利上げきっかけに上昇に転じたゴールド、ここから [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2017.03/16 大橋ひろこ 記事URL

暴落説まで飛び交った3月15日。オランダ選挙にFOMCトランプ大統領の予算教書など様々なイベントが重なることから警戒が強まっていましたが、ゴールドは利上げ織り込みとその先の金利引き上げのペースアップの思惑などから軟調地合いが続いていました。市場の大方の予想通り、15日の3月のFOMCで0.25ベーシスの利上げが実施されると、ゴールドは反転、ドル建て金価格は1200ドル近辺をウロウロする展開でしたが、FOMC後に一転上昇に転じ1220ドル台へと駆け上がりました。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日は金融・貴金属アナリスト亀井幸一郎氏をお迎えしゴールド市場の値動きと
今後のポイントを伺いました。

亀井さんは、FRBは上げられるときに上げておきたいという想いが強くも、
2月中は市場が利上げに懐疑的。3月利上げを全く織り込んでいなかったことから
3月利上げをマーケットに織り込ませようとFOMCボードメンバーらのタカ派発言が
相次ぎました。2月28日ダラス連銀カプラン総裁の
「インフレ対応で後手に回らないよう、近い将来に利上げする必要があるだろう」
との発言を皮切りに、ダドリーNY連銀総裁、ウィリアムズ総裁、ブレイナード理事に
フィッシャーFRB副議長、イエレン議長とFOMCボードメンバーらによるタカ派発言が
3月利上げが確実というセンチメントを醸成しただけでなく、
その後の利上げのペースも年3回ではなく4回になるのではないか、と
前のめりに動いたことが、ゴールドの下落につながっていたと亀井さん。

実際には、金融引き締めに積極的にタカ派の姿勢が強まったという内容ではなく
経済見通しや金利の見通しが昨年12月時点からほとんど変わっておらず、
前のめりに上昇していた米国債利回りが低下するとドルが下落。
ゴールド市場ではショートカバーが大きく入った格好で
ゴールドが急反転となったのです。

ここから市場の目は欧州と米国発の政治リスクに移ることで
ゴールドは下値固く推移しそうです。

オランダ選挙に波乱はありませんでしたが
焦点は4、5月のフランスの大統領選挙。5月には国民議会選挙があります。
昨年の英国に続きEU離脱派が勝利する可能性もゼロではありません。

こうした欧州の政治問題がマーケットの不安要因としてゴールドを支えると
考えられるほか、ECBはいよいよ追加の緩和ではなく出口を模索し始めたとの
スタンスの変化がユーロの上昇をもたらしており、相対的にドルが下落すれば
これもゴールドの下支え要因となってきますね。

また、2016年は静かだった実需、インドが動きそうです。
昨年突然に発表されたインドルピーの高額紙幣の使用禁止でキャッシュ不足に
陥ったインドは、秋の婚礼シーズン期に婚礼が見送られるケースが多く発生しました。
次の婚礼シーズン期は4~5月。ここで先送りされた婚礼需要が増すことが予想され、
この時にゴールドの需要が高まるとの期待もあるようです。

4~5月に向けてゴールド相場が大きな山を描くかもしれません。

詳しくはオンデマンド放送で亀井さんの解説をお聞きくださいね。

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膠着の原油相場、ここからのポイント [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2017.03/08 大橋ひろこ 記事URL

WTI原油価格は50ドル台で膠着の様相。2016年のOPECの減産合意で50ドル大台に乗せてからというものほとんど動いていません。1月からの減産実施の遵守率が高く,非OPECのロシアでさえ60%もの減産に動いていることを評価しているとの指摘もありますが、下値を支える効果にはなっていても、ここからの一段高には更なる材料が必要なのかもしれません。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はエネルギーアナリスト大場紀章さんに原油、プラチナについてお話を伺いました。

原油価格が上昇してくると米国のシェール生産が増えるとの指摘もあり、
実際に掘削リグ稼働数は増加トレンドに入っていますが、
米国の1~2月のシェール生産はほとんど横ばい~微増。

米国在庫は増加していますが、輸入が増加していることや
シェールではない従来型の原油生産が伸びていることが背景。
まだ現段階では、原油価格が50ドル台に戻ったことでのシェールオイル生産増はありません。

