ゴールド市場本格上昇トレンド形成なるか、注目のFOMC [大橋ひろこコラム]
2018.12/13 大橋ひろこ 記事URL

足下ゴールドが堅調です。
8月16日に2017年1月以来、1年7カ月ぶりの安値となる1,160ドルまで下落したものの、ここが今年の安値となり下値を切り上げる展開となっています。12月に入り、ニューヨーク金先物市場でファンドの買いが活発化し、10日には1,250ドルを試すまで上伸し、約5カ月ぶりの高値を更新しました。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はみんかぶ商品調査部門アナリスト森成俊さんにお話を伺いました。

金市場のここからの最大の注目ポイントはFOMC
2018年は3月、6月、9月のFOMCで3回の利上げが実施されましたが
12月も利上げ実施が織り込まれています。


ポイントは、その後。
FOMCメンバー見通しは2019年は3回、2020年は1回で打ち止めとの
見方が多かったのですが、この見通しに修正があるでしょうか。
10月の世界の株式市場の混乱以降、2019年の3回の利上げ観測に
懐疑的な見方が台頭し始めています。
FRBパウエル議長もハト派的になっていますが、、、。

米国に早期利上げ打ち止め観測が出てきたことで、米長期金利が
低下傾向にあり、金市場を支えています。

投機家らのポジションは10月9日に38,175枚まで売り越し幅が拡大
していましたが10月半ばから買い戻しが進み、
16日には17,667枚の買い越しに転換しました。
(11月13日に9,247枚の売り越しに再転換するも
11月27日1,871枚の買い越しに転じてからは買い越幅が伸びています)


SPDRの金保有高は12月12日現在、763.56トンとなり、
9月末の742.23トンから21.33トン増加(2.9%増)しています。
ただし第2四半期末の6月30日現在の819.04トンと比較すると7%近い減少。
依然として夏場の流出分が埋めきれていないのですが、
ETF市場には資金が戻り始めているようです。

プラチナは引き続き中国の景気動向がカギを握っています。

ここからの金、プラチナ価格動向を森さんに伺っています。
詳しくはオンデマンド放送で森さんの解説をお聞きくださいね。

イスラム圏の金投資解禁で世界金争奪戦が起こる [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.12/06 大橋ひろこ 記事URL

イスラム金融機関会計監査機構(AAOIFI)が2016年にイスラム金融法を改正、イスラム圏の人々も自由に投資用としての金を買うことができる新法律が制定されました。この法律の施行から2年が経過して、金投資スキームが具体性を帯びてきています。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はトーキョー・トレーダーズタイムズ代表小針秀夫氏にお話を伺いました。


2016年に制定された金融法の正式名称は、
「シャリア・スタンダード・ナンバー57 
オン・ゴールド&イッツ・トレーディング・コントロール」
➡(「金および金取引規制に関するシャリア法・基準No.57」)

これまで、イスラム圏では宝飾用の金は購入できたものの、
宗教上の厳しい戒律によって金投資の購入はできなかったのですが
新基準のシャリア金融法の改正により、世界人口の25%を占める
イスラム教徒が金投資をするスキームができたのです。

イスラム教徒の人口は世界で約16億人で、中国やインドの人口よりも多く、
2030年には約22億人に達すると予測されています。
伝統的に金が好きなこの地域の人々が金投資を行った場合、
中国やインドを凌駕する金消費大国となること可能性も。


イスラム金融圏でキーとなる国々は、石油大国であるサウジアラビア、
UAE(アラブ首長国連邦)、カタールのほかに、マレーシア、インドネシア、
トルコの6カ国。
イスラム金融圏の運用資産総額は、2015年の1兆9000億ドル(約215兆円)から
2018年は推定2兆6000億ドル(約290兆円)、
2020年には3兆2000万ドル(約360兆円)に達すると見込まれています、


イスラム金融資産には、イスラム銀行資産、タカフル(イスラム保険)、
スクーク(イスラム債券)、イスラムファンド、
その他イスラム金融機関の資産が含まれており、
今後、新シャリア金融法の下に、このような巨大マネーが
金市場に大量に流入してくる可能性があるのです。


各国ではシャリアに即した金融プロダクトやスキームが登場。
GOLD ETF(スパイター・ゴールド・シェアズ)や
Bank Muamalat(インドネシアを拠点とした市中銀行)など
複数の金投資商品が完成しつつあるようです。


