生育順調、通商問題も重なり暴落した大豆、今後の見通し [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.07/11 大橋ひろこ 記事URL

米国産穀物、特にトウモロコシは受粉期を迎え、天候相場真っただ中です。

5月に当限つなぎ足価格で410セントを超える高値があったシカゴコーンですが、
6月下旬に向けて338セントまで大きく下落。

足下では戻りを入れるかに見えますが、上値が重い展開が続いています。

大豆価格は米中貿易摩擦への懸念も大きく3月には同1082セントの高値がありましたが足下では837セントまで下落。高値から20%を超える大きな下落となっています。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はコンチネンタルライス代表 茅野信行氏にお話しを伺いました。


米国穀倉地帯はこのところ高温乾燥が続いており、
短期的にはコーンの受粉に悪影響も懸念され、
シカゴコーンは買い戻される局面もありましたが、
現在までのところ、大きな波乱はないようです。

高温乾燥が続いているにも関わらず、生育状況は依然として良好なのです。

授粉期のトウモロコシ進捗率は37%(5年平均18%)、
大豆の開花率が47%(27%)と生育はかなり順調。

現時点では、今年も豊作の見込み、となれば、
7年連続の豊作となります。天候相場に波乱なし、豊作の見込みで
米中貿易摩擦懸念がなくても、価格下落は免れなかったとみられます。

トランプ米大統領が中国製品340億ドル相当に関税を賦課したことへの報復として、
中国は幅広い米農産品に対する追加関税を7月6日から適用するとしています。

しかしながら、中国は食用油需要の増大や豚肉などの飼料としての大豆輸入が年々増大しています。
中国の大豆の総需要はは2017年で9700万トン程度。
中国は国内でも大豆生産を行っていますが、需要を賄いきれる生産量ではありません。
およそ7900万トンを輸入に頼っており、うち6000万トン近くを米国から輸入しているのです。
南米産は2000万ドン弱程度とみられます。

米国から輸入せざるを得ないというのが実情。

関税などかけても自分の首を絞めるだけのことですが、
中国が結局輸入を継続することが確認できれば、過剰に売られ過ぎた大豆価格は
修正されるものと思われます。

茅野さんは豊作織り込みで安値は9ドル程度。
足下で8ドル50セントを割り込む下落はやりすぎだと指摘。

ただし、すぐに反発できるセンチメントではなさそう。
日柄が必要でしょうか。。。

詳しくはオンデマンド放送で茅野さんの解説をお聞きくださいね。

6年連続豊作か?!大幅下落の穀物市況、貿易問題も [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.07/04 大橋ひろこ 記事URL

シカゴ穀物が急落しています。大豆は10年ぶりの安値に沈んでいます。6月上旬まで大豆は1ブッシェル=10ドル台、小麦5ドル台、トウモロコシ4ドル台とここ2~3年ぶりの高値圏で推移していましたが、6月後半に入り、米穀倉地帯の天候良好に加え、米中貿易摩擦に解決の兆しが見えないもともあってファンド筋が一斉に売りに転じ、いずれも大台を割り込んでいます。

7月4日米独立記念日。大豆は8.48ドル、小麦4.91ドル、トウモロコシ3.52ドルと、生産コストとされる同10ドル、7ドル、4ドルを大きく割り込んでしまっています。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日は資源・食糧問題研究所 代表 柴田明夫さんにお話を伺いました。


さらに、足元では大豆・トウモロコシともに生育状況がよく
6年連続の豊作の可能性が大きくなってきました。

トウモロコシは今週が授粉期のピークですが、現在までの生育状況は
米農務省発表の7月1 日時点の主要18州平均で
受粉状況(Corn Silking ):17% (前年同日9%、過去5年(13-17年)平均8%)
作況(Corn Condition):"優"と"良"の合計76%(前年同日68%)


大豆生育状況は、
開花率(Soybeans Blooming):27% (前年同日17%、過去5年平均13%)
 作況(Soybeans Condition):"優"と"良"合計71 %(前年同日64%)

