小次郎講師のトレードラジオ講座~ボリンジャーバンド基礎編 [『小次郎講師のトレードラジオ講座』第3期(~17年3月)]
2017.02/21 大橋ひろこ 記事URL

毎週火曜の小次郎講師のトレードラジオ講座。トコムスクエアにて公開生放送終了後、ミニセミナーでより詳しい解説を行っています。たくさんの受講生が毎週、トコムスクエアにご来場くださっています。投資をより深く学びたい方は、是非お気軽にトコムスクエアまでお越しくださいね。もちろん、公開生放送揉みにセミナーも無料です。

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皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回はLesson10「ボリンジャーバンド基礎編」。

米国の現役テクニカルアナリスト、ジョン・ボリンジャー氏が
考案したテクニカル指標ボリンジャーバンドですが、
「逆張り」と「順張り」の2つの取引手法で使えるとして解説されていることが多いですね。

小次郎講師は正しく使われていないケースが多いと指摘。

正しく使うためには、ボリンジャーバンドが何を表している
テクニカルインジケーターなのかを理解する必要があります。

ボリンジャーバンドは、20日移動平均線である中心線(ミドルバンド)と
その上方に描かれる+1σ(シグマ)、+2σ、+3σの3本のラインと
その下方に描かれる-1σ、-2σ、-3σの3本のラインがありますが
表示はカスタマイズできますので、上下1σのみ表示の3本ボリンジャーバンド、
上下に2σを表示した計5本のもの、上下に3σの計7本と使う人によって異なっていたりします。

一般的に「逆張り」使用時の解説には、、、

ボリンジャーバンドは統計的に、
価格が+1σから-1σの間に存在する確率は、68.3%
価格が+2σから-2σの間に存在する確率は、95.5%
であるため、±2σを抜けてしまう確率は極めて低いということになります。

つまり、そのような状態は長く続かないとして、
上昇時に+2σに到達すれば売り、下降時に-2σに到達すれば買う、
というトレード手法が、広く解説されています。

しかし、小次郎講師は「正規分布」であれば成立する手法だが、
ボリンジャーバンドは「20日観の終値から算出」された標準偏差。
これが正規分布であるということはありません。

つまり、その確率通りの値動きとなることを期待してはいけないのです。

標準偏差とは、データの散らばり具合(ばらつき)を表す数値。
ばらつきが大きいと標準偏差は大きくなり、ばらつきが小さいと小さくなります。
これが「σ」で表されているのがボリンジャーバンド。

対して偏差値とは相対的なそのデータの位置づけを示す数値です。
平均値を50とし、平均値から1シグマ上が60、1シグマ下が40と計算
します。小次郎講師は、「ストキャスティクス」が「現在の点数」を
表すなら、「ボリンジャーバンド」は「現在の偏差値」を表す指標だと解説くださいました。

+2σが偏差値70・・・早慶レベル
+1σが偏差値60・・・明治・法政・立教レベル

という風に解説されると、ボリンジャーバンドが何を意味しているのかが
何となく見えてきませんか?!

詳しくはオンデマンド放送で小次郎講師の解説をお聞きくださいね。


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金利上昇にも崩れぬ金相場、2017年のテールリスクとは [大橋ひろこコラム]
2017.02/16 大橋ひろこ 記事URL

今週、FRBイエレン議長は議会証言で3月のFOMCでの利上げの可能性も排除しないというタカ派的な発言をしたことで、2017年はいよいよ米金利が本格的に上昇するものと思われますが、金価格は意外にもしっかりとした推移を続けています。金利上昇・ドル高は国際金価格にとってネガティブ要因ですが、なぜ金価格は上昇基調を崩していないのでしょうか。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はマーケット・アナリスト菊川弘之さんにお話を伺いました。

原油市場もまた、高値圏で膠着したままです。
WTI原油価格は50~55ドルのボックス相場で高止まり。
ファンド筋は過去最大レベルのロングを抱えたまま次の展開待ちの
様相となっていますが、OPECの減産遵守率が意外にも高いとはいえ、
非OPECの減産が遅れていることや米国シェールが増産基調に
なってきたことを考えると、手仕舞いが入らないことに違和感を覚える相場。

