低迷するゴム市況、現需給と今後の展望 [投資α情報(大橋ひろこ)]
2018.12/20 大橋ひろこ 記事URL

2018年は天然ゴムの供給が豊富であったところに 米中貿易戦争の影響で中国製タイヤの米国向け輸出には、米国輸入時に25%の追加関税をかけることが決まり、ゴム市況には打撃となりました。


以降、米国向けのタイヤの輸出がほとんどなくなり、その分中国のタイヤ生産量が減少することに。さらに中国の自動車生産が9月以降前年同月比マイナスになり、国内の新車用タイヤ生産も落ちてきました。これで天然ゴムの成約量が減り、価格も一段安となっています。




皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日は加藤事務所 代表取締役社長の加藤進一氏をお迎えし
世界のゴム需給動向と今後の展望を伺いました。



米国トランプ大統領が1月からの25%追加関税を
90日間猶予するとしたことで、天然ゴム相場価格が反発していますが、
今から天然ゴムを買ってタイヤを作り、
米国に持って行ってもすぐに3ヵ月かかってしまうため、
この価格上昇も限定的とみられます。



価格が低迷すると主要生産国らが価格支援策を打ち出すことで
価格を支えてきた歴史がありますがタイ・インドネシアでは
政府が輸出量を規制することをあきらめたようだ、と加藤氏。



タイ、インドネシア、マレーシア 3ヶ国だけの輸出規制しても
ベトナムや中国など生産国が多様化したことで
効果が極めて限定的なのだそうです。



来年はタイは選挙があるので、農民のために天然ゴムラテックスを買い上げ、
道路のアスファルトに混ぜて消費するとのことを始めているようですが、、、。



主要生産国であるタイ、インドネシア、ベトナムの人件費を考えると、
今の価格では農民の生活費が稼げず、赤字になりつつあります。
この状態が続くと生産者はゴム生産が続けられず、
2019年には供給がやや減る可能性も。

生産者らは米中貿易戦争が終わることを願っているのですが。

日産自動車の電気自動車戦略の今後と次世代自動車の未来 [投資α情報(大橋ひろこ)]
2018.12/19 大橋ひろこ 記事URL

11月19日、カルロス・ゴーン氏が東京地検特捜部に逮捕されました。日本株全体のセンチメントも冴えない中、ゴーン氏逮捕以降日産自動車の株価は下落基調にあります。

仏ルノーが日産の電気自動車の技術を取り込むのを阻止するためだったのではないか、との憶測もありますが、電気自動車のコア技術であるオートモーティブエナジーサプライ(NECとの共同出資び電池事業会社)は中国系で再生可能エネルギー事業を手がけるエンビジョングループに譲渡することが決定しています。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はエネルギーアナリスト大場紀章氏をお迎えし
「日産自動車の電気自動車戦略の今後と次世代自動車の未来」
をテーマにお話を伺いました。


フランスは黄色いベスト運動に揺れていますが、
日産自動車がバッテリー部門を中国に譲渡することが決定しており、
フランスは工場を国内に持ってくることで雇用を確保しようとしていたのではないか、
とも考えられますが、マクロン大統領の支持率は大きく低下し、
デモの影響はPMIの50割れをもたらしています。

デモのきっかけとなった燃料税の引き上げは、
元をたどればドイツのフォルクスワーゲン車のディーゼル車の排出規制不正問題。
これを機にそれまで優遇されていた軽油の税制の見直しが、
この騒動の引き金となっています。
マクロン大統領としては、EV化の流れを加速させ用途の思惑があり、
それが日産自動車の囲い込みにつながっていったものと推測できます。


今回の逮捕劇は、仮にゴーン氏が無罪を勝ち取ったとしても
ルノー、日産、三菱自動車の3社連合での事業展開には禍根を残すことになると思われ、
電気自動車戦略には急ブレーキがかかったといえましょう。

また日本の自動車メーカーの中でも日産は中国市場にも積極的に進出していましたが、
中国の景気減速も著しく、自動車販売台数の落ち込みは5カ月連続。
中国市場での販路拡大も見込み薄、、、。

ということで、バッテリー受注は停滞、リチウム、コバルト価格は大きく下落しています。

では、次世代自動車はどこがどのような形でシェアを獲得するのでしょうか。

大場さんは全個体電池の可能性について解説くださいました。
トヨタが2020年代前半には実用化できるとか?!