ただし、DUC(Drilled Uncompleted)と呼ばれる米国の待機井戸数が
(掘削済み井戸のことで、現状では生産していないもののいつでも生産できる状態)
増えてきており、いつでも増産体制にあることには留意しておきたいのですが。

トランプ新政権は、環境規制を取り払い、米連邦政府所有土地の原油生産再開を
掲げていますので、これがいつ実現するのか、という点にも注目ですが
トランプ政権には多くのエネルギー関係者が入閣しており、
エネルギー価格を安易に下落させてしまうなやり方はしないと思われます。


ひと昔前は、原油価格が安いほうが経済にはプラスとされてきましたが、
現在はエネルギー産業の発展が株価を支える構造となっていますので
原油価格が下がると困る向きが圧倒的です。

現在原油価格の当先のサヤが縮小し、価格がフラット化してきています。
市場のボラティリティも低く、狭いレンジで推移しており、
居心地のいい水準で安定しているとも言えますが、
不透明感が強まっているとみる向きも。

目先は3月22日に開催される予定のOPEC非OPECの減産合意検証委員会において
減産が遵守されているのか、6月以降はどのようにするのかなどが
話し合われるものとみられており、
このイベントで出てくるニュースには注意が必要です。

また、今回は大場さんにプラチナ価格の今後についても伺っています。
詳しくはオンデマンド配信で大場さんの解説をお聞きくださいね。

原油先物市場、順サヤから逆ザヤへ?!価格高止まりの背景 [大橋ひろこコラム]
2017.03/02 大橋ひろこ 記事URL

2016年の世界の石油需給は日量160万バレルプラスでした。2017年予測は日量140万バレルプラスと2016年比では若干減少するも、これまでの平年では日量120万バレルプラスであればいい好調な数字であったことを考えれば、需要見通しは年々上方修正の流れにあります。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はマーケットエッジ代表の小菅努氏にお話を伺いました。

米国の原油在庫は余剰感があり、原油価格は早晩崩れるとした見通しもありますが、
小菅さんは米国在庫はシェール増産分があるほか、その分の輸出がまだ
軌道に乗っていないこともあり、特殊なマーケットとなってきていると指摘。

「OECD(先進国)在庫」が、正しく世界の原油需給を把握するうえで重要。

※米国在庫は毎週発表されるため即時性が高いことで注目されています。
OECD在庫はIEA月報で確認できますが、若干データー古い。

IEA月報では2016年10-12月期のOECD原油在庫は日量80万バレルもの減少でした。
今後の予想では日量60万バレル程度の減少の見込み。
単純計算で1カ月で1800万バレル、半年では1億バレルあまりの原油在庫減少となります。

5年平均で見れば原油在庫はまだまだ余剰感は高いものの、
確実に在庫は減少のトレンドに入ってきていることが確認できます。
小菅さんは新興国消費が伸びていることと、意外と高いOPECの減産遵守率、
これが効いていると解説くださいました。

こうした需給の引き締まりが、ファンドの買い越しが過去最高に膨らむも
原油価格が高止まり状態にある背景とみられますが、
小菅さんは原油先物市場のカーブの変化にも注目されています。

原油価格は高値ボックスで値動きが鈍いのですが先物カーブ(サヤ)は急変動。
当限と1年先物との比較では順サヤ解消が進んでいるのです。
昨年末には5ドルほどの順サヤだったものが足元ではほぼゼロに縮小。
逆サヤ化も視野に入り始めています。

過去の原油相場高騰は逆サヤ(or順サヤ解消)局面で発生しています。
チャートをご覧いただくと2007年~2008年の原油高騰時も逆ザヤでした。

こうしてみると、逆ザヤが異常事態ということはないことがわかりますね。
小菅さんによると2000年以降 順サヤ482週(54%) vs 逆サヤ413週(46%)
どちらかというと順サヤである期間が長いですが、それほど違いはありません。
そして、価格が上昇するときは逆ザヤである局面であることが確認できますね。

逆サヤ=将来の需給緩和予想ではなく足元の需給ひっ迫(需給緩和解消)との評価
につながるのです。むしろ、順サヤは原油安のリスクとなっています。

OPECは、逆サヤが協調減産の「中間目標」と認識していると小菅さん。
投機筋の買い越しが膨らんでいるのはこうした背景にもありそうです。
原油価格はさらなる上昇もありそうですね。

