OPEC増産見通し浮上も下値難い原油相場 [大橋ひろこコラム]
2018.06/14 大橋ひろこ 記事URL

5月末あたりから、OPECとロシアが22日に開かれるOPEC総会で増産を検討するとの見方が浮上、その後の価格調整局面の大きな要因となりました。果たしてOPEC総会で本当に増産は行われるのでしょうか。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はよそうかい・グローバルインベスターズ代表 松本英毅氏に
OPEC総会に向けての原油相場展望を伺いました。

松本さんは結局のところは価格動向次第と指摘。

総会までに価格が70ドルを超えるまで上昇しているなら、
大幅な増産の可能性も残りますが
60ドル前後に低迷しているなら、強気のサプライズとなる可能性も。

産油国は増産で価格が下落基調に転じてしまうことは避けたいと思われます。
特にサウジアラムコの上場を控えているサウジは、
価格を更に押し上げたいという思いが強い中、
米国からの増産要請への配慮に応じるのかどうか。
それも価格動向次第ということですね。

松本さんは、市場で指摘されている日量100万バレルの増産ではなく
50万バレル以下の小幅増産の可能性、あるいは年内は現行の減産枠を維持、
開始時期が即時ではない可能性など、様々なシナリオが考えられるものの、
大きく価格を崩す意図が産油国側にはないことから、
それほど原油価格が下落しないのでは、とお話くださいました。


そもそも足下の原油高の背景には、タイト化する需給要因があります。
米国内の石油在庫が原油と石油製品の合計で過去5年平均を下回る水準まで
下がってきていることが大きく、OPECの減産継続や景気の順調な回復に伴う
需要の増加で、市場は需給逼迫状態が続く可能性が高く、
シェールオイルの生産増は、需給緩和には十分でないようです。


供給面の余裕がなくなる中、突発的な生産減少や供給不安に対し、
市場が敏感に反応しやすい地合いにあることから、
増産の言葉に踊らされることなく、冷静に需給を分析していきたいですね。


詳しくはオンデマンド放送で松本さんの解説をお聞きくださいね。

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OPEC総会増産思惑~増産で原油価格は下落するか [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.06/06 大橋ひろこ 記事URL


NY原油相場は2014年11月の高値更新後、調整局面入りとなっています。高値72.90ドル(5/22)から65ドル割れ(6/4)まで、約2週間で11.4%の下落となっています。6月22日にはOPEC総会が開催されますが、米国がOPECに増産要請をしたことが話題となっていますが、イベントをはさんで原油相場のポイントは...?!


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はマーケットエッジ(株)代表取締役 小菅 努さんにお話しを伺いました。


<協調減産見直しの議論>

OECDの世界の原油在庫は5年平均にまで回帰。昨年まで供給過剰から上値重かった原油は、
タイト化する需給を材料に2017年夏場の40ドル台から上昇に転じ、
2018年はイラン・ベネズエラの供給不安を反映し70ドル台まで大きく上昇していました。


世界在庫の引き締まりは2017年1月スタートのOPEC/ロシアなどの
協調減産政策によるものです。


6月22日のOPEC総会では過度の需給ひっ迫リスクを解消するための
減産緩和(=増産)が話し合われると目されています。
11月の中間選挙対策でしょうか、米国のガソリン高への不満が
トランプ政権によるイラン核合意離脱の影響だというセンチメントの醸成を
なんとしてでも避けたい、との思惑があるとの指摘も。


ガソリン小売価格が3ドル/ガロンの節目突破しています。
3ドルを超えると消費に悪影響が及ぶとされており、3ドル超は認めない方針?!


