ネガティブ材料が目立つ欧州通貨とドル金利 [大橋ひろこコラム]
2018.12/12 大橋ひろこ 記事URL

2018年、ドル/円相場の変動幅はわずか9.99円。年初のVIXショック、米中貿易摩擦など株式市場のボラティリティが大きかった割にはドル/円相場が膠着気味だったのは何故でしょうか。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はソニーフィナンシャルホールディングス シニアアナリスト石川久美子氏をお迎えしお話しを伺いました。


為替市場全般で見れば新興国通貨安でドルが強かった印象が強い1年。
BISの実質実効レートではドル指数は数十年ぶりの高値に位置しており、
ドルは相対的に高くなっています。


米国が政策金利を引き上げてきたことで、金利面からドル保有に妙味が増したことが
大きかったと思われますが、足下では米国の利上げに早期打ち止め観測が台頭。
利上げサイクルの終焉がテーマとなってくると、ドル高からドル安へと転換する
シナリオも考えられますが、足下ではEUとのブレグジット合意の承認が得られぬ英国の問題や
イタリアの財政問題、フランスの大規模デモに、ドイツメルケル政権のレイムダックなど
英国、欧州のリスクも懸念が大きく、ドルよりも欧州通貨が弱い展開となっており、
これもドル/円相場が動かぬ一因とみられると石川さん。


今夜英国では保守党内でメイ首相の不信任投票が実施されるとの報道に、
足下ポンドが乱高下となっていますね。
フランス、マクロン大統領への不信任決議案への警戒も強まっていると報じられています。


こうした中、ドルに再び焦点があてられるのが来週12月18-19日のFOMC
今回の12月利上げはほぼ織り込まれていますが、問題は来年の利上げ回数。
市場ではFOMCの見通しよりもハト派的になっており、
FOMCメンバーの金利見通しに変更があるのかどうかが焦点。

来年に向けてのポイントは?!

石川さんに伺いました。
詳しくはオンデマンド放送で石川さんのお話しをお聞きくださいね。

小次郎講師のトレードラジオ講座~安定投資家を目指す! [火曜・「小次郎講師のトレードラジオ講座2018~入門編」第3期]
2018.12/11 大橋ひろこ 記事URL

毎週火曜の小次郎講師のトレードラジオ講座!
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今日から第3期<新シリーズスタート!

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詳しいカリキュラムとオンデマンド等のアーカイブは
こちらのページをご覧ください。
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放送は毎週火曜日18:00~東京日本橋TOCOMスクエアから
公開生放送でお送りします。

生放送の観覧は無料ですので、お気軽にTOCOMスクエアまで!
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題して「TOCOM投資スクール」2018年度開校です。
小次郎講師から直接投資レクチャーが受けられるセミナーが
無料です。皆様是非TOCOMスクエアにお越しくださいね。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回はLesson1「安定投資家を目指す!」です。

皆さんは何のために投資の勉強をするのでしょうか?!

「資産家として成功したい!」

アベノミクス相場に乗れた、など相場が良くて資産家になるラッキーな
投資家の方もいるでしょう。しかた、ラッキーは長くは続きません。
資産家になれるのは安定投資家だけだ、と説く小次郎講師。

では、安定投資家とはどういう投資家を指すのでしょう。

皆さんは決して大きな利益でなくても、
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そのためには「複利運用を活用すること」が肝要です。

元金100万円を年利36%で30年運用すると
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複利運用では
1年後136万、2年後185万、3年後252万、4年後342万、5年後465万

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詳しくはオンデマンド放送で小次郎講師のお話しをお聞きくださいね。

イスラム圏の金投資解禁で世界金争奪戦が起こる [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.12/06 大橋ひろこ 記事URL