詳しくはオンデマンド放送で大場さんの解説をお聞きくださいね。

ゴールド市場本格上昇トレンド形成なるか、注目のFOMC [大橋ひろこコラム]
2018.12/13 大橋ひろこ 記事URL

足下ゴールドが堅調です。
8月16日に2017年1月以来、1年7カ月ぶりの安値となる1,160ドルまで下落したものの、ここが今年の安値となり下値を切り上げる展開となっています。12月に入り、ニューヨーク金先物市場でファンドの買いが活発化し、10日には1,250ドルを試すまで上伸し、約5カ月ぶりの高値を更新しました。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はみんかぶ商品調査部門アナリスト森成俊さんにお話を伺いました。

金市場のここからの最大の注目ポイントはFOMC
2018年は3月、6月、9月のFOMCで3回の利上げが実施されましたが
12月も利上げ実施が織り込まれています。


ポイントは、その後。
FOMCメンバー見通しは2019年は3回、2020年は1回で打ち止めとの
見方が多かったのですが、この見通しに修正があるでしょうか。
10月の世界の株式市場の混乱以降、2019年の3回の利上げ観測に
懐疑的な見方が台頭し始めています。
FRBパウエル議長もハト派的になっていますが、、、。

米国に早期利上げ打ち止め観測が出てきたことで、米長期金利が
低下傾向にあり、金市場を支えています。

投機家らのポジションは10月9日に38,175枚まで売り越し幅が拡大
していましたが10月半ばから買い戻しが進み、
16日には17,667枚の買い越しに転換しました。
(11月13日に9,247枚の売り越しに再転換するも
11月27日1,871枚の買い越しに転じてからは買い越幅が伸びています)


SPDRの金保有高は12月12日現在、763.56トンとなり、
9月末の742.23トンから21.33トン増加(2.9%増)しています。
ただし第2四半期末の6月30日現在の819.04トンと比較すると7%近い減少。
依然として夏場の流出分が埋めきれていないのですが、
ETF市場には資金が戻り始めているようです。

プラチナは引き続き中国の景気動向がカギを握っています。

ここからの金、プラチナ価格動向を森さんに伺っています。
詳しくはオンデマンド放送で森さんの解説をお聞きくださいね。

ネガティブ材料が目立つ欧州通貨とドル金利 [大橋ひろこコラム]
2018.12/12 大橋ひろこ 記事URL

2018年、ドル/円相場の変動幅はわずか9.99円。年初のVIXショック、米中貿易摩擦など株式市場のボラティリティが大きかった割にはドル/円相場が膠着気味だったのは何故でしょうか。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はソニーフィナンシャルホールディングス シニアアナリスト石川久美子氏をお迎えしお話しを伺いました。


為替市場全般で見れば新興国通貨安でドルが強かった印象が強い1年。
BISの実質実効レートではドル指数は数十年ぶりの高値に位置しており、
ドルは相対的に高くなっています。


米国が政策金利を引き上げてきたことで、金利面からドル保有に妙味が増したことが
大きかったと思われますが、足下では米国の利上げに早期打ち止め観測が台頭。
利上げサイクルの終焉がテーマとなってくると、ドル高からドル安へと転換する
シナリオも考えられますが、足下ではEUとのブレグジット合意の承認が得られぬ英国の問題や
イタリアの財政問題、フランスの大規模デモに、ドイツメルケル政権のレイムダックなど
英国、欧州のリスクも懸念が大きく、ドルよりも欧州通貨が弱い展開となっており、
これもドル/円相場が動かぬ一因とみられると石川さん。


今夜英国では保守党内でメイ首相の不信任投票が実施されるとの報道に、
足下ポンドが乱高下となっていますね。
フランス、マクロン大統領への不信任決議案への警戒も強まっていると報じられています。


こうした中、ドルに再び焦点があてられるのが来週12月18-19日のFOMC
今回の12月利上げはほぼ織り込まれていますが、問題は来年の利上げ回数。
市場ではFOMCの見通しよりもハト派的になっており、
FOMCメンバーの金利見通しに変更があるのかどうかが焦点。

来年に向けてのポイントは?!