米農務省の6月需給報告では、今年のトウモロコシ単収を
174.0ブッシェル/エーカーとし、昨年の同176.6ブッシェルを下回るとの
控えめな見通し。7月上旬までの2~3週間の天候がカギを握るとはいえ、
市場では作柄の良さを好感し、単収が史上最高の178~180ブッシェルに
達するとの声も出始めています。


一方、大豆の単収を48.5ブッシェルとしています。
昨年の49.1ブッシェル、史上最高であった一昨年の52.0ブッシェルを
下回るとの見立てで、7月の需給報告でどの程度上方修正されるかが注目。
大豆も「6年連続の豊作」が関係者の視野に入ってきました。


7月のUSDA需給報告には注意しておいた方がよさそう。
上方修正があれば、一段安の可能性がありますね。

※作付確定面積(6月29日発表)は大豆が初めてコーンを上回りました

トウモロコシ:8,856 >(意向面積 8,802) <(前年実績9,017)
   生産量⇒140.40億bu が145億bu超まで上方修正されるか。

  大 豆 :8,969 >(意向面積 8,898) <(前年実績9014)
     生産量⇒42.80億bu が 45億bu程度まで上方修正されるか。

それから、米中貿易交渉の影響が穀物価格に影響している側面も。

柴田さんに伺いました、詳しくはオンデマンド放送で柴田さんの解説をお聞きくださいね。

増産合意でも原油上昇、イラン制裁への懸念でさらなる上昇 [大橋ひろこコラム]
2018.06/27 大橋ひろこ 記事URL

注目された6月22日のOPEC総会では増産合意が決定されました。減産緩和量が市場の思惑として広がっていた日量150万バレルの増産より少ないとみられること(具体的な増産量は明確にされなかった)また、これによってサウジの余剰生産力が減少することなどを懸念して、22日WTI原油価格は前日比約3ドルもの上昇をみせました。


皆さん、ご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はオイルエコノミスト藤沢治氏をお迎えし原油価格動向を伺いました。


また、26日、トランプ政権は同盟国に対し11月4日までに
イランからの原油輸入を停止するよう求めたことで、
イラン産原油の供給に懸念が生じたことで、さらに原油価格が上昇、
WTI価格で70ドルの大台にまで上がってきました。

藤沢さんは、市場関係者の多くが原油先高観を唱えているものの、
現物市場では余剰感があるとし、原油先高観に懐疑的です。

トランプ政権の仕掛けた貿易戦争が、世界経済を混乱させれば
世界的に景気後退を招く可能性を懸念されています。
特に米中貿易戦争が激化で中国の石油需要は減退する可能性も。
米国、及びEUの個人消費の減退は石油需のは停滞につながらないだろうか。
足下では、シェール生産やOPECの生産など供給動向にばかり注目されてきましたが
この先は需要動向にも注目すべきであると藤沢さん。

ここからの価格動向を見るうえでのポイント、価格予想を伺いました。
詳しくはオンデマンド放送で藤沢さんの解説をお聞きくださいね。

通商問題と世界経済~コモディティ下落 [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.06/21 大橋ひろこ 記事URL

トランプ大統領は、6月1日にEUやカナダ等に対して鉄鋼とアルミに25%の関税をかけると発表。15日に中国に対して818品目340億ドルの制裁関税を発動しました。中国は間髪を入れずに16日に545品目340億ドルの報復関税を公表し、コモディティ市場が総崩れの展開に。さらに週明け19日月曜にはトランプ大統領は2,000億ドル(約22兆円)相当の中国からの輸入品に10%の制裁関税を検討するよう指示したことを明らかにしました。激化する通商問題への懸念が拡大しています。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
コモディティー インテリジェンス 代表取締役社長の近藤雅世さんにお話を伺いました。

6月1日の価格に対し、ほとんどの商品価格・為替・世界の株価は下落しています。

原油やドル、ダウ平均株価が横ばいで、大きな下落とはなっていませんが、
非鉄、貴金属、ソフトコモディティ、ドル以外の通貨群、特に新興国通貨の下落が顕著ですね。

株式市場では上海総合指数が3000Pの大台を割り込む大幅下落。
中国人民銀行は急遽、国内銀行に1年物の資金2000億元(約3兆4000億円)を供給しています。

ドイツ銀行の分析によると、仮に米国の関税がさらに中国輸入品2000億ドル相当に拡大されれば、
中国の国内総生産(GDP)は年間▲0.2~0.3ポイント押し下げられる可能性があるとか。

少なくともここ10年近く好況だった世界経済は、トランプ大統領の政策により
景気は天井を打って下降傾向になると近藤さん。
そうなるとコモディティ市況の今後は?!

