大豆・コーン上昇基調は続くのか?!中国報復関税で急落 [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.04/04 大橋ひろこ 記事URL

4月4日夕刻、高値圏にあった大豆、コーンが突然の急落に見舞われています。中国が米国に対し106品目に25%の関税をかけると発表。米国トランプ大統領が中国に対し1600品目に25%の関税をかけると発表したことへの報復とみられます。米国の主な輸出品目である大豆、コーンなどが対象となっていることから、中国の買いが減少することが懸念され手の急落とみられます。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はコンチネンタルライス代表 茅野信行氏にお話を伺いました。


そもそも、小麦、大豆、コーンなど穀物価格は5年連続で大豊作となった
ことから価格低迷が続いていましたが、2018年に入って上昇基調を強めています。

USDA米農務省から3月30日に発表された2018/19年度のコーン作付け意向面積は、
前年比▲214.1万の8802万6000エーカーのサプライズ。
前年度の作付け面積9016万7000エーカー、ロイター予想平均8942万エーカー、
アウトルック9000万エーカー予想の全てを下回り、
コーン価格は373セントから387セントへと14セントも跳ね上がりました。


コーンは前年比▲2%の作付面積見通しとなった一方で
小麦と綿花が増加しています。


では大豆の上昇の背景はなんだったのでしょうか。

大豆もまた、USDAの作付意向面積で1%減の作付面積となる見通しが出て
26セントもの急上昇を演じました。しかし、大豆相場は3月30日の
作付意向面積発表前から上昇基調にありました。

その背景にはアルゼンチンが90年振りの深刻な旱魃に見舞われたことが挙げられます。

アルゼンチンでは新年早々に大豆が開花します。
早ければ、2月20日くらいから新穀が収穫されます。
収穫された新穀の船積みが始まるのは、3月10日くらいでしょうか。

アメリカも、アルゼンチンも、パラグアイも、
例外なく豊作になることが期待されていたのですが
アルゼンチンが大旱魃に襲われ、生産が急減、
大豆価格は値上がりを余儀なくされたのです。


そのため、当初、4100万トンと予測されていた大豆生産量が発表のたびに
引き下げられ、現在は3300万トンから3200万トンと見られています。


もともとアルゼンチンの気候には特徴があり、
大豆の生育期には降雨が多く、収穫期になると乾燥します。
それが17年には裏目に出てしまった格好です。


大豆価格は10ドルを超えるところまで上昇してきましたが、
中国の報復関税のニュースに急落中。

さて、ここからの見通しは?!

茅野さんに伺っています。
詳しくは茅野さんの解説をお聞きくださいね。

レンジが続く金相場、期末に向けロングは整理されるも... [大橋ひろこコラム]
2018.03/29 大橋ひろこ 記事URL

金価格が乱高下しています。注目度が高かった3月のFOMC直後から大きく上昇していましたが、足元では大きく反落し、FOMC後からの上げ幅の半値以上を削っています。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はみんかぶ商品調査部門アナリスト 森成俊さんにお話しを伺いました。

NY金市場では1月後半まで短期資金が流入していました。
1月23日大口投機家の買い越しは21万4,684枚まで増加し、
1月は20万枚以上の買い越しが続きましたが、
2月3日に強気の米雇用統計が発表されたのを境に短期資金が流出。
3月20日現在では14万8,731枚まで減少しています。


期末を控えた玉整理でしょうか、今週26、27日と2日続けて
取組高が大幅に減少しており、軟調推移となっています。


一方、金ETFの代表であるSPDRの金保有高は28日現在で846トン。
2月末の831トンから15トン増加しており、
ポートフォリオに金を組み込む流れは途絶えてはいません。

金価格は金利、米ドル動向に大きく左右されるため、
今後の利上げペースが重要となってきます。
株式市場が不安定となってきましたが、見通し通りの利上げが
できるのかどうか、見極めが必要。

また、トランプ政権の通商政策もドルを大きく動かすほか、
にわかに動き出した地政学も金市場にとっては大きな材料となります。

ここからのポイントは?!

森さんに伺いました。
詳しくは森さんの解説をお聞きくださいね。

中国・米国間需給で決まっていく世界のエネルギー市場 [大橋ひろこコラム]
2018.03/28 大橋ひろこ 記事URL

世界最大の原油輸入国はどこでしょう?!