詳しくはオンデマンド放送で小菅さんの解説をお聞きくださいね。

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3月9日(木)午後6時から、東京は日本橋 TOCOMスクエアで、
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膠着する原油先物市場、ここからのポイント [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2017.02/22 大橋ひろこ 記事URL

原油先物市場は3か月近く膠着状態が続いています。米国の原油在庫増でも、OPEC/非OPEC産油国の減産期待で下値固く推移しています。このレンジ、どちらにブレイクするでしょうか。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はオイルエコノミスト藤沢治さんにお話を伺いました。

2月14日時点でのNYMEXの大口投機筋のNet Longは
50万8千枚を超えています。これは、総取組高の23.3%で
前週の21.8%から増加、下値固い相場の買い手はヘッジファンド勢ともいえそうです。
在庫高から原油価格が下落しても不思議はないのですが、、、。

藤沢さんに今後の原油価格変動要因となり得るポイントを伺いました。
OPEC/非OPECの減産合意に関してはその遵守率が注目されていましたが、
意外と減産遵守率が高いことが評価されているとの声がある一方、
その継続性の意味では、5月のOPEC定例総会で、減産が延長されるか
更なる減産に踏み切れるかどうかが問われることになるだろうと藤沢さん。


というのも、ロシアは、1月には日量10万バレルで目標の日量30万バレルの減産は、
3月末にかけて段階的に実施という状況、リビア、ナイジェリアも増産しており、
現状のままでは需給リバランス時期はかなり遅れそう。

現在OECD在庫は、先行き68日をカバー。本来は57-60日程度でバランス。
リバランスは、需要が良ければ年末までに、と推測されます。
上半期にリバランスするとは、今の時点では予想できないと藤沢さんは指摘されています。

今年の世界の石油需要増は、前年比で大体日量140万バレルと予想されているのですが、
原油価格が徐々に上がっていることに加え、トランプ政権の経済政策によっては、
新興国の経済成長が低迷し、需要が伸び悩むことも予想されます。

また、米国シェールオイル増産も需給緩和バイアス。

ただ、市場は地政学的要因による一時的高騰も織り込んでいるようです。
イランへの制裁復活、イスラエル/パレスチナ紛争の激化など、トランプ政権では
中東の紛争激化が想定されています。

ここからの原油価格予想は?!

詳しくはオンデマンド放送で藤沢さんの解説をお聞きくださいね。

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トランプ政権後のエネルギー情勢と原油価格 [大橋ひろこコラム]
2017.02/15 大橋ひろこ 記事URL

2017年、WTI原油価格は1バレル=50ドル台前半で強含み推移を続けています。

OPECと非OPECは1月22日、昨年合意した協調減産に対する第1回監視委員会をウィーンで開催し、減産目標である日量180万バレルに対し、同150万バレル(80%)の減産を履行していると発表しましたが、2月13日公表されたOPECオイル・マーケット・レポートでも、1月の生産量は減産目標の9割を達成したことを明らかにしています。
ただしロシアなど非OPECの減産は目標60万バレルの約4割に留まりました。高い減産遵守率が原油価格の高止まりの背景とみられます。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回は資源・食糧問題研究所 代表 柴田明夫さんに
トランプ政権後のエネルギー情勢と原油価格をテーマにお話を伺いました。

◆トランプ政権のエネルギー政策

エネルギー産業の強化を図ろうとするトランプ政権の閣僚人事には
石油・天然ガス産業の経営者が多いことが注目されています。

①世界最大の石油企業であるエクソンモービルCEOの
レックス・W・ティラーソンを国務長官(日本の外務大臣に相当)に起用。
石油産業の振興への姿勢を鮮明にしています。

ディラーソン氏はロシアの石油・ガスの探査開発など上流部門での
仕事で功績を挙げ、エクソンモービルのトップに上り詰めた人物です。

ロシア最大の石油企業ロフネフチのセーチン社長やプーチン大統領とも懇意で
あり、北極海やメキシコ湾での石油・ガス開発でロシアとの協力体制が
強まる可能性が高いことが指摘されています。

当然、彼はウクライナ危機に対して現在欧米が行っている
対ロシア経済制裁には反対の立場。


②米国の環境政策を指揮するEPA(環境保護局)長官には、
産油州であるオクラホマ州司法長官のスコット・プルイット氏が就任。
オバマ大統領のシェールオイル開発に関する環境規制に反対の立場を
表明しており、早速規制緩和の動きが。

