銅は2017年に電気自動車（ＥＶ）関連商品の一角とみなされ、相場上昇に弾みがついた後、18年6月にはエスコンディーダ鉱山でのストライキ懸念から7,348ドルと4年超ぶりの高値まで上昇しましたが、米中貿易摩擦によって最大消費国である中国の銅需要が落ち込むとの懸念が強まる中、下落に転じています。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回は三菱UFJリサーチ＆コンサルティング 主任研究員　芥田知至氏に
コモディティ市況の近況と今後を伺いました。

12月の中国製造業ＰＭＩが国家統計局による製造業ＰＭＩ（12月30日発表）と同様に
業況の改善・悪化の分かれ目となる50を下回り、
また、アップル社が10～12月期の売上高見通しを下方修正。
これらを受けて、1月3日には、世界的に株価が下落し
世界景気減速懸念が強まったため、
銅相場は5,725ドルと2017年6月以来の安値まで下落しました。

米欧中などの景気減速、米中の貿易摩擦や英国のＥＵ離脱への懸念などにより、
2019年足下は弱含みと思われますが、世界景気が持ち直せば
銅価格も持ち直すか？！芥田氏は通年の予想レンジは5,000～7,000ドル程度と解説くださいました。

また、原油価格についても世界景気後退懸念が上値を抑えるとしています。

そんな中、金相場は2018年8月から上昇基調にあります。
英国のＥＵ離脱交渉の行方が不透明であることや
米中貿易交渉、中国の景気後退懸念などのリスクを嫌う資金が
金市場に流入しているとみられるほか、
米金融政策は利上げペースが鈍化するとの見方が広がっており、
金融面からの下支えも。

詳しくはオンデマンド配信で芥田さんの解説をお聞きくださいね。

2018年10月に向け原油価格は上昇し、WTIで76.41ドルと4年ぶり高値を示現。2017年ハリケーン来襲等による特に軽油需給引き締まり感に加え、18年5月のトランプ大統領による11月対イラン制裁再発動と輸出の全面停止、代替する他の産油国の増産による余剰生産能力の低下による供給リスクを織り込む動きでした。しかし、年末に向けWTI価格は42.53ドルと1年半ぶりの安値に急落となりました。何が起きたのでしょうか。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。

今日は石油天然ガス・金属鉱物資源機構　首席エコノミスト　野神隆之氏をお迎えし、
2019年の原油市場動向と展望をテーマにお話を伺いました。

原油急落の背景は米国株式相場急落、及び米ドル上昇という金融要因のほか、
米国・中国貿易紛争複雑化及び米国金融当局の利上げ継続方針で、
石油需要の伸びの鈍化懸念が台頭したことが背景ですが、
最も効いたのが、イラン原油輸出停止に関し米国が一部免除を決定したこと。
供給は不足するどころか、他のOPEC産油国の代替のための増産で
供給過剰に転じてしまったのです。

2019年に入るとWTI原油価格は50ドル台前半へと回復基調へ。

① 米国及び中国貿易紛争に関する協議進展と解決への期待
② 米国金融当局の利上げペース減速方針
③ サウジアラビアの原油供給削減に対する積極的姿勢の明確化

などが材料となってリバウンド、しかしながら足下では上値が重くなってきました。

ここからは、OPEC減産がどこまで効いてくるのかが焦点ですが
WTI50ドル台後半の原油価格では、
米国シェールオイル等の開発・生産活動が活発化するとの観測があるほか、
トランプ大統領の原油価格上昇に対する牽制発言にも留意しなくてはなりません。

野神氏はリスクとして、リビア、ベネズエラ、イランの地政学的要因が原油価格を押し上げる
可能性を指摘くださいましたが、2019年のWTI原油の予想レンジは50～60ドル、±5ドル。

詳しくはオンデマンド配信で野神さんの解説をお聞きくださいね。

毎週火曜の小次郎講師のトレードラジオ講座!
2018年度は「入門編」投資における基本を学んでいます.
12月11日から第3期シリーズがスタートしています。
2019年3月までで第3期シリーズをマスターしましょう！