2017年、中国が世界最大の原油輸入国に躍り出ました。これまでの世界一は米国です。

※2017年年間原油輸入量840万㌭/日。(米国は790万㌭/日)

国内石油生産量が減少する中、中国は新規製油所能力や戦略在庫能力を拡張してきました。この結果、国内生産減を外国からの輸入量の増大で補うことができるようになったのです。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。

今回は石油ガスジャーナル顧問 山内弘史さんにお話しを伺いました。

中国は2016年に非OPEC産油国中で最大の減産となっています。

2017年の液体燃料生産量は480万b/d 2016年比10万b/d減。
2018~2019年は更に減少となる見込みですが
2017年の中国の液体燃料消費量は前年比40万増と世界最大の増加です。
消費量は9年連続増加しており、エネルギー確保が急務でした。
実は、2017年は国内消費量の伸びよりも原油輸入量が増加しています。

 
2017年の原油輸入量の56%はOPECからですが、2012年には67%だったことを考えると、
OPECからの輸入は減少しています。輸入が増加したのはロシアとブラジルで
それぞれ9%から14%へ,2%から5%となりました。

 
原油だけではありません。中国は2017年、韓国を抜いて
日本に次ぐ世界第2位のLNG輸入国になっています。

  
中国のLNG輸入は大気清浄化政策によるもので、暖房需要が高まる
12月には7.8Bcf/日と急増。11月ころからLNG市況にも影響を及ぼしました。
というのも、中国の天然ガス在庫能力は限定的で、消費量の3%程度。
つまり、備蓄できないため需要が高まる時期に輸入量が爆発的に増加する、
という特徴があります。中国の存在感が市況に大きく影響を及ぼす時代ですね。

一方、これまでの巨人、米国はどうでしょう。

シェール革命で世界一の産油国となりました。
2018年3月第3週(12~16日)には生産量が1,041万㌭/日へ。
2月第3週が1,027万㌭/日だったから,1カ月で14万㌭増です。

4月には少なくとも1,050万㌭/日を超える可能性が極めて大きいと
みられます。注意を要するのは,これは7大シェール鉱床の生産予測であり、
170万㌭/日前後のメキシコ湾沖合油田での増産分を加えると
1,060万㌭/日となることも想定しておかねばなりません。

米国がこれほどの増産をしながら、なぜWTI原油価格は
65~66㌦台に急騰したのでしょうか。

山内さんに伺いました。
詳しくはオンデマンド放送で山内さんの解説をお聞きくださいね。

底堅く推移するNY金、4月に上値追いか [大橋ひろこコラム]
2018.03/22 大橋ひろこ 記事URL

パウエル新FRB議長の初会合とあって注目度も高かった3月21日米FOMC。市場の予想通りに0.25%の利上げを発表。米政策金利は1.5~1.75%に引き上げられました。これを受けて米長期債利回りが急伸し、一時2.93%台へと上昇しましたが金利上昇は一時的に終わり、発表直後にドル高に反応した為替市場でも一夜明けてみればドル安が進行する流れとなっています。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日は金融貴金属アナリスト亀井幸一郎氏にお話しを伺いました。

FOMC前に既に弱含みに推移していたゴールドですが1300ドル大台はキープ。
2月27、28日のパウエルFRB新議長の議会証言を受けて弱含んでいたのですが
1300ドル大台を割れずに高値圏を保っていた背景には
ゲーリー・コーン氏辞任やティラーソン氏解任などトランプ政権の政権運営への
先行き不安や、トランプ政権の保護貿易主義が世界経済へ与える悪影響などを
嫌気し、リスク資産が一部ゴールドにも流れ込んでいるものとみられます。


今回のFOMCは、「年内の利上げ予想を3回に抑えられた」という
ヘッドラインほどにはハト派的ではなかったと亀井氏。
経済見通しは上方修正、年内利上げは3回となるも
4回に近い3回(メンバー15人中7人は、4回かそれ以上を希望)に。
加えて、来年2019年はこれまでの2~3回から3回に、
2020年1回から2回へと見通しがタカ派的となってきています。

ただし、金利上昇リスクに敏感になっている市場への配慮を感じる内容でもあり
年4回の利上げが確定的とはならなかったことが、ドル安の背景とみられます。
このドル安が、ゴールドを反転上昇させました。