建設が禁止されてきたカナダからテキサス州に原油を輸送する、
キーストーンXLパイプラインの建設も大統領令に署名がなされました。


③CIA(米国中央情報局)長官に起用された共和党下院議員の
マイク・ポンぺオ氏は、オバマ前政権のイラン核合意に
かねてから反対している人物であり、
新たなイラン制裁の作成に向け動き出しているようです。


④エネルギー長官のリック・ベリー氏は全テキサス州知事。
エネルギー産業を代表する立場にある人物です。


こうした閣僚布陣から打ち出される主要政策は、
①環境規制の緩和でその延長にはパリ協定離脱も視野にある、
②石油・天然ガスの増産と輸出拡大。
シェールオイル、シェールガス、石炭の増産へ。
③資源外交でロシアとの協力。
特に北極海やメキシコ湾での戦略的提携を進める―の3つ。

◆リスクをはらむトランプ政権の中東政策

トランプ政権にとって、国内のシェールオイル開発は
原油価格の押し下げ要因となります。エクソンモービルやシェブロンなどの
エネルギー企業やロシアにとって痛し痒しですね。


実際に足元では原油価格の回復もありリグ稼働数は、
昨年5月の404基を底に増加のトレンドに入っており、
2017年2月時点では728基が稼働しています。
これに伴い、シェールオイルの生産量も2016年12月時点で
日量454万バレルまで回復してきました。


しかし、中東情勢が緊迫化すれば、原油価格の上昇と
国内エネルギー産業の競争力強化の両方を手にすることができます...。
こうした観点から、トランプ政権の中東政策を見ると興味深いと柴田氏。


トランプ大統領は就任早々、イラク、シリア、イラン、スーダン、
リビア、ソマリア、イエメンなど政情不安定なイスラム圏7カ国出身者に
対する一時入国禁止令を発し、世界的な混乱を招いています。
また、中東政策に関して
親イスラエル、反イラン、イスラム国(IS)壊滅という
3つの「アイ(I)」政策を主張しています。


オバマ前政権で悪化したイスラエルとの関係修復を図るため、
駐イスラエル・米大使館をテルアビブからエルサレムに移すと発言。
仮にこれが実行された場合、キリスト教、ユダヤ教、イスラム教の
信者を巻き込む宗教戦争に発展しかねません。


また、トランプ氏は、前政権下で取り決められたイラン核合意を
「これまで行われた取引で最悪のもの」と酷評、
今後新たな制裁を含めた対イラン措置をとる可能性が高まっています。

これに対し、イランも弾道ミサイル発射実験を行うなど
両国の緊張が高まっていますが、今後、5月に大統領選を控えたイランで、
穏健派の労派に大統領に代わり再び反米強硬派が勝利する恐れが出てきました。


ISに対しては、壊滅に向けロシアとの共闘を模索し、
アサド・シリア大統領については存続を容認する姿勢。
サウジアラビアにとっては、IS壊滅は好ましいものの、
アサド政権の存続はイランの勢力を温存することになり看過できません。


これら中東情勢を巡るリスクが1つでも顕在化すれば、
原油価格上昇のシグナルとなるでしょう。
原油価格の上昇局面におけるシェールオイル生産拡大を図る
トランプ政権にとって願ってもない環境が整うことになるのです...。


OPECの原油減産遵守率は予想を上回ったとはいえ、
需給は決してタイトではありません。

また、投機筋の先物市場での原油ロングポジションは過去最高レベルに
達しています。この裏に、中東情勢の緊迫化が?!
詳しくはオンデマンド放送で柴田さんの解説をお聞きくださいね。

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番組コメンテーターとしてお馴染み
ICBCスタンダートバンク東京支店長池水雄一さん
FXアナリスト岡安盛男さんが、相場の動きと今後の投資戦略を語りつくします。

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詳しくはこちら→http://blog.radionikkei.jp/trend/170309event.html

1月のOPEC減産量は?!10日のIEA,13日OPECのレポートに注目 [大橋ひろこコラム]
2017.02/08 大橋ひろこ 記事URL

原油価格が動きません。11月30日のOPEC総会で減産合意が決められた後、WTI原油価格は50ドル台へとステージを引き上げる上昇となったのですが、その後2か月間あまり、50ドルから55ドルでのレンジ相場が続いています。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日は、よそうかい・グローバル・インべスターズ代表 松本英毅さんに
原油市場の今後のポイントを伺いました。