菊川さんは、リスクに備えた相場となっていることを指摘。

トランプ大統領は選挙期間中、在イスラエルの米国大使館を
テルアビブからエルサレムに移転すると発言していました。

実はこの件、米議会が1995年に大使館移転を認める法案を可決しています。
しかし歴代の米大統領は半年ごとに大統領令を発して移転を凍結させてきました。
半年毎に大統領令によってこの問題は延期、凍結されてきました。
最後の大統領令は昨年12月、オバマ前大統領によって発せられていますが
今年5月には再びその期限がやってきます。

トランプ大統領が一言「議会の判断を尊重する」としてこれを認めれば
実現するわけで、早ければ5月に判断を下す可能性があるとの憶測が
原油市場でも意識されているものとみられます。

こうした紛争につながりかねないテールリスクに加え、
2017年は欧州が選挙年にあたり3月にはオランダ、4月にはフランスの選挙が。
2016年は英国のEU離脱、トランプ大統領勝利とポピュリズムの台頭から
予想外の結果がマーケットを混乱させましたが、、、。

トランプ新政権のエネルギー政策と中東リスクが原油価格を下支えしており、
またリスクヘッジの金買いを促す流れとなっているようです。

ただし、季節要因的には灯油需要期からガソリン需要期の端境期に
入っており、製油所の定期修理などで原油の在庫の余剰感が出やすく、
目先は価格が緩む可能性もあると菊川さん。

3月の原油相場の陽線確率は低いのだそうです。

詳しくはオンデマンド放送で菊川さんの解説をお聞きくださいね。、

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トランプ政権後のエネルギー情勢と原油価格 [大橋ひろこコラム]
2017.02/15 大橋ひろこ 記事URL

2017年、WTI原油価格は1バレル=50ドル台前半で強含み推移を続けています。

OPECと非OPECは1月22日、昨年合意した協調減産に対する第1回監視委員会をウィーンで開催し、減産目標である日量180万バレルに対し、同150万バレル(80%)の減産を履行していると発表しましたが、2月13日公表されたOPECオイル・マーケット・レポートでも、1月の生産量は減産目標の9割を達成したことを明らかにしています。
ただしロシアなど非OPECの減産は目標60万バレルの約4割に留まりました。高い減産遵守率が原油価格の高止まりの背景とみられます。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回は資源・食糧問題研究所 代表 柴田明夫さんに
トランプ政権後のエネルギー情勢と原油価格をテーマにお話を伺いました。

◆トランプ政権のエネルギー政策

エネルギー産業の強化を図ろうとするトランプ政権の閣僚人事には
石油・天然ガス産業の経営者が多いことが注目されています。

①世界最大の石油企業であるエクソンモービルCEOの
レックス・W・ティラーソンを国務長官(日本の外務大臣に相当)に起用。
石油産業の振興への姿勢を鮮明にしています。

ディラーソン氏はロシアの石油・ガスの探査開発など上流部門での
仕事で功績を挙げ、エクソンモービルのトップに上り詰めた人物です。

ロシア最大の石油企業ロフネフチのセーチン社長やプーチン大統領とも懇意で
あり、北極海やメキシコ湾での石油・ガス開発でロシアとの協力体制が
強まる可能性が高いことが指摘されています。

当然、彼はウクライナ危機に対して現在欧米が行っている
対ロシア経済制裁には反対の立場。


②米国の環境政策を指揮するEPA(環境保護局)長官には、
産油州であるオクラホマ州司法長官のスコット・プルイット氏が就任。
オバマ大統領のシェールオイル開発に関する環境規制に反対の立場を
表明しており、早速規制緩和の動きが。

建設が禁止されてきたカナダからテキサス州に原油を輸送する、
キーストーンXLパイプラインの建設も大統領令に署名がなされました。


③CIA(米国中央情報局)長官に起用された共和党下院議員の
マイク・ポンぺオ氏は、オバマ前政権のイラン核合意に
かねてから反対している人物であり、
新たなイラン制裁の作成に向け動き出しているようです。


④エネルギー長官のリック・ベリー氏は全テキサス州知事。
エネルギー産業を代表する立場にある人物です。


こうした閣僚布陣から打ち出される主要政策は、
①環境規制の緩和でその延長にはパリ協定離脱も視野にある、
②石油・天然ガスの増産と輸出拡大。
シェールオイル、シェールガス、石炭の増産へ。
③資源外交でロシアとの協力。
特に北極海やメキシコ湾での戦略的提携を進める―の3つ。