4/20 トランプ大統領はTwitterで
「またOPECだ。記録的な量の原油があるのに、
原油価格は非常に非常に高い。受け入れられない」と批判しています。


議会で民主党議員からは、減税効果が相殺されるとの批判もあるようですが、、、。
米国による増産要請、米国からの圧力はOPEC総会にどのように影響するでしょうか。

サウジ、ロシア、OPEC事務局長などは減産緩和方針に理解を示していますが
イランは反発(サウジ主導の規定路線化を批判)しており、
小菅さんは現状では何も決まっていないことには注意したいと指摘。
思惑先行の不確実性への対応が求められる局面です。


<需給の目線>


現状で報じられているのが「日量100万バレルの増産」です。
100万バレルの根拠として減産遵守率152%を100%に引き下げる程度のボリューム
であることが指摘されており、「(政策転換としての)減産緩和」よりも
「(合意以上の)過剰減産解消」が実情ではないか、と小菅さんは解説くださいました。
※現状の協調減産 OPEC(日量116万バレル)、非OPEC(56万バレル)、
合計173万バレルの割り当てですが、現在はこの合意を100万バレル程度
上回る減産を実施しています。


減産遵守率はベネズエラが約600%(生産できない事情による)
サウジは同120%、アルジェリア220%、アンゴラ330%などとなっており、
規律を見直すことで過度の原油高を抑制できるとの見通しです。


原油高が続けばシェールオイルの増産圧力は大きくなりますので
OPECとしてもシェールオイルは刺激したくないという思惑も。


小菅さんにはOPEC総会のシナリオと需給インパクトについて
詳しく解説いただいています。
是非オンデマンド放送で小菅さんの解説をお聞きくださいね。

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政治イベント続く6月相場、原油、金は反騰の可能性 [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.05/31 大橋ひろこ 記事URL

5月31日、月末。イタリア・スペインの政情不安から急落したユーロは買い戻され、原油相場にも買い戻しが入っていますが、月末はリバランスなど特殊要因もあり、まだ事態が鎮静化したと楽観はできません。6月はさらに政治イベントも多くボラティリティの高いマーケットとなりそうです。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はマーケットアナリスト菊川弘之さんにお話を伺いました。


サウジアラビアとロシアが増産に言及したことがきっかけと指摘されている原油の急落ですが、
今日はユーロも戻りとともに原油も大きく戻りを入れています。


6月22日はOPEC総会。現行2018年末までの減産継続が決まっていますが、
2019年以降も継続となるのか、それとも増産の可能性もあるのか。
OPECの決定が注目されますが、菊川さんは先物市場の当先の鞘が大きく逆鞘であること、
また北海ブレント原油とWTI原油の価格差から、WTIだけが売り込まれるとも考えにくく、
積みあがった投機筋のロングのふるい落としが一巡すれば、再び買い直される公算が大きいと指摘。


北海ブレントオイル高は中東リスクを映したもの。
現在ラマダンで中東の動きは鈍っていますが、
ラマダン明けからリスク再燃にも留意したいとのこと。

原油安は米金利にも影響が。3.1%台にまで上昇した米長期金利ですが、
原油下落で2.7%台にまで低下しています。米金利動向は為替市場にも重要な指標となります。
6月FOMCは金利引き上げがほぼ確定的とされていますが、
年内、あと何回の利上げを見込むのかが焦点。


FOMCは13日です。その前には、7日日米首脳会談、そして12日は米朝首脳会談。
イベントが続きますね。

リスクイベントが多いわりに足下冴えない値動きを強いられているのがゴールド。
2015年の最初の利上げの時から、FOMCの利上げ前はゴールドが売られるパターンが
繰り返されており、今回もその流れを踏襲している可能性も。


FOMCがタカ派の結果となったり、米朝首脳会談で平和裏な解決の見通しが強まれば
一時的に売り込まれるリスクはあるものの、安値は拾いたいと菊川さん。

実は、末尾9の年はゴールドが圧倒的に強く、またドル円相場も強いアノマリーが。
来年は2019年、来年は、円建てのゴールドが最もパフォーマンスがいい、という可能性が?!
(資料は菊川氏に提供いただきました)

詳しくはオンデマンド放送で菊川さんの解説をお聞きくださいね。

需要縮小続くガソリンとSSを取り巻く状況 [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.05/30 大橋ひろこ 記事URL