第3期テキストはこちらからからDLできます。(有料）
https://radionikkei.shop-pro.jp/?pid=137809743

詳しいカリキュラムとオンデマンド等のアーカイブは
こちらのページをご覧ください。
http://blog.radionikkei.jp/trend/2018_14.html

放送は毎週火曜日18：00～東京日本橋TOCOMスクエアから
公開生放送でお送りします。

生放送の観覧は無料ですので、お気軽にTOCOMスクエアまで！
また、生放送終了後、TOCOMスクエアで無料セミナーを開催。
題して「TOCOM投資スクール」2018年度開校です。
小次郎講師から直接投資レクチャーが受けられるセミナーが
無料です。皆様是非TOCOMスクエアにお越しくださいね。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回はLesson6「トレードルールで決めること②」です。

トレードのMYルール作成の5項目のうち、今回は

①取引銘柄決定ルール
②トレード管理ルール

についてです。

①トレード管理（トレードマネージメント）

皆さんは、ポジションを取るとき（売買するとき）
何を見て判断していますか？！そこに明確なルールはあるでしょうか。

そして、どの程度の量の取引が適切なのか、判断できていますか？

損切よりも難しいとされるのが利食いですが、
どこで手仕舞うのが適切か、理解していますか。

②そして、取引銘柄はどのように選択しているでしょうか。

チェック項目に従って、曖昧だった事柄を明確化し
ひとつひとつルールが作れるよう解説いただいています。

そして完成したルールは常に見直してアップデートしていくことも肝要。

破産の確率は？リスクリワード比率は？そしてトレードエッジ...

一つ一つ明確にしていきましょう！

チェック項目はテキストを手にチェックしていただければ
より分かりやすいかと思います。

第3期テキストはこちらからからDLできます。(有料）
https://radionikkei.shop-pro.jp/?pid=137809743

詳しくはオンデマンド放送で小次郎講師の解説をお聞きくださいね。

昨年2018年の中国の国内総生産（GDP)が発表されました。
前年比6.6％の増加と先進国に比べればかなり高い数字ですが
成長率は2017年より0.2ポイント縮小。
また第4四半期（10－12月）だけ見れば、6.4％でした。

本日のコメンテーター　亜細亜大学 都市創造学部 教授の 後藤康浩さんは
下降トレンドははっきりしており、今年はさらに落ち込む不安が高まっている...と見ているそうです。

昨年3月以降の米中経済戦争の影響がはっきり出てきています。
中国では輸出が減り始め、製造業の稼働率は低下。
工場の作業員の一時解雇が始まり、失業者が増加。
先行き不安から消費減退...という負のスパイラルが起きています。

貿易摩擦緩和期待で、今日は株価や原油、ゴムなどが上昇していましたが
後藤さんは、米中貿易戦争は単なる米国と中国の貿易赤字の問題ではなく構造的な問題。
赤字が解消したからといって終わるものではないので、貿易摩擦緩和期待なんて全くの勘違いとバッサリ。

中国の経済成長率は2019年はさらに下がり、6％割れもあり得ると後藤さんは考えているそうです。
ポイントは消費の低下。
昨年、中国の自動車販売が2.8％減と、28年ぶりの前年割れと報道されましたが
28年前は天安門事件で国際的な制裁を受けていた時期で、落ち込んでいて当然でした。
なので、実質的に史上初の前年割れと考えられるのです。
今年も続くとすればかなり消費に影響を与え、経済成長率にも及んできます。
中国の経済成長率が5％台になると、日本の電子産業、技術産業、素材産業等々に影響が出てくると考えられます。

アップルのiPhoneの製造工場のベトナム移転に象徴される中国の産業空洞化リスク
米国の徹底的なファーウェイバッシングなどにも言及して解説して頂きました。

詳しくはオンデマンド放送でお聞きください。

それでは来週も聴いてくださいね～♪

 ーーーーーーーーーーーーーーーー