世界の石油・ガス市場構造が大転換した2018年 [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2019.01/30 大橋ひろこ 記事URL

 2018年初頭、米国はサウジアラビア・ロシアを抜いて原油生産世界一に躍り出ました。米国原油生産は2017年は930万㌭/日でしたが、2018年通年で1,090万㌭/日にも達しています。12月単月では1,166万㌭/日で前年同月比16.1%増。月間生産量過去最高となりました。米国原油生産は12月まで5カ月連続1,100万㌭/日超となっており拡大傾向が続いています。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はエネルギー情報ネットワーク 山内 弘史氏にお話しを伺いました。


サウジ,ロシアの原油生産は横ばいで米国だけが
大幅な増産を続けておりEIAは2019年、米国産油量が
1,960万㌭/日にも上ると予想しています。



さらに昨年の11月24~30日の週、
新たな石油時代を象徴するような事象が明らかになりました。
米国の原油輸出量が320万㌭/日、石油製品輸出量が585万㌭/日となり、
合わせた石油輸出量が905万㌭/日にも上ったのです。


この週の米国の原油輸入量は722万㌭/日、
石油製品輸入量が162万㌭/日で計884万㌭/日ですので
輸出が輸入を21万㌭上回りました。
つまり、米国が史上初めて「石油のネット(純)輸出国」となったのです。


 
では、この原油は誰が買ってくれるのでしょう。


中国を無視するわけにはいきません。
2017年の中国の原油輸入量(グロス)は840万㌭/日。
(米国は790万㌭/日)。原油輸入量世界一です。


一方で、中国の国内原油生産量は減少が続いています。
減産とは裏腹に中国の石油需要は2017年、
前年比3%(40万㌭/日)増の1,320万㌭/日に増えています。


2016年、中国の最大の原油輸入国はサウジでしたが、
2017年にはロシアがサウジを抜きトップに躍り出ました。
2017年から中国は米国からの輸入を大幅に増加させていますが、
2017年から2018年8月までは,中国が米国原油の第2位の仕向け先です。
中国がカナダ以上に米国のお得意さんなのですが、、、


米中貿易摩擦で足下では中国は米国産原油を輸入していません。
2018年1月に、ロシアの2009年末に敷設された極東向け原油の
EPSOパイプライン(東シベリア~コズミノ)が拡張され、
原油輸送能力が従来の2倍の60万㌭/日に大幅増加しました。
このパイプラインで中国北東部の新規製油所にも
シベリア原油が輸送されるようになっており、
中国は原油の買い付け先を多極化しており、米国依存は低下しているのです。


2017年の中国の原油輸入量の56%はOPEC諸国からでしたが、
2012年67%をOPEC諸国に依存していたことを考えると
5年間で中国のOPEC依存度が大幅に低下しています。


中国が米国やロシアからの原油を更に増やしていく状況で
とてもOPECプラスの協調減産が長期的に維持されるとは考えにくいだけでなく
米国のシェールオイルの継続的増産、中国の原油輸入の今後の更なる増加とい
う国際石油市場の構造的変化の下、OPECやサウジが市場を支配する余地は
一段と縮小されていくとみられます。
となると2019年の原油市況は、、、、


詳しくはオンデマンド放送で山内氏の解説をお聞きくださいね。

 

 

2019年、世界景気とコモディティ [大橋ひろこコラム]
2019.01/24 大橋ひろこ 記事URL

銅は2017年に電気自動車(EV)関連商品の一角とみなされ、相場上昇に弾みがついた後、18年6月にはエスコンディーダ鉱山でのストライキ懸念から7,348ドルと4年超ぶりの高値まで上昇しましたが、米中貿易摩擦によって最大消費国である中国の銅需要が落ち込むとの懸念が強まる中、下落に転じています。



皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回は三菱UFJリサーチ&コンサルティング 主任研究員 芥田知至氏に
コモディティ市況の近況と今後を伺いました。


12月の中国製造業PMIが国家統計局による製造業PMI(12月30日発表)と同様に
業況の改善・悪化の分かれ目となる50を下回り、
また、アップル社が10~12月期の売上高見通しを下方修正。
これらを受けて、1月3日には、世界的に株価が下落し
世界景気減速懸念が強まったため、
銅相場は5,725ドルと2017年6月以来の安値まで下落しました。