ガソリンスタンド(サービス・ステーション)の減少が止まりません。(以下SS)
SS数がピークだったのは平成7年3月末の60,421カ所。29年3月末には31,467カ所にまで減少し、22年で28,954カ所が廃止されてしまいました。ピークからおよそ半分になってしまたのです。



皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回は石油ガス・ジャーナル顧問 山内弘史氏にお話を伺いました。


市町村内にSSが3カ所以下になったところを「SS過疎地」と呼びます。
全国1,718市町村のうち32%に当たる551市町村がSS過疎地となっています。


総人口の急速な減少と世界に類をみない超高齢化によって、
団塊世代の免許返納が顕著となっているほか、若者世代の車離れ、
自動車の燃費向上などから、ガソリンの需要も減少していることが背景。

平成16年度6,148万KLの需要がありましたが27年度5,313万KLに減少。
33年度4,705万KLにまで減少する見込みです。およそ年率2.3%の減少スピード。
これではSS経営も苦しくなるばかりです。

SS減少が続くことで、様々な問題が懸念されています。
バスやタクシーなど公共交通機関が乏しい中山間地域では、自動車は必要
不可欠な交通手段。こうした地域のガソリン供給を困難にするだけではなく,
過疎地における農業用軽油や生活用の灯油の供給にも
大きな支障をもたらしているのです。
SSは病院等の重要拠点や避難所等に対する燃料供給拠点でもありますね。


ということで、地方自治体が「道の駅」に隣接する閉鎖中のSSを買い取り、
町営のSSとして再建するなど
生活インフラの最後の砦を失わないように、様々な取り組みも始まっています。


また、機動的に柔軟な対応が可能などこでもスタンドの在り方として、
資源エネ庁補助事業としてタンクローリー直結型緊急時用計量機
「どこでもスタンド」という実験的取り組みも始まっています。
タンクローリーに積載された燃料を日常使用する給油ホースで接続するだけで
給油ができるため必要な場所に移動が可能です。
安全面などの問題もはらみますが、SS過疎地には必然でしょう。

SSが減少する半面、EV・PHV及び急速充電器ステーションは増加傾向にあります。
足下では全国で8000か所程度にまで伸びてきました。
しかし、EV車1台充電するのに30分はかかるほか、コストもかさむため
現状では重電ビジネスは成立していません。

ということで、道の駅やEV車を販売する日産ディーラー、コンビニなどに
併設する形ですね。詳しくはオンデマンド放送で山内さんの解説をお聞きくださいね。

米金利上昇でゴールド価格下落も・・・ [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.05/24 大橋ひろこ 記事URL

ドル建て金価格は5月11日の高値1,325ドルが戻り天井。15日、4月のニューヨーク連銀の製造業景況指数が事前予想の15.0を大幅に上回る20となると、米長期金利が急上昇、ドル高となり、1,300ドルの大台を割り込む急落となりました。昨年12月28日以来の安値1,288ドルまで下げ足を速める展開ですが、他方、原油相場が約3年半ぶりの高値更新となり原油の上昇に支援され、CRB指数は23日、206.20まで上昇しています。これは2年10カ月ぶりの高値。インフレの兆候でしょうか。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はみんかぶ商品調査部門アナリスト 森成俊さんにお話を伺いました。


NY金市場で1は後半まで短期資金が流入し、1月23日大口投機家の買い越しが
214,684枚まで増加しましたが、2月3日に強気の米雇用統計が発表されたのを境に
短期買い資金が流出。5月15日現在では92,443枚まで減少しています。


15日は取組高が増加する中での下落でしたので、投機家は手じまい売りを出す一方、
新規で売りを仕掛ける投機家も多かったとみられます。


目下、ゴールド市場を占う重要なポイントとしては6月FOMCが挙げられますが
ほぼ利上げが確実視される中で、ドルが堅調であることが金価格を低迷させています。


しかし、2015年12月からスタートした過去6回のFOMCの利上げを振り返ると
4回のケースでFOMCを境に金価格のトレンド転換となっています。、
先に下がってきたケースは、FOMCで底入れするパターンが確認されており、
今回6月のFOMCに向けて金価格の下落が続くようだと
6月13日が金のボトムとなる可能性も。