◆リスクをはらむトランプ政権の中東政策

トランプ政権にとって、国内のシェールオイル開発は
原油価格の押し下げ要因となります。エクソンモービルやシェブロンなどの
エネルギー企業やロシアにとって痛し痒しですね。


実際に足元では原油価格の回復もありリグ稼働数は、
昨年5月の404基を底に増加のトレンドに入っており、
2017年2月時点では728基が稼働しています。
これに伴い、シェールオイルの生産量も2016年12月時点で
日量454万バレルまで回復してきました。


しかし、中東情勢が緊迫化すれば、原油価格の上昇と
国内エネルギー産業の競争力強化の両方を手にすることができます...。
こうした観点から、トランプ政権の中東政策を見ると興味深いと柴田氏。


トランプ大統領は就任早々、イラク、シリア、イラン、スーダン、
リビア、ソマリア、イエメンなど政情不安定なイスラム圏7カ国出身者に
対する一時入国禁止令を発し、世界的な混乱を招いています。
また、中東政策に関して
親イスラエル、反イラン、イスラム国(IS)壊滅という
3つの「アイ(I)」政策を主張しています。


オバマ前政権で悪化したイスラエルとの関係修復を図るため、
駐イスラエル・米大使館をテルアビブからエルサレムに移すと発言。
仮にこれが実行された場合、キリスト教、ユダヤ教、イスラム教の
信者を巻き込む宗教戦争に発展しかねません。


また、トランプ氏は、前政権下で取り決められたイラン核合意を
「これまで行われた取引で最悪のもの」と酷評、
今後新たな制裁を含めた対イラン措置をとる可能性が高まっています。

これに対し、イランも弾道ミサイル発射実験を行うなど
両国の緊張が高まっていますが、今後、5月に大統領選を控えたイランで、
穏健派の労派に大統領に代わり再び反米強硬派が勝利する恐れが出てきました。


ISに対しては、壊滅に向けロシアとの共闘を模索し、
アサド・シリア大統領については存続を容認する姿勢。
サウジアラビアにとっては、IS壊滅は好ましいものの、
アサド政権の存続はイランの勢力を温存することになり看過できません。


これら中東情勢を巡るリスクが1つでも顕在化すれば、
原油価格上昇のシグナルとなるでしょう。
原油価格の上昇局面におけるシェールオイル生産拡大を図る
トランプ政権にとって願ってもない環境が整うことになるのです...。


OPECの原油減産遵守率は予想を上回ったとはいえ、
需給は決してタイトではありません。

また、投機筋の先物市場での原油ロングポジションは過去最高レベルに
達しています。この裏に、中東情勢の緊迫化が?!
詳しくはオンデマンド放送で柴田さんの解説をお聞きくださいね。

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小次郎講師のトレードラジオ講座~誤解が多いストキャスティクス [『小次郎講師のトレードラジオ講座』第3期(~17年3月)]
2017.02/14 大橋ひろこ 記事URL


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皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回はLesson9「ストキャスティクス活用法」。

ストキャスティクスは、誤解が多く正しく活用されていない印象が大きいのですが、
買われすぎ売られすぎを示す指標だと思っていませんか?!

70(80)%以上が買われすぎで売りサイン(←間違い)
30(20)%以下が売られすぎで買いサイン(←間違い)

だいたい、何が何に対して70%に達しているというのでしょう?!
その意味を正しく知るために、計算式から教えていただきました。

ストキャスティクスには3本のラインがあります。
え~自分が使っているチャートシステムでは2本表示ですけど、、?!
という方も多いかもしれません。

◆ストキャスティクスの3本のライン

%K  %D  S%D(スロー%D)

現在は、その3本のストキャスティクスのうち
%Kと%Dの2本を表示されたものを「ファーストストキャスティクス」
%DとS%Dの2本を表示させたものを「スローストキャスティクス」として
使用することがトレンドとなっているようですが、正しくは3本のラインがあるということを覚えてくださいね。