米欧中などの景気減速、米中の貿易摩擦や英国のEU離脱への懸念などにより、
2019年足下は弱含みと思われますが、世界景気が持ち直せば
銅価格も持ち直すか?!芥田氏は通年の予想レンジは5,000~7,000ドル程度と解説くださいました。

また、原油価格についても世界景気後退懸念が上値を抑えるとしています。

そんな中、金相場は2018年8月から上昇基調にあります。
英国のEU離脱交渉の行方が不透明であることや
米中貿易交渉、中国の景気後退懸念などのリスクを嫌う資金が
金市場に流入しているとみられるほか、
米金融政策は利上げペースが鈍化するとの見方が広がっており、
金融面からの下支えも。


詳しくはオンデマンド配信で芥田さんの解説をお聞きくださいね。

11月から反騰し24%もの上昇となっているゴム相場、ここから [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2019.01/16 大橋ひろこ 記事URL

2018年5月の高値202.1円から半年もの下落相場が続いた東京ゴム先物相場ですが
11/21の151.0円を底値に1/9、187.2円まで36円の上昇(上昇率24%)を見せました。


2018年6月以来、約7カ月ぶりの高値示現となりましたが、ここからさらなる上昇は見込めるでしょうか。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はトーキョートレーダーズタイムズ代表 小針秀夫氏をお迎えしお話しを伺いました。

小針氏によると、この上昇は
ウインタリング前の季節的要因に対する早・織り込みによる上昇パターンであり、
例年みられる1月高アノマリ―に沿ったもの。

ここからの需給、ファンダメンタルズ材料としては

①天然ゴム価格の安値低迷で、各生産国ともに増産に走っている
 ~生産国、インドネシアの通貨ルピアが2018年、20年ぶりの安値示現。
  通貨安によりインドネシアのゴム農民の増産・輸出攻勢が強まっている。

②増産に対し、協調減産するような政策を取る余裕がない

③消費は米国と中国の貿易戦争による景気後退でシュリンクする方向
 ~特に中国の2018年の新車販売台数は28年ぶりに前年割れ。
  新車装填用のタイヤ需要が低迷。

④中国の景気低迷。
 中国製造業PMI12月は49.7と分岐点の50を割り込んでいる。1年7カ月ぶりの低水準。

 
⑤原油価格は足元は上昇して50ドルを突破したものの、再び軟化する可能性
  ~原油価格安との相関が強い合成ゴム安⇔天然ゴム安の流れが再燃の懸念。

  
弱気材料満載です...。

テクニカル的にも、3段上げ完了に見えるチャートですが、、、
また、小針氏には2019年の金相場の要所についても伺っています。
詳しくはオンデマンド配信で小針さんの解説をお聞きくださいね。

原油急落の背景と2019年展望 [大橋ひろこコラム]
2018.12/26 大橋ひろこ 記事URL

12月7日にOPECと非OPEC産油国が来年1月から日量120万バレルの減産で合意。減産合意を受けて2-3日間は原油価格も反発したのですが、供給過剰感、米国の株式市場の低下を受け再度下落に転じ、12月24日にはWTI原油価格は42.53ドルまで下落しています。高値77ドル台から40%近い下落となっていますが、来年の原油市場は何がポイントとなるのでしょうか。



皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はオイルエコノミスト藤沢治氏をお迎えしお話を伺いました。

5月初旬からイラン制裁の影響やベネズエラの減産による供給不安感で
高値を追う展開が続いた原油市場。イラン制裁は骨抜きでスタート。
トランプ政権からの増産要請もあり、OPECプラスで日量約120万バレル、
米国で日量約100万バレルの合計220万バレルの増産があったことが、
供給過剰感を増幅する結果となりました。


米国、サウジ、ロシアの3か国で世界の原油生産の40%を占める存在感ですが
この3か国が10~11月、過去最高の原油生産となったのです。


年末に向けては米株も大きく崩れてきており、米国経済のピークアウトが
懸念される中、中国の景気減速も深刻です。


IEAもEIAも、2019年は前年対比で日量140-150万バレル増と予想していますが
2018年が前年対比日量130万バレル増であったことを考えると
やや過大と思われると藤沢氏。せいぜい日量100-120万バレル増に
とどまるのではないか、と予想されています。
2019年は供給サイドだけではなく、需要の伸びの鈍化にも注意が必要です。