石川さんに伺いました。
詳しくはオンデマンド放送で石川さんのお話しをお聞きくださいね。

小次郎講師のトレードラジオ講座~安定投資家を目指す! [火曜・「小次郎講師のトレードラジオ講座2018~入門編」第3期]
2018.12/11 大橋ひろこ 記事URL

毎週火曜の小次郎講師のトレードラジオ講座!
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今日から第3期<新シリーズスタート!

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詳しいカリキュラムとオンデマンド等のアーカイブは
こちらのページをご覧ください。
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公開生放送でお送りします。

生放送の観覧は無料ですので、お気軽にTOCOMスクエアまで!
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無料です。皆様是非TOCOMスクエアにお越しくださいね。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回はLesson1「安定投資家を目指す!」です。

皆さんは何のために投資の勉強をするのでしょうか?!

「資産家として成功したい!」

アベノミクス相場に乗れた、など相場が良くて資産家になるラッキーな
投資家の方もいるでしょう。しかた、ラッキーは長くは続きません。
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では、安定投資家とはどういう投資家を指すのでしょう。

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詳しくはオンデマンド放送で小次郎講師のお話しをお聞きくださいね。

イスラム圏の金投資解禁で世界金争奪戦が起こる [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.12/06 大橋ひろこ 記事URL

イスラム金融機関会計監査機構(AAOIFI)が2016年にイスラム金融法を改正、イスラム圏の人々も自由に投資用としての金を買うことができる新法律が制定されました。この法律の施行から2年が経過して、金投資スキームが具体性を帯びてきています。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はトーキョー・トレーダーズタイムズ代表小針秀夫氏にお話を伺いました。


2016年に制定された金融法の正式名称は、
「シャリア・スタンダード・ナンバー57 
オン・ゴールド&イッツ・トレーディング・コントロール」
➡(「金および金取引規制に関するシャリア法・基準No.57」)

これまで、イスラム圏では宝飾用の金は購入できたものの、
宗教上の厳しい戒律によって金投資の購入はできなかったのですが
新基準のシャリア金融法の改正により、世界人口の25%を占める
イスラム教徒が金投資をするスキームができたのです。

イスラム教徒の人口は世界で約16億人で、中国やインドの人口よりも多く、
2030年には約22億人に達すると予測されています。
伝統的に金が好きなこの地域の人々が金投資を行った場合、
中国やインドを凌駕する金消費大国となること可能性も。


イスラム金融圏でキーとなる国々は、石油大国であるサウジアラビア、
UAE(アラブ首長国連邦)、カタールのほかに、マレーシア、インドネシア、
トルコの6カ国。
イスラム金融圏の運用資産総額は、2015年の1兆9000億ドル(約215兆円)から
2018年は推定2兆6000億ドル(約290兆円)、
2020年には3兆2000万ドル(約360兆円)に達すると見込まれています、


イスラム金融資産には、イスラム銀行資産、タカフル(イスラム保険)、
スクーク(イスラム債券)、イスラムファンド、
その他イスラム金融機関の資産が含まれており、
今後、新シャリア金融法の下に、このような巨大マネーが
金市場に大量に流入してくる可能性があるのです。


各国ではシャリアに即した金融プロダクトやスキームが登場。
GOLD ETF(スパイター・ゴールド・シェアズ)や
Bank Muamalat(インドネシアを拠点とした市中銀行)など
複数の金投資商品が完成しつつあるようです。