また、先物市場では原油市場に投機資金が奪われている格好ですが
6月22日はOPEC総会。2019年からの減産継続に懐疑的な見方も出てきており
合意内容によっては原油市場で利食いが旺盛となるリスクも。

循環的にゴールドに資金がシフトする可能性はあるでしょうか。

森さんにはプラチナ価格動向についても伺っています。
詳しくはオンデマンド放送で森さんの解説をお聞きくださいね。

原油高騰の背景~コマーシャルポジション [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.05/17 大橋ひろこ 記事URL

原油価格上昇が止まりません。足元では米国のイラン核合意からの離脱による影響がリスクプレミアムとなっているとの指摘が大勢ですが、一方で「投機筋がによる先物ポジションが歴史的な水準にまでロングが積み上がっている」ことも警戒され、出尽くしの売りの予想もあったのですが、、、。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はエモリ・キャピタルマネジメント 江守哲氏に
原油価格上昇が止まらぬ背景と1300ドルを割り込んだゴールドについてお話を伺いました。



市場関係者の間ではCFTCが発表する先物市場の投機筋のネットポジションが
過去最大級の買い越しとなっていることが指摘され続けてきましたが、
江守さんは、投機筋のポジションだけを見ていると先行きを見誤ると指摘。

現物業者(当業者:コマーシャル)の取引状況を見ることも重要な局面にあります。
現在、現物業者は原油価格の下落をヘッジしようと先物市場で売りを積み上げています。

価格が高いところで先物市場で売りを作れば、将来価格が下落しても
高値での売りが確定できるため、このところの高値でヘッジの売りが増加している
ものと考えられるのですが、こうした現物筋の売りにも原油価格上昇は止まりません。

通常現物業者は、現物が売れた時に、同量の先物ショートポジションを買い戻す
というオペレーションをするのですが、このまま価格上昇が続けば
ヘッジのつもりでショートしたポジションが損失となっていきますね。
どのレベルまで上昇すればマージンコールとなるのか、それはわからないのですが、
ともかく、この現物業者の売りが積み上がってきている事実は見逃せません。

ファンドマネージャー視点からのポジション動向分析は江守さんならでは。

そして、1300ドルを割り込んだゴールドですが、、、
金利が付かない金は、米長期金利上昇で自動的に売られたとみられますが
江守さんが注目しているのはインフレ率。

名目金利からインプレ率を引いた「実質金利」はインフレが加速すれば抑えられますね。

ここに将来の金価格を占うヒントが!

詳しくはオンデマンド放送で江守さんの解説をお聞きくださいね。

次の焦点は6月OPEC総会~2019年以降も減産継続するのか [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.05/16 大橋ひろこ 記事URL

WTI原油価格は70ドル大台で高止まり中。米国のイラン核合意離脱でイラン制裁によってイラン産原油の供給減が懸念されるという地政学リスクが原油価格を押し上げているとの解説がなされていますが、原油価格上昇は今に始まったことではありません。2017年6月の40ドル台を底にして1年弱の上昇トレンドが続いています。市場には80~100ドル目標という強気のレポートが出始めましたが、、、。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はエネルギーアナリスト大場紀章氏をお迎えし
高騰する原油価格の今後の焦点についてお話をうかがいました。

OPECと非OPECは2017年から協調減産を実施しています。
減産の効果に懐疑的だった市場ですが、米シェールへの対抗という共通した目標に、
100%を超える減産遵守率を達成、減少が続くOECD在庫をみて原油価格は下げ止まり
上昇のトレンドに入りました。


足下ではOECD在庫(世界原油在庫)は5年平均の上限レベルにまで到達。
協調減産の効果がはっきりと表れたことによる価格上昇でしたが、
大場さんは、米国の原油生産のマジックナンバーは65ドル程度とみられるとして
ここを大きく上回ってくると米国のシェールの増産が加速することから
シェアを米国に奪われるリスクを懸念する声が出てきていると解説くださいました。