また、カショギ記者の殺害の余波によるサウジ国内での内紛、
イラン国内の内紛等からシリア問題、イスラエル/パレスチナ、
シリアやイラクに於けるIS(イスラム国)、アルカイダの復活などと、
中東情勢の不安要因は枚挙に遑がありません。
地政学リスクは短期的な原油価格の上昇をもたらす可能性も。


2019年の原油価格予想を藤沢氏にお伺いしています。
詳しくはオンデマンド放送で藤沢さんの解説をお聞きくださいね。


ゴールド市場本格上昇トレンド形成なるか、注目のFOMC [大橋ひろこコラム]
2018.12/13 大橋ひろこ 記事URL

足下ゴールドが堅調です。
8月16日に2017年1月以来、1年7カ月ぶりの安値となる1,160ドルまで下落したものの、ここが今年の安値となり下値を切り上げる展開となっています。12月に入り、ニューヨーク金先物市場でファンドの買いが活発化し、10日には1,250ドルを試すまで上伸し、約5カ月ぶりの高値を更新しました。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はみんかぶ商品調査部門アナリスト森成俊さんにお話を伺いました。

金市場のここからの最大の注目ポイントはFOMC
2018年は3月、6月、9月のFOMCで3回の利上げが実施されましたが
12月も利上げ実施が織り込まれています。


ポイントは、その後。
FOMCメンバー見通しは2019年は3回、2020年は1回で打ち止めとの
見方が多かったのですが、この見通しに修正があるでしょうか。
10月の世界の株式市場の混乱以降、2019年の3回の利上げ観測に
懐疑的な見方が台頭し始めています。
FRBパウエル議長もハト派的になっていますが、、、。

米国に早期利上げ打ち止め観測が出てきたことで、米長期金利が
低下傾向にあり、金市場を支えています。

投機家らのポジションは10月9日に38,175枚まで売り越し幅が拡大
していましたが10月半ばから買い戻しが進み、
16日には17,667枚の買い越しに転換しました。
(11月13日に9,247枚の売り越しに再転換するも
11月27日1,871枚の買い越しに転じてからは買い越幅が伸びています)


SPDRの金保有高は12月12日現在、763.56トンとなり、
9月末の742.23トンから21.33トン増加(2.9%増)しています。
ただし第2四半期末の6月30日現在の819.04トンと比較すると7%近い減少。
依然として夏場の流出分が埋めきれていないのですが、
ETF市場には資金が戻り始めているようです。

プラチナは引き続き中国の景気動向がカギを握っています。

ここからの金、プラチナ価格動向を森さんに伺っています。
詳しくはオンデマンド放送で森さんの解説をお聞きくださいね。

イスラム圏の金投資解禁で世界金争奪戦が起こる [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.12/06 大橋ひろこ 記事URL

イスラム金融機関会計監査機構(AAOIFI)が2016年にイスラム金融法を改正、イスラム圏の人々も自由に投資用としての金を買うことができる新法律が制定されました。この法律の施行から2年が経過して、金投資スキームが具体性を帯びてきています。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はトーキョー・トレーダーズタイムズ代表小針秀夫氏にお話を伺いました。


2016年に制定された金融法の正式名称は、
「シャリア・スタンダード・ナンバー57 
オン・ゴールド&イッツ・トレーディング・コントロール」
➡(「金および金取引規制に関するシャリア法・基準No.57」)

これまで、イスラム圏では宝飾用の金は購入できたものの、
宗教上の厳しい戒律によって金投資の購入はできなかったのですが
新基準のシャリア金融法の改正により、世界人口の25%を占める
イスラム教徒が金投資をするスキームができたのです。

イスラム教徒の人口は世界で約16億人で、中国やインドの人口よりも多く、
2030年には約22億人に達すると予測されています。
伝統的に金が好きなこの地域の人々が金投資を行った場合、
中国やインドを凌駕する金消費大国となること可能性も。


イスラム金融圏でキーとなる国々は、石油大国であるサウジアラビア、
UAE(アラブ首長国連邦)、カタールのほかに、マレーシア、インドネシア、
トルコの6カ国。
イスラム金融圏の運用資産総額は、2015年の1兆9000億ドル(約215兆円)から
2018年は推定2兆6000億ドル(約290兆円)、
2020年には3兆2000万ドル(約360兆円)に達すると見込まれています、