そして、その3本のうち主役、軸になるのは%Kです。

%Kは以下の計算式で表すことができます。

%K=(C-Ln)/(Hn-Ln)×100
※C :当日終値
※Hn:当日を含めた過去n日間の最高値
※Ln:当日を含めた過去n日間の最安値

ん~難しいですね。

わかりやすくいうと、n値は過去何日間の○日に当たる日数のこと。

要するに過去○日の値動きの最高値、最安値の幅の中で
今日の値位置は「下からカウントして何%のところに位置しているか」

ということを表したのが%Kです。


%Dは %Kの3日移動平均であり、 
S%Dは%Dの3日移動平均なのです。

ただ、それだけのことです。

問題は、その○日というのを何日間に設定するかがポイント。

実はストキャスティクスには「デフォルト」で統一された数字が存在しません。
ですから、業者さんによって、設定が全然違うのです。

5日、9日、13日、24日、、、皆さんのチャートでは何日設定になっていますか?

この数値が重要です。パラメーターと呼びますが、%Kの計算式のもとになる
n値は自分で変更することができます。

小次郎講師は検証と研究を重ね、この数値を「26」に設定するのがいいと
解説くださいました。覚えてくださいね、26です。

そして、この3本のストキャスティクスをどのように活用するのか。
小次郎講師は「S%D」が80%を割り込んで下げてくるポイント、
あるいは20%を超えて上昇してくるポイントがエッジのある局面である、
と解説くださいました。教科書的な使い方とは異なりますね。

詳しくは、テキストをお手に取っていただきながら
小次郎講師の番組内での解説をお聞きくださいね。

大相場演じた天然ゴム相場、その背景と今後 [大橋ひろこコラム]
2017.02/09 大橋ひろこ 記事URL

米株市場は堅調ながら、ゴールド市場もジワリ下値を切り上げてきました。株とゴールド市場が逆相関という教科書的な視点から見れば、このゴールド価格浮上は不気味ですね。この状況の下、金鉱株の上昇傾向が鮮明となっています。代表的な金鉱株の指標である「HUI指数」は右肩上がりのトレンドが継続。2016年12月中旬につけた安値165ポイントを起点として210ポイントまで、約45ポイント上昇(27%高)。個別でも、カナダのバリック・ゴールドは12%、米フリーポート・マクモランは20%、それぞれ年初から上昇してきています。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日は商品アナリスト小針秀夫さんにお話を伺いました。


小針さんはテールリスクが金市場への資金流入を促していると指摘。
トランプ大統領の政策への不確実性、欧州の政治リスク、中国景気後退リスクなど
リスクを挙げればキリがありませんが、米国FRBの利上げというゴールド市場にとっての
リスクはすでに市場に織り込まれてしまったのではないか、と小針さん。
ここからのゴールド価格展望を伺っています。

また、小針さんには大相場を演じた天然ゴム市況についても解説いただきました。

今年に入ってからタイの南部で大雨の被害が出ている模様で
天然ゴム農園や水稲などで98万ライ(1ライ=1600平方メートル、15.7万ヘクタール)以上の農地に
被害が出たおり、タイ・ゴム協会が「南部の洪水の被害で天然ゴムの生産が約5%減少する見込み」
であることを明らかにしたと伝えています。

こうした供給リスクが材料視された側面もありますが、小針さんが注目しているのは
需要面。中国の天然ゴム消費の増加が続いています。
IRSG(国際ゴム研究会)による2016年当初の中国の年間天然ゴム需要見通しは490万トン。
前年2015年の467万トンとの比較で4.9%増とでしたが、この推定量は大きく上方修正され
530~540万トンに達する見込みです。

この見込み量が正しければ、増加量は前年より60~70トン超。

ちなみに2015年の日本の天然ゴム消費実績が67万トンでした。
昨年2016年の中国需要量の上方修正分だけで日本の年間分に匹敵するほどの規模となります。

この中国の需要上方修正の背景には新車販売が挙げられます。
中国の11月の新車販売台数は293万台に達し単月で過去最高を記録しましたが、
昨年1-11月の累計台数はこの11月の時点で前年同期比14.1%増の2494万8000台となり、
12月を待たずにすでに昨年実績を上回って過去最高が確定しています。
12月分を入れた推定の年間伸び率は14~15%が想定されています。