また、北朝鮮情勢の雪解け観測が広がっていますが、この報道を受けても
ゴールドが売り込まれるということはなく、11月の米中間選挙に向けては
先般実施されたペンシルバニア州下院補選が大接戦で勝敗判明は月末まで
判明しない事態に。すでに民主勝利宣言しており、
下院の過半数割れは大統領訴追に道を開くことからゴールドにはリスクを嫌った
資金が流入しているものと思われます。


5月には米イスラエル大使館がテルアビブからエルサレムへ移転される見込みで
中東リスクの高まりが予想されるほか、中国をターゲットとした輸入関税、
また米朝首脳会談も実現するまでは安心できないといった見方も多く
ゴールドが大きく売り込まれることは考えにくい環境でもあります。

ここからのポイントを亀井氏に伺いました。
詳しくはオンデマンド放送で亀井氏のお話をお聞きくださいね。

トランプ大統領の輸入関税の影響 [大橋ひろこコラム]
2018.03/08 大橋ひろこ 記事URL

トランプ米大統領が1日、鉄鋼輸入品に対し25%、アルミニウム製品に10%の関税を課す方針であることを明らかにし、米株価が再び揺らぎました。銅とアルミ価格に影響を与えたばかりでなく、金や銀、プラチナ、パラジウムなどの希少金属価格に対しても連動安を促しました。

今回の輸入関税の問題は、米国内の鉄鋼メーカーにとって支えになる半面、
米国向けの鉄鋼輸出が多く重要な同盟国であるカナダや韓国に打撃を与えかねない政策です。

この発表を受けて米鉄鋼大手である、ニューコア、USスチール、
スチール・ダイナミクスの大手3社の株価が上昇し、輸入関税導入の方針が
浮上してから累計で株式時価総額は合計で10億ドル近くも膨らみましたが
その半面、鉄鋼製品の大手ユーザーであるゼネラル・モーターズとフォード・モーターの
自動車大手2社の時価総額は合わせて40億ドルも減少しています。
米国の保護主義は、米国企業にとっても明暗分けるようですが、、、。

さて、今後の鉄鋼やアルミ、銅などの産業素材市況はどうでしょうか。

中国政府が昨年から過剰生産削減に本腰を入れているため
素材の需給は引き締まっていると小針氏。

2017年の中国の鋼材輸出は3年ぶりに1億トンの大台を下回ったのですが、
違法操業していた業者を取り締まるなど生産能力の削減を進める一方、
鉄道や高速道路といったインフラ向け需要が堅調に推移したことで
輸出余力が低下したことが背景。

中国工業情報省は、2017年の鉄鋼生産能力の削減幅が目標の5000万トンを
上回ったと報告しています。実際、2017年の中国の鋼材輸出量は
前年比31%減の7543万トンにとどまったています。

中国の鋼材輸出ピーク時からの減少分3700万トンは同国内で消費されているため、
鉄鋼業界では、広く、「世界中で鉄が足りない」と認識されています。

一方、LMEアルミ3カ月物は昨年12月の高値2284ドルから2月~3月にかけての下落で
最大7%ほど反落したものの、大勢的なトレンドは上向きで2015年11月の安値を
起点として既に60%の上昇に至っており、トランプ・ショックによる下落は
ほんの小さな訂正安の範囲でしかないと小針氏。

今後、鉄鋼やアルミ相場が上昇トレンドに戻るのであれば、
その動きとともに金などの希少金属も下げが一巡して安値を出し切り、
反発する動きとなることが考えられると解説くださいました。

また、今回は、ゴム市況、トウモロコシや大豆など穀物市況についても
お話を伺っています。詳しくはオンデマンド放送で小針さんの解説をお聞きくださいね。

金融要因に連れ安となった原油、ここから [大橋ひろこコラム]
2018.03/07 大橋ひろこ 記事URL


トランプ大統領が鉄鋼・アルミニウムに高い関税を課して輸入を抑制する方針を打ち出し、
貿易戦争への懸念が急浮上。ドル円相場は、一時105円台前半まで円高が進行しています。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日は三菱UFJリサーチ&コンサルティング 主任研究員 芥田知至氏さんに
コモディティ市況と今後の世界経済をテーマにお話しを伺いました。


その後、トランプ大統領は鉄鋼・アルミニウムの関税措置について、
カナダとメキシコについては、NAFTA交渉を通じて交渉すると述べており、
NAFTA交渉でカナダとメキシコから合意を取り付けることが目的だった可能性が
指摘されていますが、鉄鋼・アルミニウムの輸入制限に強く反対してきた
コーン国家経済会議(NEC)委員長が数週間以内の辞任を表明。
ゴールドマン・サックス出身の国際派で、減税政策の立案者だとされる重要閣僚であるため
まだまだ混乱は必至です。