イスラム金融機関会計監査機構(AAOIFI)が2016年にイスラム金融法を改正、イスラム圏の人々も自由に投資用としての金を買うことができる新法律が制定されました。この法律の施行から2年が経過して、金投資スキームが具体性を帯びてきています。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はトーキョー・トレーダーズタイムズ代表小針秀夫氏にお話を伺いました。


2016年に制定された金融法の正式名称は、
「シャリア・スタンダード・ナンバー57 
オン・ゴールド&イッツ・トレーディング・コントロール」
➡(「金および金取引規制に関するシャリア法・基準No.57」)

これまで、イスラム圏では宝飾用の金は購入できたものの、
宗教上の厳しい戒律によって金投資の購入はできなかったのですが
新基準のシャリア金融法の改正により、世界人口の25%を占める
イスラム教徒が金投資をするスキームができたのです。

イスラム教徒の人口は世界で約16億人で、中国やインドの人口よりも多く、
2030年には約22億人に達すると予測されています。
伝統的に金が好きなこの地域の人々が金投資を行った場合、
中国やインドを凌駕する金消費大国となること可能性も。


イスラム金融圏でキーとなる国々は、石油大国であるサウジアラビア、
UAE(アラブ首長国連邦)、カタールのほかに、マレーシア、インドネシア、
トルコの6カ国。
イスラム金融圏の運用資産総額は、2015年の1兆9000億ドル(約215兆円)から
2018年は推定2兆6000億ドル(約290兆円)、
2020年には3兆2000万ドル(約360兆円)に達すると見込まれています、


イスラム金融資産には、イスラム銀行資産、タカフル(イスラム保険)、
スクーク(イスラム債券)、イスラムファンド、
その他イスラム金融機関の資産が含まれており、
今後、新シャリア金融法の下に、このような巨大マネーが
金市場に大量に流入してくる可能性があるのです。


各国ではシャリアに即した金融プロダクトやスキームが登場。
GOLD ETF(スパイター・ゴールド・シェアズ)や
Bank Muamalat(インドネシアを拠点とした市中銀行)など
複数の金投資商品が完成しつつあるようです。


アジア太平洋地域の金融ハブと呼ばれるシンガポールの証券取引所SGXにおいて
今年10月に、シャリアに適合する48銘柄で構成される
「FTSE-STシンガポール・シャリア・インデックス」の取引が開始されました。
今回上場されたシャリア指数には、シンガポール通信最大手シングテル、
政府系複合企業ケッペル、シンガポール航空、
メディア最大手SPHなどが含まれています。


マレーシアでは、大型年金基金の従業員積立基金(EPF)が
2017年からシャリア適合のポートフォリオを導入したほか、
公務員年金基金KWAPはポートフォリオすべてをシャリアに適合させています。

イスラム金融圏の運用資産総額(2019年の推定運用額2兆8000億ドル(320兆円)の
1%だけ金投資に組み込まれると仮定しても、その運用額は280億ドル(3兆2000億円)です。

現在、ドル建ての金価格は1トロイオンス当り1200ドルほどで推移しており、
これをグラム建てに換算すると約39ドル/gとなり、1トン当りの金価格は3900万ドル/t。
前述の280億ドルで購入できる金の量は718万トンとなる計算で、
この金額で購入することができる金は、720トン。
2017年のインドの年間金需要が771トンだったことからすると、
インドにほぼ匹敵する規模だと小針氏は指摘します。


イスラム圏の金投資解禁でゴールド価格は...?!