自動車販売はタイヤ需要につながりますね。

中国だけではありません。世界消費量第2位のアメリカも自動車販売が好調で需要が伸びています。
このため2016年の天然ゴム需給ギャップは、当初見込みの5万トンの供給過剰から一気に逆転して
40~50万トン程度の供給不足へと修正される可能性が高まっているということで、
この需要増がゴム価格上昇の大きな原動力だと小針さんは解説くださいました。

詳しくはオンデマンド放送で小針さんの解説をおききくださいね。

1月のOPEC減産量は?!10日のIEA,13日OPECのレポートに注目 [大橋ひろこコラム]
2017.02/08 大橋ひろこ 記事URL

原油価格が動きません。11月30日のOPEC総会で減産合意が決められた後、WTI原油価格は50ドル台へとステージを引き上げる上昇となったのですが、その後2か月間あまり、50ドルから55ドルでのレンジ相場が続いています。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日は、よそうかい・グローバル・インべスターズ代表 松本英毅さんに
原油市場の今後のポイントを伺いました。

1月から減産が実施されていますが、大方の予想以上に
減産が進んでいるとの見方が多いようです。
サウジを初めとした湾岸諸国の減産が現在の原油価格を支えていると思われますが、
一方でイラクは12月に生産を増やしていることもあり
その分を割り引いて考える必要があります。

リビアとナイジェリアの生産も増加していると見込まれる他、
イランもやや増加傾向。

重要なのは、OPEC全体で11月末時点での生産量から比べて
どれだけ減っているのかという点です。
11月に減産が決められてから1月の減産開始前の12月中は
生産国らが増産していましたので、12月比での1月生産量は
乖離が大きくなっていると思われるためです。

今週10日(金)にはIEAの月報が、
来週13日(月)にはOPECの需給レポートが出てきますので
この内容に注目。市場の予想と実際の減産量に乖離があれば
原油相場、大きく動く可能性がありますので、要注意。
どちらかというと、ファンドポジションは過去最高の買い越しに
なっているので、下落リスクが大きいと思われますが、、、。

また、高止まりの原油価格に採算が見合ってきた米国シェール。
稼動リグ数の増加パターンを見る限り、そろそろもう一段の
生産増が警戒されてくる頃です・・・。

冬の暖房需要がピークを過ぎたことで、製油所の定期点検が
始まっており、製油所の稼働率が低下する時期。
原油在庫の積み増し、余剰感が出てくるシーズンでもあります。

加えて、米国戦略備蓄原油の市場への売却も原油の上値を抑えると
見られます。 合計800万バレルの備蓄を放出することになっていますが
議会で承認された3億7,540万ドルの売却収入を得られなかった場合、
追加の放出にも (1バレル46.925ドル)警戒が必要でしょう。

松本さんはリビアやナイジェリアの生産回復、
シェールオイルの増産もあり、今のOPECの減産量では
世界市場の供給過剰を解消するのは不十分と指摘。

5月25日のOPECの定例総会では、6ヶ月と定められた減産期間の延長、
ならびに100万バレル程度の追加減産に必要性が生じるのではないか?!
として、足元の原油価格は40ドル近辺までの下落の可能性もあると
お話くださいました。価格下落に対する危機意識の高まりが本物ならば、
追加減産で合意できる可能性は高いというのですが、、、。

詳しくはオンデマンド放送で松本さんの解説をお聞きくださいね。

小次郎講師のトレードラジオ講座~RSI(相対力指数)活用法 [『小次郎講師のトレードラジオ講座』第3期(~17年3月)]
2017.02/07 大橋ひろこ 記事URL

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皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回はLesson8「RSI(相対力指数)活用法」。


もっともポピュラーなオシレーター系指標ですが、
一般的には買われすぎ、売られすぎが判断、
基本的に逆張りトレードで使う、、、という説明がされています。

70%以上のゾーンに来たときが買われすぎ=売りシグナル、
30%以下のゾーンに来たときが売られすぎ=買いシグナル

などとトレード系の教科書には書いてありますね。

RSIのそもそもの意味をご存知でしょうか?!

ある一定の期間の「上昇した値動き」と「下落した値動き」を合算し
ある一定期間(例えばデフォルトでは14日間)の中で
何%を占めるかを算出したものです。

つまり、50%なら、
過去14日間において、上昇した値幅と下降した値幅が一緒だということ。


3日上昇して1日下がるを繰り返した場合の上昇トレンドは66%
これが最も安定した上昇トレンドだと考えた場合、
66%を超えて上昇する相場があったら、行き過ぎだとは思いませんか?