アジア太平洋地域の金融ハブと呼ばれるシンガポールの証券取引所SGXにおいて
今年10月に、シャリアに適合する48銘柄で構成される
「FTSE-STシンガポール・シャリア・インデックス」の取引が開始されました。
今回上場されたシャリア指数には、シンガポール通信最大手シングテル、
政府系複合企業ケッペル、シンガポール航空、
メディア最大手SPHなどが含まれています。


マレーシアでは、大型年金基金の従業員積立基金(EPF)が
2017年からシャリア適合のポートフォリオを導入したほか、
公務員年金基金KWAPはポートフォリオすべてをシャリアに適合させています。

イスラム金融圏の運用資産総額(2019年の推定運用額2兆8000億ドル(320兆円)の
1%だけ金投資に組み込まれると仮定しても、その運用額は280億ドル(3兆2000億円)です。

現在、ドル建ての金価格は1トロイオンス当り1200ドルほどで推移しており、
これをグラム建てに換算すると約39ドル/gとなり、1トン当りの金価格は3900万ドル/t。
前述の280億ドルで購入できる金の量は718万トンとなる計算で、
この金額で購入することができる金は、720トン。
2017年のインドの年間金需要が771トンだったことからすると、
インドにほぼ匹敵する規模だと小針氏は指摘します。


イスラム圏の金投資解禁でゴールド価格は...?!

小針氏には原油、ゴム相場についても伺っています。
詳しくはオンデマンド放送で小針さんの解説をお聞きくださいね。

OPEC総会控えて~カタールOPEC脱退表明 [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.12/05 大橋ひろこ 記事URL

WTI原油相場は10月3日の76.90ドルから11月29日には49.41ドルまで大きく下落しています。最大で27.49ドル(35.7%安)の下落で昨年10/09以来の安値更新です。


供給「不足」への警戒感から、2019年の供給「過剰」見通しに焦点がシフトしたことが背景ですが、今週はOPEC総会が注目です。この総会直前、カタールが来年1月からOPECを脱退すると表明、いったい何が起こっているのでしょうか。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はマーケットエッジ(株)代表取締役 小菅 努氏にお話しを伺いました。

サウジとロシアの大規模増産、非OPECの増産ペース加速、
世界需要見通しの先行き不透明感、対イラン制裁の緩和などから
大きく下落してきた原油相場ですが、
ここからは原油市場に影響を及ぼすイベントが続きます。


12/05 JMMC(OPECと、非OPECによる共同閣僚監視委員会
12/06 OPEC総会、記者会見
12/07 OPEC加盟国・非加盟国会合、記者会見


IEAはOPEC産油量が横這いの場合、2019年は通年で供給過剰化を予想しています。
OPECは、2019年のOPEC産原油に対する需要が前年比日量105万バレル減を予想
しており、来年に向けて減産対応が必要不可欠な状況ですが
未だ減産合意の確証が得られていません。

小菅氏にOPEC総会のシナリオについて伺いました。

まず、減産合意できるか、そして合意できた場合もそれが十分な規模か同課が注目です。

① 減産合意ができない場合 → 45~50ドル水準までコアレンジ切り下げ
② 減産合意ができた場合 → 十分な規模 → 55~60ドル
              不十分な規模 → 50ドル絡みの上値重い展開に


すでに減産量については事前にサウジ日量100万バレル、
OPEC筋は140万バレルの減産を提案との報道があり、これがすでに織り込まれています。
日量100万バレル以下だと、失望売りの可能性が高いのは言うまでもありません。
日量130万~140万バレルだと合格点で、買い優勢となるのでは、と小菅氏。
2016年とは異なり減産合意が難航している背景についても解説いただいています。

また、12/03、カタールは1/19にOPECから脱退することを表明しました。
今後は天然ガスへ注力するという長期戦略に基づくものとしており
アルカービ・エネルギー相は「政治的ではない」と発言していますが
メディアではサウジとの対立との観測も。