近藤さんに詳しく伺っています。
是非オンデマンド放送をお聞きくださいね。

CRBインデックス急落、商品安の背景 [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.06/20 大橋ひろこ 記事URL

6/20CRB商品指数は一時192.51ポイントまで急落となりました。2018年年初のレベル195を下回る水準にまで下落しています。2018年は金利上昇、インフレがテーマとなるとの指摘が多く聞かれましたが、子も足元オン下落はいったい何が原因なのでしょうか。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はトーキョー・トレーダーズ・タイムズ代表 小針秀夫氏にお話を伺いました。


年初の金利上昇=インフレという展望には修正が必要なようです。
コモディティには下値リスクが台頭しています。

(1)米国の利上げ

金利上昇でインフレなら、米国の利上げはコモディティ価格の押し上げ要因に
なるはずですが、米金利上昇でドルが強くなり、国際商品には下値圧力。
金利の引き上げが継続されるというのは、景気がいいことの証左。
それなら物価も上がるという教科書的な値動きにはなかなかならないもので...。


(2)欧州の金融政策の出口戦略

ECBは年内で資産買入れの終了を明らかにしました。利上げこそ来夏までないと
名言していますが、欧州が出口に向かっていることは明らか。
これも好景気に裏付けされているとするなら、決して物価安要因ではないのですが
引き締めが金融市場に及ぼす影響を懸念するならコモディティ売りということですね。


(3) 地政学的リスクの後退

米朝首脳会談が実現。交渉が続く間には有事は考えにくいとの思惑は
リスク回避時に選ばれるゴールドの弱気要因。


(4)中国の景気減速懸念

中国経済は5月に減速の兆しを示しています。
5月の工業生産は前年同月比6.8%増。
5月の小売売上高は前年同月比8.5%増加。市場予想は9.6%増。

1-5月の都市部固定資産投資は前年同期比6.1%増(予想7.0%増)で
1999年以降で最も伸びが小さくなりました。

上海総合指数は節目である3000Pを下抜けています。



(5) 米中貿易戦争&米欧州貿易戦争

トランプ米政権は15日、中国の知的財産侵害に対する制裁措置として
500億ドルに相当する中国からの輸入品に25%の関税を課すと発表。
関税措置は1102品目に及び、第1弾は7月6日から340億ドル規模の
輸入品に制裁関税を課す。第2弾が160億ドル。

一方、中国も同日の7月6日から農産物、自動車など659項目、
米国と同じ金額規模となる、500億ドル規模の米輸入品に
報復関税を課すと発表しました。中国側の報復対象は牛肉や豚肉、ウイスキーなど
幅広い項目に及びますが、米国農業への打撃が大きな大豆価格が同日、
前日比で2・5%下落するなど影響が出ています。

貿易の対立は米中間に収まりません。
欧州連合(EU)とカナダは米国の鉄鋼・アルミニウムの追加関税に反発し、
大型二輪車などの米国製品に7月から報復関税を課すと表明しています。
米国発の貿易戦争は一気に世界大に拡大するとみられ、
経済協力開発機構(OECD)は米欧中の関税引き上げで貿易コストが
1割上昇すれば、世界のGDPが1.4%下振れすると予測しています。

全米商工会議所の内部資料では、米国も米欧中の貿易戦争で
60万人超の雇用減に見舞われるとされています。

コモディティの急落はこの貿易交渉がトリガーだったように見えますが、、、。

また、小針さんにはゴム市況についても詳しく伺っています。
ここからの展望はオンデマンド放送で小針さんの解説をお聞きくださいね。

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OPEC増産見通し浮上も下値難い原油相場 [大橋ひろこコラム]
2018.06/14 大橋ひろこ 記事URL