小針氏には原油、ゴム相場についても伺っています。
詳しくはオンデマンド放送で小針さんの解説をお聞きくださいね。

OPEC総会控えて~カタールOPEC脱退表明 [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.12/05 大橋ひろこ 記事URL

WTI原油相場は10月3日の76.90ドルから11月29日には49.41ドルまで大きく下落しています。最大で27.49ドル(35.7%安)の下落で昨年10/09以来の安値更新です。


供給「不足」への警戒感から、2019年の供給「過剰」見通しに焦点がシフトしたことが背景ですが、今週はOPEC総会が注目です。この総会直前、カタールが来年1月からOPECを脱退すると表明、いったい何が起こっているのでしょうか。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はマーケットエッジ(株)代表取締役 小菅 努氏にお話しを伺いました。

サウジとロシアの大規模増産、非OPECの増産ペース加速、
世界需要見通しの先行き不透明感、対イラン制裁の緩和などから
大きく下落してきた原油相場ですが、
ここからは原油市場に影響を及ぼすイベントが続きます。


12/05 JMMC(OPECと、非OPECによる共同閣僚監視委員会
12/06 OPEC総会、記者会見
12/07 OPEC加盟国・非加盟国会合、記者会見


IEAはOPEC産油量が横這いの場合、2019年は通年で供給過剰化を予想しています。
OPECは、2019年のOPEC産原油に対する需要が前年比日量105万バレル減を予想
しており、来年に向けて減産対応が必要不可欠な状況ですが
未だ減産合意の確証が得られていません。

小菅氏にOPEC総会のシナリオについて伺いました。

まず、減産合意できるか、そして合意できた場合もそれが十分な規模か同課が注目です。

① 減産合意ができない場合 → 45~50ドル水準までコアレンジ切り下げ
② 減産合意ができた場合 → 十分な規模 → 55~60ドル
              不十分な規模 → 50ドル絡みの上値重い展開に


すでに減産量については事前にサウジ日量100万バレル、
OPEC筋は140万バレルの減産を提案との報道があり、これがすでに織り込まれています。
日量100万バレル以下だと、失望売りの可能性が高いのは言うまでもありません。
日量130万~140万バレルだと合格点で、買い優勢となるのでは、と小菅氏。
2016年とは異なり減産合意が難航している背景についても解説いただいています。

また、12/03、カタールは1/19にOPECから脱退することを表明しました。
今後は天然ガスへ注力するという長期戦略に基づくものとしており
アルカービ・エネルギー相は「政治的ではない」と発言していますが
メディアではサウジとの対立との観測も。

⇒2017/06/05 サウジはカタールと断交
ムスリム同胞団の支援を理由としていますが、カタールとの国境に運河を建設、
アラビア半島から分離をもくろんでいるともされています。
カタールは、イランやトルコとの関係強化しており、
OPEC加盟国との間に距離を置き始めていましたが、、、。

そもそも価格カルテルとしてのOPECは
従来からサウジ一強だったが、ムハンマド皇太子が産油政策でも実験を握ってから
よりサウジの存在感はより強固となっています。

今年の原油相場急落も、サウジの独断による大規模増産が理由でした。
従来はイランが牽制役を果たしていたのですが、イランは米国から再制裁。
発言力も低下してしまっています。小規模産油国はサウジの指示に従うだけで、
不満の高まりが特にサウジとの関係悪化が進むカタールで顕在化したものとみられます。

また、需給調整役は、「OPEC」が2017年に「OPEC+ロシア」に変わり、
現在は「サウジ+ロシア」への過渡期となってきました。
11月、WSJがサウジのシンクタンクが
OPEC解体の影響を調査していると報じています。
非OPECの増産圧力が強くOPECでの需給リバランスには限界も見えてきましたが、、、


詳しくはオンデマンド放送で小菅さんの解説をお聞きくださいね。

小次郎講師のトレードラジオ講座~移動平均線大循環分析まとめ [大橋ひろこコラム]
2018.12/04 大橋ひろこ 記事URL

毎週火曜の小次郎講師のトレードラジオ講座!
4月から新しいシリーズがスタートしています。
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現在、第2期を学んでいます。
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皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回はLesson17「大循環分析まとめ」です。