イスラム金融資産には、イスラム銀行資産、タカフル(イスラム保険)、
スクーク(イスラム債券)、イスラムファンド、
その他イスラム金融機関の資産が含まれており、
今後、新シャリア金融法の下に、このような巨大マネーが
金市場に大量に流入してくる可能性があるのです。


各国ではシャリアに即した金融プロダクトやスキームが登場。
GOLD ETF(スパイター・ゴールド・シェアズ)や
Bank Muamalat(インドネシアを拠点とした市中銀行)など
複数の金投資商品が完成しつつあるようです。


アジア太平洋地域の金融ハブと呼ばれるシンガポールの証券取引所SGXにおいて
今年10月に、シャリアに適合する48銘柄で構成される
「FTSE-STシンガポール・シャリア・インデックス」の取引が開始されました。
今回上場されたシャリア指数には、シンガポール通信最大手シングテル、
政府系複合企業ケッペル、シンガポール航空、
メディア最大手SPHなどが含まれています。


マレーシアでは、大型年金基金の従業員積立基金(EPF)が
2017年からシャリア適合のポートフォリオを導入したほか、
公務員年金基金KWAPはポートフォリオすべてをシャリアに適合させています。

イスラム金融圏の運用資産総額(2019年の推定運用額2兆8000億ドル(320兆円)の
1%だけ金投資に組み込まれると仮定しても、その運用額は280億ドル(3兆2000億円)です。

現在、ドル建ての金価格は1トロイオンス当り1200ドルほどで推移しており、
これをグラム建てに換算すると約39ドル/gとなり、1トン当りの金価格は3900万ドル/t。
前述の280億ドルで購入できる金の量は718万トンとなる計算で、
この金額で購入することができる金は、720トン。
2017年のインドの年間金需要が771トンだったことからすると、
インドにほぼ匹敵する規模だと小針氏は指摘します。


イスラム圏の金投資解禁でゴールド価格は...?!

小針氏には原油、ゴム相場についても伺っています。
詳しくはオンデマンド放送で小針さんの解説をお聞きくださいね。

OPEC総会控えて~カタールOPEC脱退表明 [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.12/05 大橋ひろこ 記事URL

WTI原油相場は10月3日の76.90ドルから11月29日には49.41ドルまで大きく下落しています。最大で27.49ドル(35.7%安)の下落で昨年10/09以来の安値更新です。


供給「不足」への警戒感から、2019年の供給「過剰」見通しに焦点がシフトしたことが背景ですが、今週はOPEC総会が注目です。この総会直前、カタールが来年1月からOPECを脱退すると表明、いったい何が起こっているのでしょうか。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はマーケットエッジ(株)代表取締役 小菅 努氏にお話しを伺いました。

サウジとロシアの大規模増産、非OPECの増産ペース加速、
世界需要見通しの先行き不透明感、対イラン制裁の緩和などから
大きく下落してきた原油相場ですが、
ここからは原油市場に影響を及ぼすイベントが続きます。


12/05 JMMC(OPECと、非OPECによる共同閣僚監視委員会
12/06 OPEC総会、記者会見
12/07 OPEC加盟国・非加盟国会合、記者会見


IEAはOPEC産油量が横這いの場合、2019年は通年で供給過剰化を予想しています。
OPECは、2019年のOPEC産原油に対する需要が前年比日量105万バレル減を予想
しており、来年に向けて減産対応が必要不可欠な状況ですが
未だ減産合意の確証が得られていません。

小菅氏にOPEC総会のシナリオについて伺いました。

まず、減産合意できるか、そして合意できた場合もそれが十分な規模か同課が注目です。

① 減産合意ができない場合 → 45~50ドル水準までコアレンジ切り下げ
② 減産合意ができた場合 → 十分な規模 → 55~60ドル
              不十分な規模 → 50ドル絡みの上値重い展開に


すでに減産量については事前にサウジ日量100万バレル、
OPEC筋は140万バレルの減産を提案との報道があり、これがすでに織り込まれています。
日量100万バレル以下だと、失望売りの可能性が高いのは言うまでもありません。
日量130万~140万バレルだと合格点で、買い優勢となるのでは、と小菅氏。
2016年とは異なり減産合意が難航している背景についても解説いただいています。