1月から減産が実施されていますが、大方の予想以上に
減産が進んでいるとの見方が多いようです。
サウジを初めとした湾岸諸国の減産が現在の原油価格を支えていると思われますが、
一方でイラクは12月に生産を増やしていることもあり
その分を割り引いて考える必要があります。

リビアとナイジェリアの生産も増加していると見込まれる他、
イランもやや増加傾向。

重要なのは、OPEC全体で11月末時点での生産量から比べて
どれだけ減っているのかという点です。
11月に減産が決められてから1月の減産開始前の12月中は
生産国らが増産していましたので、12月比での1月生産量は
乖離が大きくなっていると思われるためです。

今週10日(金)にはIEAの月報が、
来週13日(月)にはOPECの需給レポートが出てきますので
この内容に注目。市場の予想と実際の減産量に乖離があれば
原油相場、大きく動く可能性がありますので、要注意。
どちらかというと、ファンドポジションは過去最高の買い越しに
なっているので、下落リスクが大きいと思われますが、、、。

また、高止まりの原油価格に採算が見合ってきた米国シェール。
稼動リグ数の増加パターンを見る限り、そろそろもう一段の
生産増が警戒されてくる頃です・・・。

冬の暖房需要がピークを過ぎたことで、製油所の定期点検が
始まっており、製油所の稼働率が低下する時期。
原油在庫の積み増し、余剰感が出てくるシーズンでもあります。

加えて、米国戦略備蓄原油の市場への売却も原油の上値を抑えると
見られます。 合計800万バレルの備蓄を放出することになっていますが
議会で承認された3億7,540万ドルの売却収入を得られなかった場合、
追加の放出にも (1バレル46.925ドル)警戒が必要でしょう。

松本さんはリビアやナイジェリアの生産回復、
シェールオイルの増産もあり、今のOPECの減産量では
世界市場の供給過剰を解消するのは不十分と指摘。

5月25日のOPECの定例総会では、6ヶ月と定められた減産期間の延長、
ならびに100万バレル程度の追加減産に必要性が生じるのではないか?!
として、足元の原油価格は40ドル近辺までの下落の可能性もあると
お話くださいました。価格下落に対する危機意識の高まりが本物ならば、
追加減産で合意できる可能性は高いというのですが、、、。

詳しくはオンデマンド放送で松本さんの解説をお聞きくださいね。

電気自動車はPGM市場にとって脅威なのか? [大橋ひろこコラム]
2017.02/01 大橋ひろこ 記事URL

プラチナ需要の40%、そしてパラジウム需要の73%が自動車触媒向け需要です。ガソリン車では主にパラジウム、ディーゼル車は主にプラチナが使われますが、世界中で売れているのは主にガソリン車ですね。ディーゼル車は主に欧州向けです。

昨今、技術革新により電気自動車が主流となりつつありますが、プラチナ・パラジウムの自動車触媒需要にはどのような影響がでるのでしょう。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。

今日はICBCスタンダードバンク東京支店長 池水雄一さんに
次世代自動車時代のPGM市場についてお話をうかがいました。


電気自動車自体は化石燃料を使わないためCo2の排出がないとして
環境にやさしいとされていますが、池水さんは、そもそも電気自動車を
走らせる電気をどうやって作っているか、という点について言及されています。


そもそもの電気を作るために、石油や石炭などの化石燃料を使用すれば
その際にCO2が排出されますね。ガソリン車やディーゼル車が
排出するCO2の量と、発電の際発生するCO2の量を、
例えば1km当たりに換算して比較するなどしなければ、
本当に地球に優しいのはどちらなのかはわかりません。


太陽光や風力といったそもそもの自然エネルギーを利用しているのであれば
クリーンエネルギーと言えるのですが、、、。


現実にはほとんどの国において、発電の大部分を担っているのは化石燃料です。
池水さんは、アメリカのある大学の研究では、相対的に電気自動車よりも、
燃費のよいガソリン車、ハイブリッド車、ディーゼル車の方が、
全体でのCO2排出量は少ないとの結果も出ているとお話くださいました。


つまり、決して環境問題から電気自動車がエコだとは言えないのです。


電気自動車の技術の肝は蓄電池。
一回の充電による航続距離、そしてその充電自体にかかる時間を考えると
現在の電気自動車のレベルでは、まだまだ内燃機関の自動車に
取って変わるほどの利便性があるとは言えません。