小次郎講師が提唱する大循環分析は、
3本のEMA(指数平滑移動平均線)を使います。

※パラメーターは短期5本、中期20本、長期40本に設定

短期線20EMAと中期線40EMAの間を塗ることで帯のようになります。
上昇帯と下降帯で色を変えて億とより分かりやすくなります。

そして、3本の移動平均線の並び順(ステージ)を見れば、
現在の状況が簡単に把握でき、
価格変動の中で投資家にとって一番おいしい局面(エッジ)を知ることができます。

ぜひテキストを手に番組をお聞きください。

第2期テキストはこちらからからDLできます。(有料)
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詳しくはオンデマンド放送で小次郎講師の解説をお聞きくださいね。

ドル安基調となっても下げ止まらぬ原油 [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.11/29 大橋ひろこ 記事URL

パウエルFRB議長の講演から米国の早期利上げ打ち止め観測が台頭。ドルが急反落となる一方でダウ平均は600ドル超の急反騰。リスク選好の値動きが広がりましたが、ここから株式市場には安心感が戻るのでしょうか。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はエモリ・キャピタルマネジメント代表江守哲氏をお迎えし
ここからの金融市場、そしてコモディティマーケットを展望いただきました。


江守氏は、これまでの見通し通りに利上げができないということが問題であるとし、
米株も原油もトップアウトした可能性について言及、
パウエル発言を受けてのリスク選好の流れが続くことへは懐疑的です。


金利低下でも原油価格の下落には歯止めがかからず、WTI原油価格は
50ドルの大台を割り込んできました。


OPEC総会での減産合意への期待もあるのですが、サウジのファリハエネルギー相は
サウジアラビア単独では原油減産はしないと発言。協調減産合意への意欲を示した、
とも受け止められますが、それが困難であることを示したとも言えます。


ロシアやナイジェリアは減産に後ろ向きで、協調減産合意への期待も日に日に
薄れつつあります。原油は暴落局面では50~80%近く高値から値を削ることも
珍しくなく、世界景気の減速が懸念される中ではWTI原油価格が20~30ドル台まで
沈む可能性も否定できないと江守氏。


一方で、株や原油が大きく下落するようなリスクオフ局面では
ゴールドが資金の受け皿になるとお話くださいました。


ここからの原油、ゴールド展望は是非オンデマンド放送で
江守さんの解説をお聞きくださいね。

OPEC減産で原油は下げ止まるのか? [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.11/28 大橋ひろこ 記事URL

10月、原油価格がトップアウト。北海ブレント価格は10月1日84.98㌦⇒11月23日62.60㌦へ26.4%下落。WTI原油価格は10月1日75.30㌦⇒11月23日50.42㌦まで34%の下落となりました。
10月の高値は4年ぶりの高値だったのですが、、、。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はエネルギー情報ネットワークの山内弘史氏をお迎えしお話しを伺いました。

原油下落の背景には、投機家らの原油買いポジションの整理がありました。
原油先物市場の投機家ポジションは7月3日には65万7000枚もの買い越しでしたが
11月20日には36万7000枚にまで減少。2017年9月以来の低水準にまで減少しています。

IEAは10月石油市場報告で2018年,2019年の世界の石油需要量を
前回比日量10万バレルずつ下方修正。
2018年は130万に、2019年は140万バレルに引き下げました。

また、EIAも2019年石油需要を11月短期エネルギー見通しで
日量10万バレル下方修正しています。

中国経済の成長がこれまでも見込みよりも鈍化してきたことや
欧州の経済先行指標も悪化がみられること、
新興国金融市場での通貨の下落による原油輸入コストの上昇などが
石油需要減退観測に拍車をかけているようです。


一方で、供給は潤沢です。


米国の石油生産量は予測を上回る増大で
2018年8月は日量1,130万バレル,9月はハリケーンの影響で
わずかに減少するも10月には1,140万バレルにも増えてきました。

これはEIA予測1,100万バレルよりも40万バレルも多い水準です。
(2017年は940万バレル、昨年より200万バレル増えています)