アジア太平洋地域の金融ハブと呼ばれるシンガポールの証券取引所SGXにおいて
今年10月に、シャリアに適合する48銘柄で構成される
「FTSE-STシンガポール・シャリア・インデックス」の取引が開始されました。
今回上場されたシャリア指数には、シンガポール通信最大手シングテル、
政府系複合企業ケッペル、シンガポール航空、
メディア最大手SPHなどが含まれています。


マレーシアでは、大型年金基金の従業員積立基金(EPF)が
2017年からシャリア適合のポートフォリオを導入したほか、
公務員年金基金KWAPはポートフォリオすべてをシャリアに適合させています。

イスラム金融圏の運用資産総額(2019年の推定運用額2兆8000億ドル(320兆円)の
1%だけ金投資に組み込まれると仮定しても、その運用額は280億ドル(3兆2000億円)です。

現在、ドル建ての金価格は1トロイオンス当り1200ドルほどで推移しており、
これをグラム建てに換算すると約39ドル/gとなり、1トン当りの金価格は3900万ドル/t。
前述の280億ドルで購入できる金の量は718万トンとなる計算で、
この金額で購入することができる金は、720トン。
2017年のインドの年間金需要が771トンだったことからすると、
インドにほぼ匹敵する規模だと小針氏は指摘します。


イスラム圏の金投資解禁でゴールド価格は...?!

小針氏には原油、ゴム相場についても伺っています。
詳しくはオンデマンド放送で小針さんの解説をお聞きくださいね。

OPEC総会控えて~カタールOPEC脱退表明 [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.12/05 大橋ひろこ 記事URL

WTI原油相場は10月3日の76.90ドルから11月29日には49.41ドルまで大きく下落しています。最大で27.49ドル(35.7%安)の下落で昨年10/09以来の安値更新です。


供給「不足」への警戒感から、2019年の供給「過剰」見通しに焦点がシフトしたことが背景ですが、今週はOPEC総会が注目です。この総会直前、カタールが来年1月からOPECを脱退すると表明、いったい何が起こっているのでしょうか。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はマーケットエッジ(株)代表取締役 小菅 努氏にお話しを伺いました。

サウジとロシアの大規模増産、非OPECの増産ペース加速、
世界需要見通しの先行き不透明感、対イラン制裁の緩和などから
大きく下落してきた原油相場ですが、
ここからは原油市場に影響を及ぼすイベントが続きます。


12/05 JMMC(OPECと、非OPECによる共同閣僚監視委員会
12/06 OPEC総会、記者会見
12/07 OPEC加盟国・非加盟国会合、記者会見


IEAはOPEC産油量が横這いの場合、2019年は通年で供給過剰化を予想しています。
OPECは、2019年のOPEC産原油に対する需要が前年比日量105万バレル減を予想
しており、来年に向けて減産対応が必要不可欠な状況ですが
未だ減産合意の確証が得られていません。

小菅氏にOPEC総会のシナリオについて伺いました。

まず、減産合意できるか、そして合意できた場合もそれが十分な規模か同課が注目です。

① 減産合意ができない場合 → 45~50ドル水準までコアレンジ切り下げ
② 減産合意ができた場合 → 十分な規模 → 55~60ドル
              不十分な規模 → 50ドル絡みの上値重い展開に


すでに減産量については事前にサウジ日量100万バレル、
OPEC筋は140万バレルの減産を提案との報道があり、これがすでに織り込まれています。
日量100万バレル以下だと、失望売りの可能性が高いのは言うまでもありません。
日量130万~140万バレルだと合格点で、買い優勢となるのでは、と小菅氏。
2016年とは異なり減産合意が難航している背景についても解説いただいています。

また、12/03、カタールは1/19にOPECから脱退することを表明しました。
今後は天然ガスへ注力するという長期戦略に基づくものとしており
アルカービ・エネルギー相は「政治的ではない」と発言していますが
メディアではサウジとの対立との観測も。

⇒2017/06/05 サウジはカタールと断交
ムスリム同胞団の支援を理由としていますが、カタールとの国境に運河を建設、
アラビア半島から分離をもくろんでいるともされています。
カタールは、イランやトルコとの関係強化しており、
OPEC加盟国との間に距離を置き始めていましたが、、、。