航続距離が長くなったと言われる小型車種でさえ一回の充電で200km。
そして80%までの急速充電でも30分、フル充電には約8時間くらいかかります。
航続距離300-500kmはあるガソリンやディーゼル車の利便性と
比較すれば、電気自動車はまだまだ普及には時間がかかりそうですね。


業界関係者に言わせるとこのギャップを埋めるのには
少なくとも20年はかかるとか。


2016年現在、世界の自動車の売り上げにしめるEV(電気自動車)の割合は
わずか1.2%に過ぎません。現状では電気自動車がガソリン車やディーゼル車の
牙城を揺るがし、PGMの相場に大きな影響を与えるようになるとは
到底考えられない、と池水さん。
電気自動車普及によるPGM相場大暴落は杞憂のようです。

詳しくはオンデマンド放送で池水さんの解説をお聞きくださいね。


原油とともにNGLも前週比121千バレル増産の3,541千バレル。
天然ガスは小幅減産となっても,これまではNGLリッチな
マーセラスやユーティカのシェールガス増産がNGL増産を支えてきましたが、
今後は原油・天然ガス増産そのものによってNGLが増産となる可能性が出てきました。

米国シェール大増産時代へ?!~トランプ政権のエネルギー政策 [大橋ひろこコラム]
2017.01/25 大橋ひろこ 記事URL

米国の石油・ガスの掘削稼働リグ数が1月20日現在、前週比35基増の694基と大幅増加となりました。2015年11月25日の555基以来の550基突破となっています。

9月末のOPEC臨時総会で原油減産合意が打ち出されて以降、原油市況が上昇推移となったことWTI原油価格は年末~年初に55ドル台へと上昇したことが継続的なリグ数増加につながっているようです。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回は石油ガスジャーナル顧問 山内弘史氏に米国シェールガス、オイル増産に弾みがつくか?をテーマにお話を伺いました。

加えてトランプ新大統領はシェール革命推進への意向を明確に示しています。

就任式の後には,ホワイトハウスが「アメリ第一主義のエネルギープラン」を発表。
米国の所有するエネルギー源の最大の活用と安全保障のためのエネルギー自立を
新政権の政策として打ち出しています。

24日、カナダから米国に原油を輸送する「キーストーンXL・パイプライン」と
米ノースダコタ州に敷設予定の石油パイプライン「ダコタ・アクセス」の
建設を推進する大統領令に署名しています。

オバマ前政権の主要な環境政策を覆した格好です。

このため中長期的にもシェール革命推進によるリグ数増加に
一層の弾みがつくものとみられるのです。

米国エネルギー情報局(EIA)が17日に発表した「石油掘削レポート」では
1月の主要7シェールの石油・天然ガス生産予測は前月比66千バレルの増産予測。

バッケン・シェールは引き続き減産となるもののイーグルフォード、パーミアン、
ナイオブララなどは増産になるとしています。

EIAレポートが増産に転じるのは実に1年半ぶり。
米国石油生産は2015年10月をピークに減産が続いていたのです。
これが久しぶりに増産に転じたのですから、2017年1月は転換ポイントとなるかもしれません。

※増産予想内訳
パーミアンが前月比53千バレル、イーグルフォードが22千バレル、
ナイオブララが同13千バレルのそれぞれ増産となる見込みですが
対してバッケンは同20千バレルの減産が続く見込み。

シェールガスの大幅増産が続くマーセラス・シェールは1千バレルの減産、
同じくユーティカは3千バレルの減産。
しかしシェールガス生産量はそれぞれ引き続き日量188Mcf、15Mcの増産予測。

実際、EIAの12日発表の週報では米国原油生産量が
前週比176千バレル増の8,946千バレルと2016年4月第4週以来の890万バレル台に
増加していることが確認できます。


シェールオイルの生産コストは技術革新により随分圧縮されました。
現在主要なシェール層の生産コストは50ドル以下にまで低下。
場所によっては40ドル前後でも生産が可能になっているそうです。

これまでシェール掘削は縦に掘り下げ、その後、地下層奥深くで横に掘り進めるのに
20日程度要したところを現在は7~8日に時間を短縮できたことが
コスト圧縮につながっていると山内さん。

米国シェールオイル大増産の予感も、原油価格が50ドルの高値圏を維持できているのは
2016年のOPECと非OPECによる協調減産の効果を見極めんとする期待と
米国のガソリン需要が旺盛であることなどが背景のようです。