5月末あたりから、OPECとロシアが22日に開かれるOPEC総会で増産を検討するとの見方が浮上、その後の価格調整局面の大きな要因となりました。果たしてOPEC総会で本当に増産は行われるのでしょうか。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はよそうかい・グローバルインベスターズ代表 松本英毅氏に
OPEC総会に向けての原油相場展望を伺いました。

松本さんは結局のところは価格動向次第と指摘。

総会までに価格が70ドルを超えるまで上昇しているなら、
大幅な増産の可能性も残りますが
60ドル前後に低迷しているなら、強気のサプライズとなる可能性も。

産油国は増産で価格が下落基調に転じてしまうことは避けたいと思われます。
特にサウジアラムコの上場を控えているサウジは、
価格を更に押し上げたいという思いが強い中、
米国からの増産要請への配慮に応じるのかどうか。
それも価格動向次第ということですね。

松本さんは、市場で指摘されている日量100万バレルの増産ではなく
50万バレル以下の小幅増産の可能性、あるいは年内は現行の減産枠を維持、
開始時期が即時ではない可能性など、様々なシナリオが考えられるものの、
大きく価格を崩す意図が産油国側にはないことから、
それほど原油価格が下落しないのでは、とお話くださいました。


そもそも足下の原油高の背景には、タイト化する需給要因があります。
米国内の石油在庫が原油と石油製品の合計で過去5年平均を下回る水準まで
下がってきていることが大きく、OPECの減産継続や景気の順調な回復に伴う
需要の増加で、市場は需給逼迫状態が続く可能性が高く、
シェールオイルの生産増は、需給緩和には十分でないようです。


供給面の余裕がなくなる中、突発的な生産減少や供給不安に対し、
市場が敏感に反応しやすい地合いにあることから、
増産の言葉に踊らされることなく、冷静に需給を分析していきたいですね。


詳しくはオンデマンド放送で松本さんの解説をお聞きくださいね。

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OPEC総会増産思惑~増産で原油価格は下落するか [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.06/06 大橋ひろこ 記事URL


NY原油相場は2014年11月の高値更新後、調整局面入りとなっています。高値72.90ドル(5/22)から65ドル割れ(6/4)まで、約2週間で11.4%の下落となっています。6月22日にはOPEC総会が開催されますが、米国がOPECに増産要請をしたことが話題となっていますが、イベントをはさんで原油相場のポイントは...?!


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はマーケットエッジ(株)代表取締役 小菅 努さんにお話しを伺いました。


<協調減産見直しの議論>

OECDの世界の原油在庫は5年平均にまで回帰。昨年まで供給過剰から上値重かった原油は、
タイト化する需給を材料に2017年夏場の40ドル台から上昇に転じ、
2018年はイラン・ベネズエラの供給不安を反映し70ドル台まで大きく上昇していました。


世界在庫の引き締まりは2017年1月スタートのOPEC/ロシアなどの
協調減産政策によるものです。


6月22日のOPEC総会では過度の需給ひっ迫リスクを解消するための
減産緩和(=増産)が話し合われると目されています。
11月の中間選挙対策でしょうか、米国のガソリン高への不満が
トランプ政権によるイラン核合意離脱の影響だというセンチメントの醸成を
なんとしてでも避けたい、との思惑があるとの指摘も。


ガソリン小売価格が3ドル/ガロンの節目突破しています。
3ドルを超えると消費に悪影響が及ぶとされており、3ドル超は認めない方針?!


4/20 トランプ大統領はTwitterで
「またOPECだ。記録的な量の原油があるのに、
原油価格は非常に非常に高い。受け入れられない」と批判しています。


議会で民主党議員からは、減税効果が相殺されるとの批判もあるようですが、、、。
米国による増産要請、米国からの圧力はOPEC総会にどのように影響するでしょうか。

サウジ、ロシア、OPEC事務局長などは減産緩和方針に理解を示していますが
イランは反発(サウジ主導の規定路線化を批判)しており、
小菅さんは現状では何も決まっていないことには注意したいと指摘。
思惑先行の不確実性への対応が求められる局面です。


