米国石油在庫と原油安の影響で
米国の原油生産量は減少しています。
一方で米国は原油の輸入量が増加しているのです。
なぜシェール革命が起こった米国で、
輸入するのか？！実は米国の原油は軽質油。
中東の原油は重質油。
軽質油の精製に適していないのです。
ということで、製油所の能力の問題があるために
米国はわざわざ輸入してガソリンなどの製品にして
消費しているというわけです。
これでは、米国生産量が落ちても、在庫は減らないのでは・・・。
と思っていましたら11月18日現在の米国原油在庫量が
4億8900万バレルと公表されました。
在庫が積みあがったこともありましたので、
いうことは、やはり米国需要が旺盛ということでしょうか。
山内さんは「米国原油在庫量」
実は10月13日から米国原油在庫の統計の取り方が変わったのだ
10月から輸送中の原油は在庫統計から除外されたため、
タンクにある分、ローリー、パイプラインの中に存在する原油は
カウントされません。
11月に発表された4億8900万バレルに3000万を足すと、
しっかり5億バレルを超えてしまいますね。
この点には留意しておきましょう。
米国はこの潤沢な原油在庫解消に向けて、
あまり輸出は伸びていないようです。米国原油は軽質であるため
世界の製油所に適合しないためです。
新たな技術によって大量に生産されるようになった米国の原油は
これまでの重質原油と質が違うために、
多くないのですね。日本の製油所もまた重質油に適合しています。
とはいえ、世界の需要は伸びています。
山内さんによると、世界の石油需給は2017年第3四半期には
バランスし、供給不足に転じると見られます。
ちなみに米シェールの採算価格は草分けバッケン地帯で60ドル前
イーグルフォードは40ドル程度あれば採算が合うそうですが、、
ここからの原油価格展望は？
詳しくはオンデマンド放送で山内さんの解説をお聞きくださいね。
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日本橋堀留町のTOCOMスクエアから毎日公開生放送。マーケット・トレンド毎週火曜は「小次郎講師のトレードラジオ講座」小次郎講師のトレードラジオ講座、第2期シリーズも大詰め、Lesson14は「分散投資の考え方」です。
皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
卵を一つの籠に盛るな。
とはいうものの、何をどのように資産を振り分ければいいのでしょう。
タートルズ流の銘柄資産配分には以下のような取引量のルールが存在するのですが、
トレーディングの際、最大リスクテイク時でも以下のボリュームまでに限定します。
１、同一市場（銘柄）で4ユニットまで(これ以上増やさないこと）
２、相関関係の高い銘柄で6ユニットまで（上記4ユニット＋2ユニットまで、です）
３、相関関係のある銘柄で10ユニットまで（加えて4ユニットが最大値）
４、売り（または買い）どちらかで12ユニットまで
1ユニットというのは、1％のリスクテイクポジション。
12ユニットとなると、12％ものリスクをとっていることとなります。
タートルズ流ではこれがMAX。これ以上のリスクは取れません。
では、「相関関係」というのはどのように求めればいいのでしょうか。
相関関係はエクセル、CORREL関数で求めることができます。=correl(A1:An,B1:Bn)
相関関係が高い：相関係数0.7以上
相関関係がある：相関係数0.4以上
ほとんど相関がない：相関係数0.4未満
上記ルールに基ずいて、相関の高い銘柄は6ユニットまでしか
保有しないこと。相関アリまで範囲を広げれば10ユニットが限界です。
小次郎講師は、投資初心者にとってはリスク値が高いとして
小次郎講師流のリスクテイクの銘柄分散ルールを指南くださいました。
小次郎講師はまた、銘柄分散だけでなく、タイミングの分散についても
解説くださっています。追加玉(増し玉）の分散投資の考え方とは？！
これは難平（ナンピン）とは異なります。
増し玉と難平の違いとは？！
詳しくはオンデマンド放送で小次郎講師の解説をお聞きくださいね。