定例のOPEC総会は6月22日です。現状の枠組みでの協調減産は2018年末まで。
2019年以降も継続する必要があるでしょうか。
減産量の緩和があるかもしれません。

米国トランプ政権は11月に中間選挙を控えていますが
イラン核合意からの離脱で原油価格が高騰したことの弊害で
ガソリン価格が上昇すると、米国の景気への悪影響が懸念されます。


実際、米国は中東に原油の増産を求めており、ガソリン価格抑制が中間選挙にも
需要な課題となってくる、と大場氏は指摘。

ガソリン価格高騰がトランプ政権によるものだとする世論醸成の芽を摘みたい米国による
働きかけと、外貨を稼ぎたい減産実施国との思惑が合致することから
OPEC総会では減産の枠組みが緩和さるシナリオも?!

となると、原油価格はここからさらに上昇するとは考えにくいのですね。

詳しくはオンデマンド放送で大場氏の解説をお聞きくださいね。

価格逆転が恒常化したゴールドとプラチナ [大橋ひろこコラム]
2018.05/09 大橋ひろこ 記事URL

プラチナとゴールド。皆さんはどちらに価値の重みを感じますか?!プラチナカードはゴールドカードよりステイタスが高いのですが、貴金属市場でプラチナ価格はゴールド価格よりも安価に放置され続けています。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。

今日はICBCスタンダードバンク東京支店長池水雄一氏をお迎えし
低迷するプラチナ価格と価格安定が続くゴールドについてお話を伺いました。


2015年1月、ゴールドがプラチナ価格を超えてから3年と4ヶ月が過ぎました。
教科書的にはその希少性からプラチナがゴールドより高いという需給構造。
しかしながら、その価格差は広がる一方です。


4月末現在、ドル建てオンス当たり約410ドル、
円建てグラムにすると約1450円もゴールドがプラチナを上回っている状態にあります。
過去50年間を振り返ってみても例がありません。
この価格差は過去最大であり、過去最長期間、逆転現象が続いているのです。
なぜでしょうか?!池水さんに伺いました。

フォルクスワーゲン社のディーゼルエンジン排ガス不正問題による
ディーゼル車に対する不信感の広がりの影響はプラチナ市場に大きな影響を及ぼしました。
欧州各地で進む都市への乗り入れ規制に加え、EV化への波。

将来の需要増の期待がほとんど見えないことも安値放置の一因ですが
池水さんは「ゴールドETFの登場が構造的な金高の背景」だと指摘。

現在全世界のゴールドETFの残高はおよそ2333トン。
対してプラチナETFの残高はわずかに75トンしかありません。

2000年代にETFという形でポートフォリオに組み込みやすくなったゴールド。
証券化されたことで、機関投資家らのアセットクラスの仲間入りを果たし、
短期売買が可能となったことで投機家らのトレード対象にもなりました。


ゴールド価格の上昇はETFという商品の登場が大きかったと池水さん。
これに倣ってプラチナも、とETFが組成されましたが、プラチナETF残高は
ゴールドには到底及びません。

やはり、金融商品として、投資対象として選ばれるのはゴールドなのです。

ゴールドとプラチナの価格逆転現象は長期化しそうです。

詳しくはオンデマンド放送で池水さんの解説をお聞きくださいね。


高止まりの原油、リスクプレミアムは・・・ [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.04/25 大橋ひろこ 記事URL

4月14日米英仏によるシリアへのミサイル攻撃が行われ、中東での政治情勢の不安定懸念、米国とロシアの対立激化で原油価格が上昇。シリア問題、イエメンの混迷、米国のイラン制裁の復活等の地政学的要因が原油価格を押し上げています。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はオイルエコノミスト 藤沢治氏をお迎えし、原油高騰の背景と
今後のポイントを伺いました。