<需給の目線>


現状で報じられているのが「日量100万バレルの増産」です。
100万バレルの根拠として減産遵守率152%を100%に引き下げる程度のボリューム
であることが指摘されており、「(政策転換としての)減産緩和」よりも
「(合意以上の)過剰減産解消」が実情ではないか、と小菅さんは解説くださいました。
※現状の協調減産 OPEC(日量116万バレル)、非OPEC(56万バレル)、
合計173万バレルの割り当てですが、現在はこの合意を100万バレル程度
上回る減産を実施しています。


減産遵守率はベネズエラが約600%(生産できない事情による)
サウジは同120%、アルジェリア220%、アンゴラ330%などとなっており、
規律を見直すことで過度の原油高を抑制できるとの見通しです。


原油高が続けばシェールオイルの増産圧力は大きくなりますので
OPECとしてもシェールオイルは刺激したくないという思惑も。


小菅さんにはOPEC総会のシナリオと需給インパクトについて
詳しく解説いただいています。
是非オンデマンド放送で小菅さんの解説をお聞きくださいね。

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政治イベント続く6月相場、原油、金は反騰の可能性 [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.05/31 大橋ひろこ 記事URL

5月31日、月末。イタリア・スペインの政情不安から急落したユーロは買い戻され、原油相場にも買い戻しが入っていますが、月末はリバランスなど特殊要因もあり、まだ事態が鎮静化したと楽観はできません。6月はさらに政治イベントも多くボラティリティの高いマーケットとなりそうです。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はマーケットアナリスト菊川弘之さんにお話を伺いました。


サウジアラビアとロシアが増産に言及したことがきっかけと指摘されている原油の急落ですが、
今日はユーロも戻りとともに原油も大きく戻りを入れています。


6月22日はOPEC総会。現行2018年末までの減産継続が決まっていますが、
2019年以降も継続となるのか、それとも増産の可能性もあるのか。
OPECの決定が注目されますが、菊川さんは先物市場の当先の鞘が大きく逆鞘であること、
また北海ブレント原油とWTI原油の価格差から、WTIだけが売り込まれるとも考えにくく、
積みあがった投機筋のロングのふるい落としが一巡すれば、再び買い直される公算が大きいと指摘。


北海ブレントオイル高は中東リスクを映したもの。
現在ラマダンで中東の動きは鈍っていますが、
ラマダン明けからリスク再燃にも留意したいとのこと。

原油安は米金利にも影響が。3.1%台にまで上昇した米長期金利ですが、
原油下落で2.7%台にまで低下しています。米金利動向は為替市場にも重要な指標となります。
6月FOMCは金利引き上げがほぼ確定的とされていますが、
年内、あと何回の利上げを見込むのかが焦点。


FOMCは13日です。その前には、7日日米首脳会談、そして12日は米朝首脳会談。
イベントが続きますね。

リスクイベントが多いわりに足下冴えない値動きを強いられているのがゴールド。
2015年の最初の利上げの時から、FOMCの利上げ前はゴールドが売られるパターンが
繰り返されており、今回もその流れを踏襲している可能性も。


FOMCがタカ派の結果となったり、米朝首脳会談で平和裏な解決の見通しが強まれば
一時的に売り込まれるリスクはあるものの、安値は拾いたいと菊川さん。

実は、末尾9の年はゴールドが圧倒的に強く、またドル円相場も強いアノマリーが。
来年は2019年、来年は、円建てのゴールドが最もパフォーマンスがいい、という可能性が?!
(資料は菊川氏に提供いただきました)

詳しくはオンデマンド放送で菊川さんの解説をお聞きくださいね。

需要縮小続くガソリンとSSを取り巻く状況 [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.05/30 大橋ひろこ 記事URL

ガソリンスタンド(サービス・ステーション)の減少が止まりません。(以下SS)
SS数がピークだったのは平成7年3月末の60,421カ所。29年3月末には31,467カ所にまで減少し、22年で28,954カ所が廃止されてしまいました。ピークからおよそ半分になってしまたのです。



皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回は石油ガス・ジャーナル顧問 山内弘史氏にお話を伺いました。