これが70%を超えたら買われすぎだとして警戒する教えなのですが、、、

この考え方でトレードを繰り返していたら、生き残りは大変難しいでしょう。
RSI70%超えは決して「売りサイン」ではないのです。

その正しい考え方は?!
オンデマンド放送で小次郎講師の解説をお聞きくださいね。

電気自動車はPGM市場にとって脅威なのか? [大橋ひろこコラム]
2017.02/01 大橋ひろこ 記事URL

プラチナ需要の40%、そしてパラジウム需要の73%が自動車触媒向け需要です。ガソリン車では主にパラジウム、ディーゼル車は主にプラチナが使われますが、世界中で売れているのは主にガソリン車ですね。ディーゼル車は主に欧州向けです。

昨今、技術革新により電気自動車が主流となりつつありますが、プラチナ・パラジウムの自動車触媒需要にはどのような影響がでるのでしょう。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。

今日はICBCスタンダードバンク東京支店長 池水雄一さんに
次世代自動車時代のPGM市場についてお話をうかがいました。


電気自動車自体は化石燃料を使わないためCo2の排出がないとして
環境にやさしいとされていますが、池水さんは、そもそも電気自動車を
走らせる電気をどうやって作っているか、という点について言及されています。


そもそもの電気を作るために、石油や石炭などの化石燃料を使用すれば
その際にCO2が排出されますね。ガソリン車やディーゼル車が
排出するCO2の量と、発電の際発生するCO2の量を、
例えば1km当たりに換算して比較するなどしなければ、
本当に地球に優しいのはどちらなのかはわかりません。


太陽光や風力といったそもそもの自然エネルギーを利用しているのであれば
クリーンエネルギーと言えるのですが、、、。


現実にはほとんどの国において、発電の大部分を担っているのは化石燃料です。
池水さんは、アメリカのある大学の研究では、相対的に電気自動車よりも、
燃費のよいガソリン車、ハイブリッド車、ディーゼル車の方が、
全体でのCO2排出量は少ないとの結果も出ているとお話くださいました。


つまり、決して環境問題から電気自動車がエコだとは言えないのです。


電気自動車の技術の肝は蓄電池。
一回の充電による航続距離、そしてその充電自体にかかる時間を考えると
現在の電気自動車のレベルでは、まだまだ内燃機関の自動車に
取って変わるほどの利便性があるとは言えません。


航続距離が長くなったと言われる小型車種でさえ一回の充電で200km。
そして80%までの急速充電でも30分、フル充電には約8時間くらいかかります。
航続距離300-500kmはあるガソリンやディーゼル車の利便性と
比較すれば、電気自動車はまだまだ普及には時間がかかりそうですね。


業界関係者に言わせるとこのギャップを埋めるのには
少なくとも20年はかかるとか。


2016年現在、世界の自動車の売り上げにしめるEV(電気自動車)の割合は
わずか1.2%に過ぎません。現状では電気自動車がガソリン車やディーゼル車の
牙城を揺るがし、PGMの相場に大きな影響を与えるようになるとは
到底考えられない、と池水さん。
電気自動車普及によるPGM相場大暴落は杞憂のようです。

詳しくはオンデマンド放送で池水さんの解説をお聞きくださいね。


原油とともにNGLも前週比121千バレル増産の3,541千バレル。
天然ガスは小幅減産となっても,これまではNGLリッチな
マーセラスやユーティカのシェールガス増産がNGL増産を支えてきましたが、
今後は原油・天然ガス増産そのものによってNGLが増産となる可能性が出てきました。

小次郎講師トレードラジオ講座 『移動平均線大循環分析』上級編 [『小次郎講師のトレードラジオ講座』第3期(~17年3月)]
2017.01/31 大橋ひろこ 記事URL

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皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回はLesson7「究極の移動平均線分析 『移動平均線大循環分析』上級編」。

移動平均線大循環分析では移動平均線を3本使いますが、
中期線と長期線の間を塗りつぶしてみると、、、、帯のような形状に!