さて、まずは原油市況。

WTI原油価格は1月25日に66.66ドルをつけた後、2月9日には58.07ドルにまで
12.9%の下落となりました。米国の株価(S&P500株価指数)は、
1月26日をピークに2月9日には一時11.8%安まで下落しています。

このところは、株価との連動が強いとの見方もありますが、
原油独自の要因も強く影響していると芥田氏。

米国の石油掘削リグの稼働数が増加を続けていることや
EIA(米エネルギー情報局)が月例の短期エネルギー見通しの中で、
2018年の米国の産油量が過去最高に達するとしたこと(6日)、
EIAの週次石油統計においてガソリンなど石油製品の在庫が増加し、
米国の産油量が過去最高を記録したこと(7日)、
イランが4年以内に産油量を日量70万バレル引き上げる計画を示したこと(8日)などが
売り材料となりました。

足下では株価の下落、ドルの反騰など金融要因が原油価格に影響を
及ぼしているようですが、原油はコモディティです。基本は需給。
金融市場が落ち着きを取り戻せば需給要因に焦点が戻ってきます。

2018年は、産油国による協調減産が継続される中で需給は緩やかにタイト化するとみられます。

シェールオイルの開発が続く米国では、2018年も増産となりそうですが
サウジアラビアとロシアは、協調減産を遵守し、産油量は横ばいで推移すると見込まれます。

2017年は内戦などの影響から協調減産の適用から除外されていたナイジェリアとリビアは
産油量が増加していましたが、2018年は両国を合わせた産油量を日量280万バレル以下
とすることで合意がなされたようです。

経済危機に陥っているベネズエラは投資不足などから産油量が落ち込んでおり、
2018年は減産となる見込み。


一方、原油需要は、2018年も新興国がけん引し先進国でも増加する見込みです。
昨年は、電気自動車(EV)の普及が話題になりましたが、
EVが普及し、原油需要を抑制するようになるのは、まだ先の話だと芥田氏。

供給が抑制される中で需要が堅調であることが予想されますので
需給は緩やかに引き締まると考えられますが、
それでも6月22日の次回OPEC総会までに、石油在庫が産油国が目標とする
過去5年平均にまで減ることはないとみられることから
減産は2018年末まで行われそうです。

年後半には、協調減産からの出口が意識され、上値が抑えられる局面もありそうですが、
産油国は、現行の協調減産が終了した後も何らかの生産協調をしていく方策を
模索していくことになりそうです。

詳しくはオンデマンド放送で芥田さんの解説をお聞きくださいね。

原油相場需給と地政学リスク [大橋ひろこコラム]
2018.02/28 大橋ひろこ 記事URL

米国に記録的な大寒波が襲来し暖房用需要が増え年明けからWTI原油価格は66ドル台へと上昇し014年12月4日以来の高値を付けました。2月に入ると長期金利上昇から米国の株式市場が急落し、WTI原油価格も2月2日から6日間連続で下落。2月9日から3日間は60ドルを割り込むなど巻き込まれる相場となりましたが、足下では64ドル台へと反発しています。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はエネルギーアナリスト 藤沢治氏をお迎えして
原油価格の現状と今後の展望を伺いました。

EIA:米国エネルギー情報局は、米国の2018年の原油生産量が
2017年より日量126万バレル増え、日量1,000万バレル以上になると予測しています。


また、IEAは2月の市場報告書で、世界の2018年の石油需要は日量140万バレルとしていますが、
一方で米国の原油生産量は前年より日量152万バレル増加するとしており、
世界の需要増は米国の原油生産増で全て賄われてしまうという試算を出しています。

需要を上回る供給がある、ということですね。

季節要因的には、冬季暖房需要期から夏季ガソリン需要期への端境期に入り、
需給のタイト感はありません。

足下では需給要因での買い材料がない中、米国での減税、金利動向など
金融経済要因が原油価格を牽引するとみられます。ドル安加速なら原油高ですが
ドル高に転じれば原油価格は上値重く推移することが予想されます。

中期的には2018年もOPEC/非OPEC産油国の協調減産の行方も重要ファクター。
価格維持のためには協調減産を続けざるを得ないと思われるのですが、
もし協調減産が中止されれば価格下落は必至。6月の定例総会には注目が集まります。