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アメリカの大統領選以降、ゴールド価格が大きく崩れています。祝日となった11月23日に1,200ドル割れとなり、1,170ドル台まで下落しています。ゴールド市場では200日移動平均線が意識されてきましたが現在200日SMAは1,280ドルに位置しており、すでに100ドル以上もの乖離。金の時代は終わったのでしょうか。
皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回はみんかぶ商品調査部門アナリスト 森成俊さんにお話を伺いました。
トランプ氏勝利となってから、金融市場では米金利上昇が続いています。
米金利上昇がドル高を引き起こしていることからゴールド下落が顕著。
12月にはFRBによる金融政策で利上げが見込まれていますが
一方で、金利上昇は元来株式市場とは逆相関となるため、株式市場への
影響が気になるところです。利上げの影響が株式市場に及ぶようなら一時的には
金市場が下げ止まるでしょか、あるいは同時に売られる展開でしょうか...。
かつて著名投資家のジョージ・ソロス氏の下で働き、1992年のポンド危機で
イギリス中央銀行に対し空売りを浴びせた著名投資家で、
大量の金を購入していたことで知られるスタンレー・ドラッケンミラー氏が、
米大統領選挙の夜に金をすべて売却したことを明らかにしていますね。
二ューヨーク金市場での大口投機家の買い越しは
今月15日現在17万7,6609枚まで減少しています。
今月８日現在、21万7,238枚まで増加していましたが、
米大統領戦況後に手じまい売りが進みました。
16、17、18日は取組高の増加を伴った下げが見られましたので、
買い越し幅は更に減少したものとみられますが、まだ処分の余地があり
金下落が続くリスクはぬぐえません。
ゴールド・フィールド・ミネラル・サービシズ（GFMS）による
「ゴールド・サーベイ2016Ｑ３」（10月27日発表）によりますと、
第３四半期の金需要は前年同期比30.1%減の767トン、
供給は同1.3％増の1,153トンとなりました。
需要減少の背景にはブレグジットの影響で価格が大幅上昇したことが挙げられます。
またスクラップ供給が同20.3％増の336トンと
2012年第４四半期以来の高水準となり、供給過剰につながりました。
しかしながら為替市場で13円もの円安ドル高が進行。
東京金先物価格は膠着、下落につながっていません。
円安は円建て金の上昇要因。ドル建て金が大きく下落していますが
円安に相殺されてもみ合いに終始する展開となっています。
ここからのゴールドの展望は？
森さんに伺っています。詳しくはオンデマンド放送で
森さんの解説をお聞きくださいね。
日本橋堀留町のTOCOMスクエアから毎日公開生放送。マーケット・トレンド毎週火曜は「小次郎講師のトレードラジオ講座」小次郎講師のトレードラジオ講座、第2期シリーズも大詰め、esson13は「ロスカットラインの正しい考え方」です。
皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
最終的に利益を残していくためには、想定と違う値動きとなった際、
ロスカット、損切りが出来なければなりません。
しかし、トレンドの読みが正しいならば、一時的な逆行があっても
ポジションを継続する忍耐も必要。
ただし、それがリスク許容値を超えてしまってはなりませんが。
トレンドのある相場においての一時的な逆行はノイズに過ぎません。
そのノイズに引っかからないようにロスカットラインを設定しなければ
ロスカット貧乏となってしまいますね。
では、正しいロスカットラインの設定はどのようにすればいいのでしょうか。
これを理論的にはじき出す手法があります。
タートルズのロスカットライン「2ATR」です。
「ATR」についてはLesson10で学びましたね。
ATR～1日の平均的値動きを把握しリスクコントロール
http://blog.radionikkei.jp/trend/date/20161101/
今回は、小次郎講師にロスカットラインの設定における
2ATRとはどんなものなのか、解説いただいています。
詳しくはオンデマンド放送で小次郎講師の解説をお聞きくださいね。