ロシアの生産量も10月1,179万バレルとなっています。
サウジは1,060万バレルで、米・露・サウジがいずれも過去最高を記録しています。

生産障害や経済問題を抱える国の生産はというと、
ベネズエラ127万バレルで前月比1万バレル減。
イランが334万バレルで前月比10万バレル減。
リビア112万バレルで同6万バレル増。
ナイジェリア166万バレルで同1万バレル日減。

 
という状況で、減産を増産が大きく上回ったことがわかります。
需要はまだ大幅な減少には至っていないが,需給の急激な緩和感、
供給過剰は否定しようがない状況にあることが、最大の原油下落要因であったと
山内氏は解説くださいました。

米国の原油在庫は9月終わりからの1カ月余で2,200万バレルも増加しており
2017年1月以来の月間最大量の増加です。

その後も積み増しが続き11月16日現在447百万バレルに上りました。
これは前年比97.8%ですが9週連続の増加です。

9月14日の394百万バレルが5,300万バレルもの増加。製油所定修と重なったこともありますが、、。


OECDの世界石油在庫も10月中に200万?積み増しとなりました。
中国にはイランの幽霊船タンカー2,200万バレルが11月上旬に大連に入着の報道も。

イラン原油の当面の手当ては終わったのでしょうか!?

12月6日にOPEC総会が予定されていますが,
仮に140万バレル減産しても 供給過剰は容易には収まらないと山内氏。

ここからのポイントは是非オンデマンドで!

小次郎講師のトレードラジオ講座~移動平均線大循環分析 [大橋ひろこコラム]
2018.11/27 大橋ひろこ 記事URL

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現在、第2期を学んでいます。
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皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回は「移動平均線大循環分析」です。

小次郎講師が提唱する大循環分析には6つのステージがあります。
使用するのは3本の移動平均線。
その並び順は6通りありますが、その6つのステージは
基本的には時計回りに循環します。
これを順行と呼びます。

しかしながら、必ず順行するわけではありません。
逆に進むことも。これを逆順、逆行と呼びます。

ステージ1は安定上昇期。
ステージ2が上昇相場終焉。
ステージ3になると下降相場の入り口となります。

このサイクルを知ると相場の流れが見えてきます。

順行は7割、逆順が3割。

これがどのようにトレードに活かせるのでしょうか。

ぜひテキストを手に番組をお聞きください。

第2期テキストはこちらからからDLできます。(有料)
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詳しくはオンデマンド放送で小次郎講師の解説をお聞きくださいね。

金は底入れしたのか~米金利とゴールド [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.11/22 大橋ひろこ 記事URL

ドル建て金価格はドル高を背景に8月16日に2017年1月以来、1年7カ月ぶりの安値となる1,160ドルまで下落しましたが、10月、世界の株式市場が不安定化すると投機家の買い戻しもあり1,243ドルまで上昇となりました。11月は値動き軟調ながら1,200ドル割れでは買い意欲が強く8月底値を確認するような値固め相場に入ってきています。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はみんかぶ商品調査部門アナリスト 森成俊さんをお迎えし
貴金属市場の動向を伺いました。


目下金市場の注目は12月FOMC。18、19日のFOMCで
今年4回目の利上げ実施がコンセンサスですが、
市場はFOMCメンバー見通しの2019年3回、2020年1回の利上げには
懐疑的となってきました。メンバー見通しに変更が生じればドル高トレンドが
終焉し、金市場には買い意欲が戻る可能性があるためです。


米10年債利回りは10月半ばに3.24%まで上昇ごピークアウト、
今月21日現在、3.07%まで低下してきました。
長期金利が3%割れとなると、ドル売りが加速すると思われます。


NY金先物市場では大口投機家のポジションは10月9日、38,175枚まで
売り越し幅が拡大しましたが10月半ばから買い戻しが進み、
16日には17,667枚の買い越しに転換しました。
今月13日には再度9,247枚の売り越しに転じましたが、
投機筋らのスタンスもFOMCをきっかけに大きく変わるかもしれません。