価格を押し上げる材料として懸念されるのは地政学要因。

中東では、イスラエルとイランの対立が激化。シリアをめぐるロシアと米国の
駆け引きも予測しがたい中で今年は北朝鮮問題も重くのしかかり、世界は紛争だらけ。

またサウジアラビアの王室内の内紛も懸念材料となるなか、
サウジとイランの対立激化で小規模ながら軍事衝突でも起きれば、
ホルムズ海峡からの原油供給が一時的に途絶し、
原油価格が80-100ドルを窺う展開となるというシナリオも否定できません。

ここからのポイントを藤沢さんに伺いました。

詳しくはオンデマンド放送で、藤沢さんの解説をお聞きくださいね。

ゴールド・プラチナ今後の価格展望 [大橋ひろこコラム]
2018.02/22 大橋ひろこ 記事URL

株式市場の下落と歩調合せて下落を強いられたゴールド。教科書的には株下落時には資金の逃避先としてゴールドが選ばれるため、株とゴールドは逆相関などと言われていますが、今回は株とゴールドは同じ方向に仲良く下落しています。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はみんかぶ商品調査部門アナリスト 森成俊氏にお話しを伺いました。

ゴールド下落の背景はドル高です。
これまでゴルディロックスと呼ばれた適温相場では、
株高、ドル安、ゴールド高のトレンドを形成してきました。

足下ではこれが巻き返されている、という状況にあるためドル高です。
ドル高でゴールドが売られているのです。
そして、そのドル高の背景には、これ間の流れの逆流であると同時に
米国の年内利上げが思いのほかハイペースで行われるのではないか、という観測が
出てきており、米長期金利は2.95%まで上昇していることも
少ながらず影響しているとの見方もあるようです。


NYゴールド市場には1月後半まで短期資金が流入。
1月23日現在、大口投機家の買い越しは21万4,684枚まで増加していましたが
2月3日に強気の米雇用統計が発表されたのを境に短期買い資金が流出。
13日現在は17万5,606枚に減少しています。
短期資金が金利上昇を嫌気してゴールド市場から抜けていたことが確認できます。


そしてプラチナ価格。

英国のジョンソンマッセイ社は、今年プラチナの小幅な供給過剰を見込んでいます。
欧州のディーゼル車向け自動車触媒需要の減少と中国の宝飾需要減少が背景。
南アでは悪名高いズマ大統領が辞任。通貨ランドの上昇につながったのですが
ラマポーザ新大統領の手腕は未知数。これだけでプラチナ上昇につながる環境には
ありません。そもそもゴールドが弱い相場でプラチナだけが高いということは
考えにくく、プラチナ価格は頭が重い展開が続きそうです。


ゴールド、プラチナ価格の今後のポイントは
是非オンデマンド放送で森氏の解説をお聞きくださいね。

原油生産、低コスト化・技術革新のストーリーの裏に~シェール革命の実態 [大橋ひろこコラム]
2018.02/21 大橋ひろこ 記事URL

2月。金利上昇とVIX指数急騰に荒れた金融市場。上昇を続けてきた米株の調整と同時に、60ドル台まで上昇し高値でもみ合っていた原油価格も下落を強いられました。足下では米株の反発と歩調合せて原油も回復基調にあり、再び60ドル大台に乗せてきています。



皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回はエネルギーアナリスト 大場紀章さんにお話しを伺いました。

原油価格が上昇してくると想起されるのが米国シェールオイルの増産。

2014年100ドル台で推移していた原油価格が大きく下落し、
2016年には20ドル台へと沈みました。シェール生産コストを下回る水準までの
原油価格の下落で、イーグルフォードやバッケンといったほとんどの地域で
原油生産量は急減したのですが、パーミヤンだけは生産量が増え続けました。
昨今では、技術革新によるコスト低減がさらに進んでいるという評価がコンセンサスですが、
大場氏はそのほとんどがパーミヤン生産に占められているとか。



2017年のパーミヤンの生産量の増分は、世界の石油消費の増分の約半分に匹敵。
世界の石油増産は、シェールの、というよりパーミヤンの増産だということ。



大場氏は、将来の米国シェール生産はパーミヤンシェール層が今後増産を
継続できるかどうかにかかっていると指摘。

そもそもパーミヤンだけが原油価格低迷にも増産を続けてこられて背景として
大場氏は、コストのかかるシェール層生産をやめ、パーミヤンに開発を
集中させたことによる産出コスト低減の成果であったとみられます。