そもそも価格カルテルとしてのOPECは
従来からサウジ一強だったが、ムハンマド皇太子が産油政策でも実験を握ってから
よりサウジの存在感はより強固となっています。

今年の原油相場急落も、サウジの独断による大規模増産が理由でした。
従来はイランが牽制役を果たしていたのですが、イランは米国から再制裁。
発言力も低下してしまっています。小規模産油国はサウジの指示に従うだけで、
不満の高まりが特にサウジとの関係悪化が進むカタールで顕在化したものとみられます。

また、需給調整役は、「OPEC」が2017年に「OPEC+ロシア」に変わり、
現在は「サウジ+ロシア」への過渡期となってきました。
11月、WSJがサウジのシンクタンクが
OPEC解体の影響を調査していると報じています。
非OPECの増産圧力が強くOPECでの需給リバランスには限界も見えてきましたが、、、


詳しくはオンデマンド放送で小菅さんの解説をお聞きくださいね。

ドル安基調となっても下げ止まらぬ原油 [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.11/29 大橋ひろこ 記事URL

パウエルFRB議長の講演から米国の早期利上げ打ち止め観測が台頭。ドルが急反落となる一方でダウ平均は600ドル超の急反騰。リスク選好の値動きが広がりましたが、ここから株式市場には安心感が戻るのでしょうか。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はエモリ・キャピタルマネジメント代表江守哲氏をお迎えし
ここからの金融市場、そしてコモディティマーケットを展望いただきました。


江守氏は、これまでの見通し通りに利上げができないということが問題であるとし、
米株も原油もトップアウトした可能性について言及、
パウエル発言を受けてのリスク選好の流れが続くことへは懐疑的です。


金利低下でも原油価格の下落には歯止めがかからず、WTI原油価格は
50ドルの大台を割り込んできました。


OPEC総会での減産合意への期待もあるのですが、サウジのファリハエネルギー相は
サウジアラビア単独では原油減産はしないと発言。協調減産合意への意欲を示した、
とも受け止められますが、それが困難であることを示したとも言えます。


ロシアやナイジェリアは減産に後ろ向きで、協調減産合意への期待も日に日に
薄れつつあります。原油は暴落局面では50~80%近く高値から値を削ることも
珍しくなく、世界景気の減速が懸念される中ではWTI原油価格が20~30ドル台まで
沈む可能性も否定できないと江守氏。


一方で、株や原油が大きく下落するようなリスクオフ局面では
ゴールドが資金の受け皿になるとお話くださいました。


ここからの原油、ゴールド展望は是非オンデマンド放送で
江守さんの解説をお聞きくださいね。

OPEC減産で原油は下げ止まるのか? [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.11/28 大橋ひろこ 記事URL

10月、原油価格がトップアウト。北海ブレント価格は10月1日84.98㌦⇒11月23日62.60㌦へ26.4%下落。WTI原油価格は10月1日75.30㌦⇒11月23日50.42㌦まで34%の下落となりました。
10月の高値は4年ぶりの高値だったのですが、、、。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はエネルギー情報ネットワークの山内弘史氏をお迎えしお話しを伺いました。

原油下落の背景には、投機家らの原油買いポジションの整理がありました。
原油先物市場の投機家ポジションは7月3日には65万7000枚もの買い越しでしたが
11月20日には36万7000枚にまで減少。2017年9月以来の低水準にまで減少しています。

IEAは10月石油市場報告で2018年,2019年の世界の石油需要量を
前回比日量10万バレルずつ下方修正。
2018年は130万に、2019年は140万バレルに引き下げました。

また、EIAも2019年石油需要を11月短期エネルギー見通しで
日量10万バレル下方修正しています。

中国経済の成長がこれまでも見込みよりも鈍化してきたことや
欧州の経済先行指標も悪化がみられること、
新興国金融市場での通貨の下落による原油輸入コストの上昇などが
石油需要減退観測に拍車をかけているようです。


一方で、供給は潤沢です。


米国の石油生産量は予測を上回る増大で
2018年8月は日量1,130万バレル,9月はハリケーンの影響で
わずかに減少するも10月には1,140万バレルにも増えてきました。

これはEIA予測1,100万バレルよりも40万バレルも多い水準です。
(2017年は940万バレル、昨年より200万バレル増えています)