⇒2017/06/05 サウジはカタールと断交
ムスリム同胞団の支援を理由としていますが、カタールとの国境に運河を建設、
アラビア半島から分離をもくろんでいるともされています。
カタールは、イランやトルコとの関係強化しており、
OPEC加盟国との間に距離を置き始めていましたが、、、。

そもそも価格カルテルとしてのOPECは
従来からサウジ一強だったが、ムハンマド皇太子が産油政策でも実験を握ってから
よりサウジの存在感はより強固となっています。

今年の原油相場急落も、サウジの独断による大規模増産が理由でした。
従来はイランが牽制役を果たしていたのですが、イランは米国から再制裁。
発言力も低下してしまっています。小規模産油国はサウジの指示に従うだけで、
不満の高まりが特にサウジとの関係悪化が進むカタールで顕在化したものとみられます。

また、需給調整役は、「OPEC」が2017年に「OPEC+ロシア」に変わり、
現在は「サウジ+ロシア」への過渡期となってきました。
11月、WSJがサウジのシンクタンクが
OPEC解体の影響を調査していると報じています。
非OPECの増産圧力が強くOPECでの需給リバランスには限界も見えてきましたが、、、


詳しくはオンデマンド放送で小菅さんの解説をお聞きくださいね。

小次郎講師のトレードラジオ講座~移動平均線大循環分析まとめ [大橋ひろこコラム]
2018.12/04 大橋ひろこ 記事URL

毎週火曜の小次郎講師のトレードラジオ講座!
4月から新しいシリーズがスタートしています。
2018年度は「入門編」投資における基本を学んでいます.


現在、第2期を学んでいます。
第2期テキストはこちらからからDLできます。(有料)
https://radionikkei.shop-pro.jp/?pid=133955786

詳しいカリキュラムとオンデマンド等のアーカイブは
こちらのページをご覧ください。
http://blog.radionikkei.jp/trend/2018_12.html


放送は毎週火曜日18:00~東京日本橋TOCOMスクエアから
公開生放送でお送りします。

生放送の観覧は無料ですので、お気軽にTOCOMスクエアまで!
また、生放送終了後、TOCOMスクエアで無料セミナーを開催。
題して「TOCOM投資スクール」2018年度開校です。
小次郎講師から直接投資レクチャーが受けられるセミナーが
無料です。皆様是非TOCOMスクエアにお越しくださいね。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回はLesson17「大循環分析まとめ」です。

小次郎講師が提唱する大循環分析は、
3本のEMA(指数平滑移動平均線)を使います。

※パラメーターは短期5本、中期20本、長期40本に設定

短期線20EMAと中期線40EMAの間を塗ることで帯のようになります。
上昇帯と下降帯で色を変えて億とより分かりやすくなります。

そして、3本の移動平均線の並び順(ステージ)を見れば、
現在の状況が簡単に把握でき、
価格変動の中で投資家にとって一番おいしい局面(エッジ)を知ることができます。

ぜひテキストを手に番組をお聞きください。

第2期テキストはこちらからからDLできます。(有料)
https://radionikkei.shop-pro.jp/?pid=133955786


詳しくはオンデマンド放送で小次郎講師の解説をお聞きくださいね。

ドル安基調となっても下げ止まらぬ原油 [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.11/29 大橋ひろこ 記事URL

パウエルFRB議長の講演から米国の早期利上げ打ち止め観測が台頭。ドルが急反落となる一方でダウ平均は600ドル超の急反騰。リスク選好の値動きが広がりましたが、ここから株式市場には安心感が戻るのでしょうか。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はエモリ・キャピタルマネジメント代表江守哲氏をお迎えし
ここからの金融市場、そしてコモディティマーケットを展望いただきました。


江守氏は、これまでの見通し通りに利上げができないということが問題であるとし、
米株も原油もトップアウトした可能性について言及、
パウエル発言を受けてのリスク選好の流れが続くことへは懐疑的です。