また、12/03、カタールは1/19にOPECから脱退することを表明しました。
今後は天然ガスへ注力するという長期戦略に基づくものとしており
アルカービ・エネルギー相は「政治的ではない」と発言していますが
メディアではサウジとの対立との観測も。

⇒2017/06/05 サウジはカタールと断交
ムスリム同胞団の支援を理由としていますが、カタールとの国境に運河を建設、
アラビア半島から分離をもくろんでいるともされています。
カタールは、イランやトルコとの関係強化しており、
OPEC加盟国との間に距離を置き始めていましたが、、、。

そもそも価格カルテルとしてのOPECは
従来からサウジ一強だったが、ムハンマド皇太子が産油政策でも実験を握ってから
よりサウジの存在感はより強固となっています。

今年の原油相場急落も、サウジの独断による大規模増産が理由でした。
従来はイランが牽制役を果たしていたのですが、イランは米国から再制裁。
発言力も低下してしまっています。小規模産油国はサウジの指示に従うだけで、
不満の高まりが特にサウジとの関係悪化が進むカタールで顕在化したものとみられます。

また、需給調整役は、「OPEC」が2017年に「OPEC+ロシア」に変わり、
現在は「サウジ+ロシア」への過渡期となってきました。
11月、WSJがサウジのシンクタンクが
OPEC解体の影響を調査していると報じています。
非OPECの増産圧力が強くOPECでの需給リバランスには限界も見えてきましたが、、、


詳しくはオンデマンド放送で小菅さんの解説をお聞きくださいね。

ドル安基調となっても下げ止まらぬ原油 [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.11/29 大橋ひろこ 記事URL

パウエルFRB議長の講演から米国の早期利上げ打ち止め観測が台頭。ドルが急反落となる一方でダウ平均は600ドル超の急反騰。リスク選好の値動きが広がりましたが、ここから株式市場には安心感が戻るのでしょうか。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はエモリ・キャピタルマネジメント代表江守哲氏をお迎えし
ここからの金融市場、そしてコモディティマーケットを展望いただきました。


江守氏は、これまでの見通し通りに利上げができないということが問題であるとし、
米株も原油もトップアウトした可能性について言及、
パウエル発言を受けてのリスク選好の流れが続くことへは懐疑的です。


金利低下でも原油価格の下落には歯止めがかからず、WTI原油価格は
50ドルの大台を割り込んできました。


OPEC総会での減産合意への期待もあるのですが、サウジのファリハエネルギー相は
サウジアラビア単独では原油減産はしないと発言。協調減産合意への意欲を示した、
とも受け止められますが、それが困難であることを示したとも言えます。


ロシアやナイジェリアは減産に後ろ向きで、協調減産合意への期待も日に日に
薄れつつあります。原油は暴落局面では50~80%近く高値から値を削ることも
珍しくなく、世界景気の減速が懸念される中ではWTI原油価格が20~30ドル台まで
沈む可能性も否定できないと江守氏。


一方で、株や原油が大きく下落するようなリスクオフ局面では
ゴールドが資金の受け皿になるとお話くださいました。


ここからの原油、ゴールド展望は是非オンデマンド放送で
江守さんの解説をお聞きくださいね。

OPEC減産で原油は下げ止まるのか? [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.11/28 大橋ひろこ 記事URL

10月、原油価格がトップアウト。北海ブレント価格は10月1日84.98㌦⇒11月23日62.60㌦へ26.4%下落。WTI原油価格は10月1日75.30㌦⇒11月23日50.42㌦まで34%の下落となりました。
10月の高値は4年ぶりの高値だったのですが、、、。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はエネルギー情報ネットワークの山内弘史氏をお迎えしお話しを伺いました。

原油下落の背景には、投機家らの原油買いポジションの整理がありました。
原油先物市場の投機家ポジションは7月3日には65万7000枚もの買い越しでしたが
11月20日には36万7000枚にまで減少。2017年9月以来の低水準にまで減少しています。

IEAは10月石油市場報告で2018年,2019年の世界の石油需要量を
前回比日量10万バレルずつ下方修正。
2018年は130万に、2019年は140万バレルに引き下げました。

また、EIAも2019年石油需要を11月短期エネルギー見通しで
日量10万バレル下方修正しています。

中国経済の成長がこれまでも見込みよりも鈍化してきたことや
欧州の経済先行指標も悪化がみられること、
新興国金融市場での通貨の下落による原油輸入コストの上昇などが
石油需要減退観測に拍車をかけているようです。