トランプ候補勝利の大統領選以降、株高、ドル高が進んでします。NY金価格は11月2日に1308ドルだったものが1205ドル前後まで100ドルもの下落となっています。トランプ新大統領の財政出動、減税に注目が高まり金利が上昇。株式市場に資金が集中する中で金投資の時代は終わってしまったのでしょうか。
皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
コモディティインテリジェンス代表取締役 近藤雅世さんにお話を伺いました。
近藤さんが注目されているのは12月のＦＯＭＣ。
利上げが目されていますが、
昨年2015年も同様に12月14日に7年ぶりに利上げが行われました。
為替市場では、この利上げに向けてドル高が進行していたのですが、
実際に利上げが実施されてからは一転ドル安が進行。
年明けからは株価が急落する展開となりました。
金価格は底入れして大きく上昇しています。
近藤さんは今年も相似形の相場となるのではないか、と指摘。
金価格は足元下落基調を強めていますが、利上げ実施を機に
反転する可能性も？！では原油市場はどうでしょう。
減産合意が正式に発表されるかどうかが注目される11/30ＯＰＥＣ会合。
仮に減産合意にこぎつけても供給過剰であることには違いありません。
ここからの原油相場。そして急騰しているゴム市況など近藤さんに
伺っています。詳しくはオンデマンド放送をお聞きくださいね。
トランプ大統領誕生で銅や鉄鉱石などの産業用コモディティが上昇していますが、穀物銘柄は全く冴えません。2016年はアルゼンチン、ブラジルの南米産穀物が天候被害による減産リスクが生じたことで、米国産穀物も4月から6月に急騰する大相場を演じましたが、米国産穀物に天候障害は無かったために史上最高レベルの大豊作。ほぼ収穫も終了し4年連続の豊作が確定しています。
皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回はコンチネンタルライス代表取締役 茅野信行さんに
大豆、トウモロコシ相場のここからのポイントを伺いました。
今朝、11/16の日経新聞には「シカゴ小麦 4ドル割れ 一カ月ぶり」の記事。
大豆、トウモロコシ価格も米国産の豊作がほぼ確定したことで安値に沈んでいます。
大豆価格は2016年6月、南米産の天候リスクを受けて
1200セント近くまで急騰したのですが
現在は980セント前後での推移となっています。
2015年11月時点では850セント前後で推移していましたので、
1年前と比較してもまだ100セント近く高い水準にあります。
穀物市場には古くから「豊作に売りなし」といって天候相場で
豊作を織り込んで下落した価格は、収穫期の農家の売り圧力
（ハーベストプレッシャー）を乗り切った後の需給相場で
悪材料出尽くしで上昇するというアノマリーがあり、
今年も天候相場から需給相場への移行期となる10月から
やや大豆、トウモロコシが反発基調となっているのですが、、、
茅野さんは需給を考慮すると昨年より1ドルも高い水準にある
大豆は割高であり、まだまだ下落余地が大きいと指摘。
大底確認にはまだ時期尚早のようです。
また、トウモロコシ価格は1年前時点では370セント近辺での推移でしたが
現在は340セント。昨年より若干安い水準まで売られています。
現在の大豆とトウモロコシの比価（大豆÷トウモロコシ）は2.9
茅野さんの長い経験では2.4～2.5程度が適正であり、
現在の比価2.9はあまりに大豆が割高ですね。
ここから、米国の農家は来年何を植えるかを考えます。
茅野さんによると12月10日くらいまでに、来春作付けする穀物の
種子を購入してしまう農家が多いのだそうです。
農家は、より利潤を求めるため、価格が高く、利益が大きくなるだろうことが
予想される大豆の作付を考えるのではないか？！
来春3月末には「作付意向面積」が発表されます。
USDAが農家に今年何を植えるかアンケートを実施、この数字が出てくるの
ですが、ここで、大豆を作付けする農家が増え、トウモロコシや小麦を
植える農家が減少していれば、比価は修正されることとなります。
つまり、来年2017年の米国穀物は大豆の生産高が増え、
トウモロコシ・小麦の生産高が減るだろう、
ということが現時点の価格で予想できるということです。
詳しくはオンデマンド放送で茅野さんの解説をお聞きくださいね。