今後の原油展望は?!詳しくはオンデマンド放送で
山内さんの解説をお聞きくださいね。


最終確定生産高報告で大豆上昇も [大橋ひろこコラム]
2017.01/18 大橋ひろこ 記事URL

足元で大豆価格が急伸しています。

1月12日に発表されたUSDA穀物需給報告で
2016/17年度大豆期末在庫を6000万Bu下方修正して 4.20億Buと発表。最終生産高は43.07億Buに下方修正されました。

一方とうもろこし2016/17年度期末在庫は4800万Bu下方修正され23.55億Bu。最終生産高は7800万Bu下方修正の151.48億Bu。

史上最高の豊作は確定したものの単収を引き下げ、作付面積を削減されたため需給は11月に比べ大幅に逼迫したことが、ファンド勢のショートカバーを誘いました。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はコンチネンタルライス代表取締役 茅野信行氏をお迎えし
2017年穀物市場の展望を伺いました。

足元では1月のUSDAの最終確定生産高報告が11月時点の数字とギャップがあったために
売り方が踏まされる結果となり、特に大豆が大きく上昇していますが、
茅野さんはこの上昇には懐疑的。需給相場の中で(春先まで)
大豆相場は昨年秋のもみ合いの水準である9~9.5ドル程度まで弱含むと指摘。

すでに10ドル超え示現となった大豆は、需給からみても、とうもろこしとの比価から
見ても割高で、価格の修正があるとみられます。

大豆、とうもろこしの比価フェアバリューは2.4程度。
現在の比価は2・6~2・7にも登っています。
大豆が割高で、とうもろこしが割安、ということになりますね。

大豆、とうもろこし相場ともに4年連続の豊作となっていますが、
過去、5年続けて豊作となったことはなく、今年2017年が豊作となる確率は
あまり高くないとのこと。減産とはならないまでも、平年作程度となるとみられます。
しかし、5年連続の豊作は絶対にありえないということではないのでご注意を。

茅野さんは、2017年平年作となると仮定すれば、今年の穀物相場には上昇の妙味も
あろう、としながらも、それは足元の上昇には全く関係のないものであり、
天候相場で示現する可能性の話であるため、需給相場で示現した高値には
注意したいとお話くださいました。

今年の穀物市場の展望は是非オンデマンド放送で茅野さんの解説をお聞きくださいね。

2017年マーケット展望~価格に対する理解とは [大橋ひろこコラム]
2017.01/11 大橋ひろこ 記事URL

今日は18:45~TOCOMスクエアにて<劇団:これも何かの円×E-factory>「トランプ大統領誕生! 日本経済これからどうなる!?」新春特別講演。今夕のマーケット・トレンドは講演に先だち、本講演の脚本・構成・解説をされている金融ジャーナリスト 川口一晃さんを番組にお迎えして「2017年マーケット展望」をお話いただきました。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。

2016年はブレグジットや米大統領選挙、OPECの減産合意など、
想定外のことがいろいろとありましたが、それを受けた値動きも
予想を超えるものでした。値動き予想が難しくなっている印象ですが、
川口さんは「価格」を勉強することが重要になってくるお話くださいました。

相場の値動きの基本はファンダメンタルズの理解が重要ですが
景気の良し悪しは常に両意見が存在しています。

テクニカル分析でも上昇トレンド継続と買われ過ぎの判断は常に対立します。
適正価格とは一体、なんなのでしょうか?!
2017年は価格の理解を深めることがより求められるという川口さん。

バブル絶頂の1989年、川口さんは株価の崩壊の時が近いことを
予見されていたそうです。

~794年 桓武天皇は都を平安京へ遷都。
1192年 鎌倉幕府成立(現在は1185年との説もあるようですが)
1550年 豊臣の時代に南蛮貿易始まる
1990年 バブル崩壊へ・・・

マーケットに存在する「400年サイクル」が存在しているとか、、、
それぞれにどんな時代だったのか、そして川口さんが1989年のバブル崩壊を
何故予見できたのかは是非番組のオンデマンドで。

足元の相場では、ペンタゴンチャートのドル円、日経平均の変化日が1/19
ダウ平均の変化日が1/20で奇妙な合致がみられるということで、
トランプ大統領就任式をターニングポイントとして、マーケットはどのように
変化するんでしょうか。解説はオンデマンド放送を是非!

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