金利低下でも原油価格の下落には歯止めがかからず、WTI原油価格は
50ドルの大台を割り込んできました。


OPEC総会での減産合意への期待もあるのですが、サウジのファリハエネルギー相は
サウジアラビア単独では原油減産はしないと発言。協調減産合意への意欲を示した、
とも受け止められますが、それが困難であることを示したとも言えます。


ロシアやナイジェリアは減産に後ろ向きで、協調減産合意への期待も日に日に
薄れつつあります。原油は暴落局面では50~80%近く高値から値を削ることも
珍しくなく、世界景気の減速が懸念される中ではWTI原油価格が20~30ドル台まで
沈む可能性も否定できないと江守氏。


一方で、株や原油が大きく下落するようなリスクオフ局面では
ゴールドが資金の受け皿になるとお話くださいました。


ここからの原油、ゴールド展望は是非オンデマンド放送で
江守さんの解説をお聞きくださいね。

OPEC減産で原油は下げ止まるのか? [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.11/28 大橋ひろこ 記事URL

10月、原油価格がトップアウト。北海ブレント価格は10月1日84.98㌦⇒11月23日62.60㌦へ26.4%下落。WTI原油価格は10月1日75.30㌦⇒11月23日50.42㌦まで34%の下落となりました。
10月の高値は4年ぶりの高値だったのですが、、、。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はエネルギー情報ネットワークの山内弘史氏をお迎えしお話しを伺いました。

原油下落の背景には、投機家らの原油買いポジションの整理がありました。
原油先物市場の投機家ポジションは7月3日には65万7000枚もの買い越しでしたが
11月20日には36万7000枚にまで減少。2017年9月以来の低水準にまで減少しています。

IEAは10月石油市場報告で2018年,2019年の世界の石油需要量を
前回比日量10万バレルずつ下方修正。
2018年は130万に、2019年は140万バレルに引き下げました。

また、EIAも2019年石油需要を11月短期エネルギー見通しで
日量10万バレル下方修正しています。

中国経済の成長がこれまでも見込みよりも鈍化してきたことや
欧州の経済先行指標も悪化がみられること、
新興国金融市場での通貨の下落による原油輸入コストの上昇などが
石油需要減退観測に拍車をかけているようです。


一方で、供給は潤沢です。


米国の石油生産量は予測を上回る増大で
2018年8月は日量1,130万バレル,9月はハリケーンの影響で
わずかに減少するも10月には1,140万バレルにも増えてきました。

これはEIA予測1,100万バレルよりも40万バレルも多い水準です。
(2017年は940万バレル、昨年より200万バレル増えています)


ロシアの生産量も10月1,179万バレルとなっています。
サウジは1,060万バレルで、米・露・サウジがいずれも過去最高を記録しています。

生産障害や経済問題を抱える国の生産はというと、
ベネズエラ127万バレルで前月比1万バレル減。
イランが334万バレルで前月比10万バレル減。
リビア112万バレルで同6万バレル増。
ナイジェリア166万バレルで同1万バレル日減。

 
という状況で、減産を増産が大きく上回ったことがわかります。
需要はまだ大幅な減少には至っていないが,需給の急激な緩和感、
供給過剰は否定しようがない状況にあることが、最大の原油下落要因であったと
山内氏は解説くださいました。

米国の原油在庫は9月終わりからの1カ月余で2,200万バレルも増加しており
2017年1月以来の月間最大量の増加です。

その後も積み増しが続き11月16日現在447百万バレルに上りました。
これは前年比97.8%ですが9週連続の増加です。

9月14日の394百万バレルが5,300万バレルもの増加。製油所定修と重なったこともありますが、、。


OECDの世界石油在庫も10月中に200万?積み増しとなりました。
中国にはイランの幽霊船タンカー2,200万バレルが11月上旬に大連に入着の報道も。

イラン原油の当面の手当ては終わったのでしょうか!?

12月6日にOPEC総会が予定されていますが,
仮に140万バレル減産しても 供給過剰は容易には収まらないと山内氏。

ここからのポイントは是非オンデマンドで!

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