技術革新による生産効率の上昇が低価格でのシェール生産増の
背景とみられますが、水平掘削の長さの延長、水圧破砕技術に必要となる
地下に圧入する砂の量は近年頭打ち傾向にあり、
技術革新によるコスト低減効果はむしろ限定的ではないか、というのです。



実際、マサチューセッツ工科大学は、シェール生産性向上の要因として、
高コストエリアからの撤退が約40%を占める可能性があると指摘しています。


シェール生産コストはこれ以上下げられず、それも生産の極所集中の結果
低減が可能となっただけだとするならば、やはり今後の原油価格水準は重要です。

今年6月に予定されるOPEC総会が、新たなトレンドを決める一つの焦点となってきます。
原油価格が下降トレンドを描けば、シェールオイル生産は
今の成長を早晩続けられなくなるだろうと大場氏は解説くださいました。

米国パーミヤンのシェール生産は、サウジにある世界最大のガワール油田と
比較されることがあるそうですが、ガワール油田は日量500万バレル生産、
パーミヤンはその半分近くの280万バレルを生産し、世界第2位の油田とみることもできます。


ただし、問題はその埋蔵量。パーミヤンはガワール油田のおよそ20分の1程度にとどまり、
単純計算ではガワール油田の可採年数が38.9年であるのに対して、パーミヤンは3.6年程度、、
という試算もあります。
あくまで現時点での試算ですがパーミヤンの生産ピークは2021年と予想も。

超長期的には、シェール革命は未来永劫続くものではなさそうです・・・。

その後の原油市場の姿とは?!

詳しくはオンデマンド放送で大場氏の解説をお聞きくださいね。

ピークゴールド説で金価格はあがるのか?! [大橋ひろこコラム]
2018.02/15 大橋ひろこ 記事URL

米国の1月CPI消費者物価指数が予想より良かったことで、米国の利上げペースが早まるとの思惑が、ゴールド売りを誘いましたが、下落は一瞬。その後V字反騰からの倍返しで、ゴールド価格は高値更新を狙う値動きへと回復しています。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はICBCスタンダートバンク東京支店長 池水雄一氏をお迎えし
「金鉱山生産の現状~ピークゴールド論」をテーマにお話を伺いました。


足下では、金利動向に神経質となった株式市場の乱高下を受けて
ゴールド価格は金融要因の影響を大きく受けて動いていますが、
それでも、高値更新をうかがう値位置にとどまっており、大きく下落することはありません。

今回は、現状の基礎的需給、ファンダメンタルズ要因。

池水氏には過去にも「ピークゴールド説」について取り上げて解説いただいてきました。
世界の金鉱脈は1995年に発見されたのがピークで、減少を続けています。

鉱脈発見から、実際に金を生産できるように設備投資が整うまでおよそ20年かかります。
1995年の鉱脈発見ピークから20年後は2015年。
つまり世界の金生産のピークは2015年になるだろう、というものです。

実際には2016年の世界の鉱山生産は前年比14トン(0.4%)増加で
2015年がピークではありませんでした。ただしその伸び率は減速しています。
ぴたりと20年後、、、ということではなく数年のタイムラグがあると考えられますので
2017年の世界の金の需給を確認したいところですね。


そろそろ、2017年の年間需給が出てくると思われます。
池水氏は、おそらく金生産が減少に転じているのでは?!と指摘しつつも。
ただ、それがゴールド価格の上昇に直接的につながるわけではない、とも解説くださいました。

有史から現在まで採掘され、地上に存在しているゴールドの量は177,000トン
(50mのオリンピックプール3.5杯分)
その大部分がリサイクルできる形で保存されているため、
生産、採掘のピークが来たとしても地上在庫はなくなることはありません。

潜在的な心理的価格下支え要因ではありますが、価格押上げ材料とまでは
いかないでしょう、、、、ということですね。

また、金生産のAISC(All in sustaining cost、すべてを含んだ生産コスト)は818ドル。
現在の金価格は1350ドル前後ですので、
金鉱山会社の利益率は相当なものですね。

今後の金価格動向のポイント含めて池水氏に伺っています。
詳しくはオンデマンド放送で池水氏の解説をお聞きくださいね。


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