一方で、供給は潤沢です。


米国の石油生産量は予測を上回る増大で
2018年8月は日量1,130万バレル,9月はハリケーンの影響で
わずかに減少するも10月には1,140万バレルにも増えてきました。

これはEIA予測1,100万バレルよりも40万バレルも多い水準です。
(2017年は940万バレル、昨年より200万バレル増えています)


ロシアの生産量も10月1,179万バレルとなっています。
サウジは1,060万バレルで、米・露・サウジがいずれも過去最高を記録しています。

生産障害や経済問題を抱える国の生産はというと、
ベネズエラ127万バレルで前月比1万バレル減。
イランが334万バレルで前月比10万バレル減。
リビア112万バレルで同6万バレル増。
ナイジェリア166万バレルで同1万バレル日減。

 
という状況で、減産を増産が大きく上回ったことがわかります。
需要はまだ大幅な減少には至っていないが,需給の急激な緩和感、
供給過剰は否定しようがない状況にあることが、最大の原油下落要因であったと
山内氏は解説くださいました。

米国の原油在庫は9月終わりからの1カ月余で2,200万バレルも増加しており
2017年1月以来の月間最大量の増加です。

その後も積み増しが続き11月16日現在447百万バレルに上りました。
これは前年比97.8%ですが9週連続の増加です。

9月14日の394百万バレルが5,300万バレルもの増加。製油所定修と重なったこともありますが、、。


OECDの世界石油在庫も10月中に200万?積み増しとなりました。
中国にはイランの幽霊船タンカー2,200万バレルが11月上旬に大連に入着の報道も。

イラン原油の当面の手当ては終わったのでしょうか!?

12月6日にOPEC総会が予定されていますが,
仮に140万バレル減産しても 供給過剰は容易には収まらないと山内氏。

ここからのポイントは是非オンデマンドで!

金は底入れしたのか~米金利とゴールド [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.11/22 大橋ひろこ 記事URL

ドル建て金価格はドル高を背景に8月16日に2017年1月以来、1年7カ月ぶりの安値となる1,160ドルまで下落しましたが、10月、世界の株式市場が不安定化すると投機家の買い戻しもあり1,243ドルまで上昇となりました。11月は値動き軟調ながら1,200ドル割れでは買い意欲が強く8月底値を確認するような値固め相場に入ってきています。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はみんかぶ商品調査部門アナリスト 森成俊さんをお迎えし
貴金属市場の動向を伺いました。


目下金市場の注目は12月FOMC。18、19日のFOMCで
今年4回目の利上げ実施がコンセンサスですが、
市場はFOMCメンバー見通しの2019年3回、2020年1回の利上げには
懐疑的となってきました。メンバー見通しに変更が生じればドル高トレンドが
終焉し、金市場には買い意欲が戻る可能性があるためです。


米10年債利回りは10月半ばに3.24%まで上昇ごピークアウト、
今月21日現在、3.07%まで低下してきました。
長期金利が3%割れとなると、ドル売りが加速すると思われます。


NY金先物市場では大口投機家のポジションは10月9日、38,175枚まで
売り越し幅が拡大しましたが10月半ばから買い戻しが進み、
16日には17,667枚の買い越しに転換しました。
今月13日には再度9,247枚の売り越しに転じましたが、
投機筋らのスタンスもFOMCをきっかけに大きく変わるかもしれません。


金ETFのSPDRの金保有高は11月21日時点で762.92トン、
9月末の742.23トンから20.69トン増加(2.8%増)となっていますが
第2四半期末の6月30日現在の819.04トンと比較すると7%近い減少です。
まだ夏場の流出分が埋めきれていません。


ワールド・ゴールド・カウシル(WGC)は、11月1日の四半期レポートで、
2018年第2四半期の世界金需要は前年同期比1%増の約964.3トンと公表。
ETF需要は減少もアジアを中心とした新興国の宝飾需要や地金、
コイン需要の増加が全体の増加につながったとしています。


地金、コインの投資需要は28%増の298.1トンと旺盛でした。
インド、中国、インドネシア、イラン、ベトナムでの需要増が目立っています。
なお第2四半期は前年同期比4%減の964トン。

ここからの金価格展望は?!
詳しくはオンデマンド放送で森さんの解説をお聞きくださいね。

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