金ETFのSPDRの金保有高は11月21日時点で762.92トン、
9月末の742.23トンから20.69トン増加(2.8%増)となっていますが
第2四半期末の6月30日現在の819.04トンと比較すると7%近い減少です。
まだ夏場の流出分が埋めきれていません。


ワールド・ゴールド・カウシル(WGC)は、11月1日の四半期レポートで、
2018年第2四半期の世界金需要は前年同期比1%増の約964.3トンと公表。
ETF需要は減少もアジアを中心とした新興国の宝飾需要や地金、
コイン需要の増加が全体の増加につながったとしています。


地金、コインの投資需要は28%増の298.1トンと旺盛でした。
インド、中国、インドネシア、イラン、ベトナムでの需要増が目立っています。
なお第2四半期は前年同期比4%減の964トン。

ここからの金価格展望は?!
詳しくはオンデマンド放送で森さんの解説をお聞きくださいね。

中国、「ペトロダラー再循環」体制への挑戦 [投資α情報(大橋ひろこ)]
2018.11/21 大橋ひろこ 記事URL


WTI原油は10月3日の1バレル=76ドル台から11月20日の53ドル台まで1カ月間で23ドル強の下落となっています。

11月5日米政権による対イラン制裁が再開されたものの、日本や中国など8カ国がイラン産原油の禁輸措置から一時的に除外されたため、供給ひっ迫懸念が後退。冬場の需要期における過度の供給混乱を避ける狙いがあるとみられるますが、需要期に入れば流れが変わるでしょうか。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日は資源・食糧問題研究所 代表 柴田明夫氏に
足下の原油下落の背景と「中国の人民元建て原油先物取引スタート」について伺いました。



原油下落にはほかにも

① サウジとロシアの増産
② 米シェールオイルの生産増加
③ 米国内在庫の増加(7週連続)
④ 米中貿易戦争による石油需要減退懸念―などが背景。

などの材料が指摘されていますが、
イラン制裁については制裁猶予期間は「180日間」。
来年4月にはイラン産原油禁輸が復活します。


また、12月3-4日の石油輸出国(OPEC)総会で、
2019年1月以降の生産体制について再び協調減産合意への
思惑も高まっていますが、センチメントは著しく悪化しています。
柴田氏の解説をお聞きくださいね。

また、中国・上海市場では今年3月、人民元建ての原油先物取引がスタートしました。


中国はすでに米国を抜いて世界最大の原油輸入国ですが、
最大の輸入国としての立場から価格形成を巡る影響力を拡大し、
ドル一辺倒の原油取引に風穴を開けるという狙いが透けて見えます。

現状では中国の先物取引は個人が中心で投機性に富み
流動性に欠けるなど、影響は限定的ですが
今回の動きは、世界市場で自国通貨人民元の影響力を強め、
「ドル一辺倒」であった原油取引に風穴を開ける可能性が強く、
長期的には原油決済をドルで行う「ペトロダラー再循環」体制への
挑戦であると柴田氏。


1973年のオイルショック後、米英とサウジが結んでこの体制がつくられましたが、
米国は、1971年に金=ドル交換を停止し変動相場制に移行した際、
ドルの国際基軸通貨としての地位を維持するために、
サウジに対し原油価格の引き上げを認める一方、
あらゆる国が必要とする石油(ペトロ)をドルのみで
取引する体制を構築しました。


この結果、産油国は多額の石油輸出収入をドルで手に入れることとなり、
このドル収入が欧米の金融機関を経て米国へと還流、
構造的な不均衡を抱えた米国経済を支えてきたのです。


過去、このペトロダラーから決済通貨をユーロに変えようとした国が
ありましたが、、、、。

詳しくはオンデマンド放送で柴田氏の解説をお聞きくださいね。

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