モビリティ技術が主役の『CES』 [日経新聞編集委員] [マーケット・トレンド]
2020/02/03(月) 22:32

世界最大の
IT見本市「CES」が、先月、米ラスベガスで開催されました。
本日のコメンテーター、日本経済新聞社 客員編集委員の関口和一(わいち)さんは、毎年、CESの取材に行っていらっしゃいます。
近年では、人工知能(
AI)やIoTなど最新の技術を取り入れた家電、スマート家電が花形ですが
今回最も目立ったのは電気自動車やドローンなどの「モビリティ技術」だったとお話しくださいました。

CESは家電見本市としてスタートしましたが、今やモビリティ技術が新たな主役となりつつあり
見本市を主催する全米民生技術協会(CTA)のゲイリー・シャピロ会長は
CESをもはやコンスーマー・エレクトロニクス・ショーと訳さないで欲しい」と発言していたそうです。


関口さんが特に注目したものが、家電メーカーのソニーが出展した電気自動車。
愛犬ロボット「アイボ」を担当するチームが開発を進めてきたそうです。
車線変更などができる自動運転のレベル
2以上に対応。
運転席の前には左右一杯に横長の大型液晶画面が置かれ、カーナビの表示や映画の鑑賞などが出来るのだとか。

車両の製造はカナダの自動車部品大手に委託しましたが、デザインや仕様などは自ら設計したそうです。
というのも、ソニーの技術を自動車メーカーに提供するのがもともとの狙いだったのですが
「本当にいい技術を提供するには自ら完成車を造ってみるのが早道だとわかった」からなのだそうです。
またそれ以上に大きかったのが
「優秀なエンジニアを社内につなぎとめておく必要があった」こと。
業績が低迷していた2006年にアイボの生産を中止したところ、ソニーから離れたエンジニアもいたそうで
今回、アイボを復活させたことで、エンジニアや社員の士気がかなり高まったのだと。
ソニーが電気自動車の開発に乗り出したのは、そんなこのご時世ならではの目的があったんですね。

その他にも、パナソニックなどの家電メーカーや、これまでは自動車開発など考えられなかったベンチャー企業も
電気自動車ゆえに自動車業界に参入してきているそうです。

この流れに対して、既存の自動車メーカーがどのような対策を立てているのか
また、やはりモビリティ分野の新たな勢力としてCESの場で存在感を高めている有人ドローンについても
教えて頂きました。

詳しい関口さんの解説は、radikoのタイムフリーかPodcastでお聴きくださいね!