市町村内にSSが3カ所以下になったところを「SS過疎地」と呼びます。
全国1,718市町村のうち32%に当たる551市町村がSS過疎地となっています。


総人口の急速な減少と世界に類をみない超高齢化によって、
団塊世代の免許返納が顕著となっているほか、若者世代の車離れ、
自動車の燃費向上などから、ガソリンの需要も減少していることが背景。

平成16年度6,148万KLの需要がありましたが27年度5,313万KLに減少。
33年度4,705万KLにまで減少する見込みです。およそ年率2.3%の減少スピード。
これではSS経営も苦しくなるばかりです。

SS減少が続くことで、様々な問題が懸念されています。
バスやタクシーなど公共交通機関が乏しい中山間地域では、自動車は必要
不可欠な交通手段。こうした地域のガソリン供給を困難にするだけではなく,
過疎地における農業用軽油や生活用の灯油の供給にも
大きな支障をもたらしているのです。
SSは病院等の重要拠点や避難所等に対する燃料供給拠点でもありますね。


ということで、地方自治体が「道の駅」に隣接する閉鎖中のSSを買い取り、
町営のSSとして再建するなど
生活インフラの最後の砦を失わないように、様々な取り組みも始まっています。


また、機動的に柔軟な対応が可能などこでもスタンドの在り方として、
資源エネ庁補助事業としてタンクローリー直結型緊急時用計量機
「どこでもスタンド」という実験的取り組みも始まっています。
タンクローリーに積載された燃料を日常使用する給油ホースで接続するだけで
給油ができるため必要な場所に移動が可能です。
安全面などの問題もはらみますが、SS過疎地には必然でしょう。

SSが減少する半面、EV・PHV及び急速充電器ステーションは増加傾向にあります。
足下では全国で8000か所程度にまで伸びてきました。
しかし、EV車1台充電するのに30分はかかるほか、コストもかさむため
現状では重電ビジネスは成立していません。

ということで、道の駅やEV車を販売する日産ディーラー、コンビニなどに
併設する形ですね。詳しくはオンデマンド放送で山内さんの解説をお聞きくださいね。

米金利上昇でゴールド価格下落も・・・ [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.05/24 大橋ひろこ 記事URL

ドル建て金価格は5月11日の高値1,325ドルが戻り天井。15日、4月のニューヨーク連銀の製造業景況指数が事前予想の15.0を大幅に上回る20となると、米長期金利が急上昇、ドル高となり、1,300ドルの大台を割り込む急落となりました。昨年12月28日以来の安値1,288ドルまで下げ足を速める展開ですが、他方、原油相場が約3年半ぶりの高値更新となり原油の上昇に支援され、CRB指数は23日、206.20まで上昇しています。これは2年10カ月ぶりの高値。インフレの兆候でしょうか。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はみんかぶ商品調査部門アナリスト 森成俊さんにお話を伺いました。


NY金市場で1は後半まで短期資金が流入し、1月23日大口投機家の買い越しが
214,684枚まで増加しましたが、2月3日に強気の米雇用統計が発表されたのを境に
短期買い資金が流出。5月15日現在では92,443枚まで減少しています。


15日は取組高が増加する中での下落でしたので、投機家は手じまい売りを出す一方、
新規で売りを仕掛ける投機家も多かったとみられます。


目下、ゴールド市場を占う重要なポイントとしては6月FOMCが挙げられますが
ほぼ利上げが確実視される中で、ドルが堅調であることが金価格を低迷させています。


しかし、2015年12月からスタートした過去6回のFOMCの利上げを振り返ると
4回のケースでFOMCを境に金価格のトレンド転換となっています。、
先に下がってきたケースは、FOMCで底入れするパターンが確認されており、
今回6月のFOMCに向けて金価格の下落が続くようだと
6月13日が金のボトムとなる可能性も。


また、先物市場では原油市場に投機資金が奪われている格好ですが
6月22日はOPEC総会。2019年からの減産継続に懐疑的な見方も出てきており
合意内容によっては原油市場で利食いが旺盛となるリスクも。

循環的にゴールドに資金がシフトする可能性はあるでしょうか。

森さんにはプラチナ価格動向についても伺っています。
詳しくはオンデマンド放送で森さんの解説をお聞きくださいね。

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