小次郎講師は
「帯は大河。短期線は道。ろうそく足は人の歩みだと思ってチャートを眺める。」
と説いて、今回の放送ではこの帯がどのような意味を持つのかを教えてくださいました。

重要なのは「帯の傾き」
大局のトレンドの方向性と強さを示すものです。
また、「帯の幅」にも注目です。
帯の幅が狭く横ばい状態が続けば揉みあいであることが確認できます。

移動平均線大循環分析上級編。
テクニカルインジケーターはその意味を正しく理解して
使いこなせなければ意味がありません。
正しい使い方はぜひ番組のテキスト&オンデマンド放送で!

85年によく似たトランプラリー~金星逆行期間の急変に留意 [大橋ひろこコラム]
2017.01/26 大橋ひろこ 記事URL


1月20日就任した米国トランプ大統領は、ロナルド・レーガンの選挙スローガンを引用するなど、レーガン政権を意識しているきらいがあります。大統領選挙には16年サイクルが存在し、今回は共和党の大統領が当選する番だとしてトランプ氏勝利の可能性に言及していた投資日報社の林知久氏にサイクル,アストロロジーの観点から2017年マーケットを展望いただきました。

ご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。今から33年前(16年サイクルを二つ遡る)1984年の選挙で勝利したレーガン氏は翌年1985年から2期目に入りましたが、林さんは、この時のマーケットが2017年を占う示唆に富んだものであると指摘。

ドル円相場をみるとドルは85年2月にトップアウト。
7カ月後の9月にプラザ合意で下落が加速しています。

ドル安円高でしたが、この間、ダウ平均、日経平均ともに
株式市場は右肩上がりが続きました。

現在のアベノミクス相場では、ドル円上昇と日本株上昇が相関しており、
ドル安円高でも日本株は上がるのか、と不思議な気がしますが、、、。

今週、米国の自動車会社トップがトランプ大統領にドル高是正を要請
していましたが、トランプ政権は保護主義であることから、ドル高是正に
動くのでは?!という懸念は根強いですね。


2017年スタートのトランプ政権もまた、85年型のドル安、株高と
なっていくでしょうか。



仮に、2017年がドル安の1年となるとすれば、ドル建ての国際商品価格は
相対的に上昇することになります。株が堅調の中で上がる商品となると
原油相場に注目でしょうか。前後3年の許容範囲があるため、
現時点での断定は出来ないとしながらも、林さんは、
NY原油相場は昨年2月の安値で、
長期18年サイクルボトムが形成されたと見ていらっしゃいます。


しかしんがら大底を付けたからといって急騰するわけでもなさそう。
今回の18年サイクルのスタート地点である98年、
原油相場は10㌦から始まって翌年2000年9月に37.8㌦まで上昇。
しかし2001年11月にまた10㌦台まで下落しています。
それでも、10ドルから37ドルまで1年9カ月での上昇率は265%。
仮に昨年2月安値の26㌦台から新たな18年サイクルがスタートしたと
カウントし、初動で265%原油相場が上昇すると仮定すれば
69㌦まで原油が上昇する可能性が、、、。



もっと短期的に見ていきましょう。


原油相場を日足で見てみると、ここ最近は7~8週ごとに
節目となる安値が出現しています。

日柄的に見て相場は現在の相場はまだ強き継続で、
3日につけた55㌦高値を超える可能性が。
しかし、アストロロジーの観点から3月4日~4月15日までの
金星逆行に注意が必要だと林さん。

この逆行は大まかに2年ごとに発生する天体現象ですが、
8年ごとにホロスコープのほぼ同じ場所、ほぼ同じ時間帯で発生すると言う特徴が。
8年前の2009年3月6日に金星は今回と同じく牡羊座で発生しましたが、
この日はNYダウがリーマンショック後の最安値をつけた日にあたります。

つまり、現在の米国株式相場の上昇が続いているのであれば、
この日にセンチメントが急変する可能性が。その前に株が大きく下がっているなら
買い転換の可能性があるということで、相場の地合いの転換に要注意となります。

林さんは日柄的に見て、恐らくここで原油は安値をつけると指摘。
短期的に高値を取りに行ったとしても、金星逆行の期間に向けては
下落する可能性に留意しておきたいということですね。
ただし、その逆行中に示現した安値は買い場になるかも知れません。

サイクルやアストロロジーに関しては『フォーキャスト2017』や
各種レポート、投資日報社セミナー等をチェックしてみてくださいね。

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