市場の関心は、米国トランプ大統領が5月12日に、現状のイランとP5+1との核合意の延長を認めるか否かにあります。米国が核合意から離脱すれば、同盟国にイランからの原油輸入を制限するように求め、また現在イランに投資する計画のトタールにも影響を与えるとみられます。イランからの輸出減が日量100万バレルになれば、他国が増産する必要が出てきます。


地政学要因がリスクプレミアるとして5~7ドル近く原油価格を
押し上げているのではないかと藤沢氏は指摘します。

そもそもOPEC/非OPECの協調減産が功を奏し、
OECDの在庫水準は過去5年間の平均に近づいています。
3月のOPECの減産遵守率は、163%にも上っています。
しかし、この裏にはベネズエラ、メキシコ等は国内事情が。

米国の制裁もありベネズエラの原油生産量は急減しています。
日量220万バレル程度の生産量があったベネズエラ、現在では
日量140万バレルにまで落ち込んでおり、年末には日量100万バレルを
下回ると海外の石油専門誌は報じています。

次回6月22日にOPEC/非OPEC産油国との定例会合では、
2019年も減産を継続するかどうかが焦点。
イランは、高値が続くのであれば来年まで減産合意を延長する必要はない
と主張していますがサウジは、サウジアラムコのIPOを控えており、
価格を押し上げたい思惑も。

こうした一方で、米国の原油生産は増加基調を続け、
日量1,000万バレルを超えて1970年の過去の最大生産量に達しています。
ここからの原油価格見通しは?!


詳しくはオンデマンド放送で藤沢さんの解説をお聞きくださいね。

米中貿易戦争―豚肉をめぐる米中依存関係の構図  [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.04/18 大橋ひろこ 記事URL

中国政府が米国からの輸入品に対して報復措置を発表。豚肉やワインなど128品目に加え、大豆、トウモロコシ、小麦など106品目に25%の追加関税を課すとの内容で、大豆先物価格は4月4日に一瞬1ブッシェル=10ドルの大台を割り込む急落となりました。


しかし、中国政府高官が「米中の貿易戦争を望まない」と発言。「両国間の協議で問題が解決される可能性」を示唆したことから、市場には「米中間の交渉次第で最悪の事態は避けられる」との見方が広がり、大豆は10ドル台半ばまで買い戻されています。この水準はおよそ2年ぶり。貿易戦争の様相を呈してきたことから乱高下となっている穀物相場、ここからのポイントは?!


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日は資源・食糧問題研究所 代表 柴田明夫氏にお話しを伺いました。


中国では、急拡大を続ける大豆輸入に対し国内生産を増やそうとしていますが
生産量は1400万㌧に止まっており、1億1080万㌧の膨大な国内消費量を
到底満たすことはできません。輸入に頼らざるを得ないのです。


世界全体の大豆貿易量(輸入量)1億5127万㌧で、この64%を中国一国が占めています。
主要な大豆輸出国はブラジルが最大で7050万㌧、米国5620万㌧(この約60%が中国向け)、
アルゼンチン680万㌧。3カ国で1億3350万tと全体の89%を占めているのが現状。

米農務省は、中国の2017/18年度の大豆輸入量を過去最高の9700万㌧と予測しています。
2001年の1038万㌧から17年間で9倍強にも上るボリュームとなってきました。

仮に米国からの輸入をすべて取りやめれば、ブラジル、アルゼンチンからの
輸入にスイッチせざるを得ませんが、賄いきれません。

中国は、貿易戦争は望まないと態度を軟化させたことから
米中貿易戦争は回避されるとの見方が大豆価格を支えているとみられます。

一方、米中貿易摩擦は、豚肉の国際価格に影響を及ばしています。
シカゴ商品市場では、3月23日の赤身豚肉の先物価格が1?58㌣と
節目の60㌣を下回り、年初から2割強の下落となっています。

米国と中国は、それぞれ世界第1位の牛肉輸出国と輸入国の関係。
米国産豚肉1131万㌧の約2割が輸出され、その内の約30万㌧が中国向けなのです。

詳しくはオンデマンド放送で柴田氏の解説をお聞きくださいね。

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