ロシアの生産量も10月1,179万バレルとなっています。
サウジは1,060万バレルで、米・露・サウジがいずれも過去最高を記録しています。

生産障害や経済問題を抱える国の生産はというと、
ベネズエラ127万バレルで前月比1万バレル減。
イランが334万バレルで前月比10万バレル減。
リビア112万バレルで同6万バレル増。
ナイジェリア166万バレルで同1万バレル日減。

 
という状況で、減産を増産が大きく上回ったことがわかります。
需要はまだ大幅な減少には至っていないが,需給の急激な緩和感、
供給過剰は否定しようがない状況にあることが、最大の原油下落要因であったと
山内氏は解説くださいました。

米国の原油在庫は9月終わりからの1カ月余で2,200万バレルも増加しており
2017年1月以来の月間最大量の増加です。

その後も積み増しが続き11月16日現在447百万バレルに上りました。
これは前年比97.8%ですが9週連続の増加です。

9月14日の394百万バレルが5,300万バレルもの増加。製油所定修と重なったこともありますが、、。


OECDの世界石油在庫も10月中に200万?積み増しとなりました。
中国にはイランの幽霊船タンカー2,200万バレルが11月上旬に大連に入着の報道も。

イラン原油の当面の手当ては終わったのでしょうか!?

12月6日にOPEC総会が予定されていますが,
仮に140万バレル減産しても 供給過剰は容易には収まらないと山内氏。

ここからのポイントは是非オンデマンドで!

金は底入れしたのか~米金利とゴールド [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.11/22 大橋ひろこ 記事URL

ドル建て金価格はドル高を背景に8月16日に2017年1月以来、1年7カ月ぶりの安値となる1,160ドルまで下落しましたが、10月、世界の株式市場が不安定化すると投機家の買い戻しもあり1,243ドルまで上昇となりました。11月は値動き軟調ながら1,200ドル割れでは買い意欲が強く8月底値を確認するような値固め相場に入ってきています。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はみんかぶ商品調査部門アナリスト 森成俊さんをお迎えし
貴金属市場の動向を伺いました。


目下金市場の注目は12月FOMC。18、19日のFOMCで
今年4回目の利上げ実施がコンセンサスですが、
市場はFOMCメンバー見通しの2019年3回、2020年1回の利上げには
懐疑的となってきました。メンバー見通しに変更が生じればドル高トレンドが
終焉し、金市場には買い意欲が戻る可能性があるためです。


米10年債利回りは10月半ばに3.24%まで上昇ごピークアウト、
今月21日現在、3.07%まで低下してきました。
長期金利が3%割れとなると、ドル売りが加速すると思われます。


NY金先物市場では大口投機家のポジションは10月9日、38,175枚まで
売り越し幅が拡大しましたが10月半ばから買い戻しが進み、
16日には17,667枚の買い越しに転換しました。
今月13日には再度9,247枚の売り越しに転じましたが、
投機筋らのスタンスもFOMCをきっかけに大きく変わるかもしれません。


金ETFのSPDRの金保有高は11月21日時点で762.92トン、
9月末の742.23トンから20.69トン増加(2.8%増)となっていますが
第2四半期末の6月30日現在の819.04トンと比較すると7%近い減少です。
まだ夏場の流出分が埋めきれていません。


ワールド・ゴールド・カウシル(WGC)は、11月1日の四半期レポートで、
2018年第2四半期の世界金需要は前年同期比1%増の約964.3トンと公表。
ETF需要は減少もアジアを中心とした新興国の宝飾需要や地金、
コイン需要の増加が全体の増加につながったとしています。


地金、コインの投資需要は28%増の298.1トンと旺盛でした。
インド、中国、インドネシア、イラン、ベトナムでの需要増が目立っています。
なお第2四半期は前年同期比4%減の964トン。

ここからの金価格展望は?!
詳しくはオンデマンド放送で森さんの解説をお聞きくださいね。

ドル指数強くゴールド軟調、崩れてきた原油 [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.11/15 大橋ひろこ 記事URL

2018年はゴールド市場が冴えない1年でした。まだ今年は終わっていませんが、、、、。2018年はドル高の年となりました。ドル指数は91.95から96.80まで5.28%上昇した反面、ゴールド価格は1320ドルから1207ドルまで8.5%下落となっています。金とドルインデックスの相関係数は▲0.85と高い負の相関を示しており、今年はドル高がゴールド価格の下落をもたらしたといえるでしょう。



皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はコモディティー インテリジェンス 代表取締役社長の近藤雅世氏に
ゴールド、原油価格の現状と今後についてお話を伺いました。

次回12月の利上げが織り込まれる過程で、足元でもドル高基調が強まっています。
また、来年3回の利上げが想定されていることから、ドル高基調は継続する可能性が
高く、ゴールドはさらなる下落のリスクも。

しかしながら、株式市場が不安定化すれば想定どおりの来年3回の利上げが
実施できるかどうかはわかりません。

また、欧州は来年9月以降の利上げが見込まれています。
米国の利上げサイクルの打ち止めが見えれば2019年ドル高は終焉し、
ユーロが上昇するサイクルとなりますが、その時はゴールドが上昇となるでしょう。

また、記録的な下落相場を演じている原油先物市場ですが
IEA国際エネルギー機関の10月のOil Market Reportは
世界の石油在庫は増加しており、来年上半期も増加する可能性が高いと
足下の需給の緩みが指摘されていました。

しかし12月に予定されるOPECの総会で再び減産することが協議される見通しで、
その成り行きによっては、原油は大きく反発する可能性も。


詳しくはオンデマンド放送で近藤さんの解説をお聞きくださいね。

12日連続安、歴史的下落となった原油ここから [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.11/14 大橋ひろこ 記事URL

WTI原油相場は10月3日に直近の高値をつけたあと、大きく下落しています。10月29日からは12営業日連続安。これは原油先物市場始まって以来の歴史的下落です。いったい何が起こっているのでしょうか。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はよそうかい・グローバルインベスターズ代表 松本英毅氏をお迎えし
原油市場下落の背景と今後の見通しを伺いました。


下落の背景は大きく3つ。

① イラン制裁の形骸化

米国は同盟国に対しイランとの石油取引停止を求めていました。制裁再開は11月5日。
イラン産原油が市場から消えるリスクを織り込んで上昇してきた原油相場でしたが、
トランプ政権は日本など8ヶ国に対して適用を除外する方針を発表。
イランの生産が11月以降大きく落ち込むとの懸念が、一気に後退しました。

② 米シェールオイル増産

先週までに2週間の間に米国の原油生産は日量70万バレル増加しました。
これはカタールなど、OPECの小国の全生産量を上回る増加です。
米シェール増産は勢いを増していることが確認されました。

③ SPR米戦略備蓄放出

米政府が予定通り10月から戦略備蓄の放出を開始。政府が備蓄を放出したことで
民間の米国内の原油在庫は季節的な傾向に反して積み増しが加速し、余剰感が強まる結果に。


75ドルから55ドル台まで20ドル近くの下落を強いられたWTI原油ですが、
下落はまだ続くでしょうか。

松本さんはサウジもロシアも、基本的にこれ以上の原油価格の下落は望んでいない、と
12月3日のOPECの定例総会に向けては反発局面入りとなるのでは、と指摘。

すでにサウジは日量50万バレルの減産の用意がある旨の発言を行っていますが
ここまで原油価格が下落すると産油国の財政に響きます。定例総会でも減産合意の可能性が
強まってきたと考えられます。

また、米国には今冬の低温予報が出ており、天然ガス相場が急騰しています。
天然ガス市況は米国内のドメスティックマーケットですので、
素直に米国の需要増見込みに反応していると考えられますが、
これまで政治ファクターが大きく価格動向に影響してきた原油相場ですが
いよいよ暖房油需要が意識される需要期に入ってくるため、
天然ガス相場につれ高となる可能性も。


そして松本氏は年末に向けての、季節的な在庫取り崩しにも注意が必要だと指摘。
これは例年、この季節から意識されるアノマリーですが、価格が上昇しやすくなるお話。
詳しくは、オンデマンド放送で松本氏の解説をお聞きくださいね。

ガソリン価格は130円台まで下落する?! [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.11/01 大橋ひろこ 記事URL

ガソリン価格の値上がりが話題です。資源エネルギー庁が10月24日発表した全国の22日時点のレギュラーガソリン平均価格は160円。2014年11月以来の高値で8週連続の上昇となりました。しかし29日発表価格は前週比0.4円安の159.6円と9週間ぶりに下落に転じています。ガソリン価格はこれから下げるでしょうか。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はトーキョー・トレーダーズタイムズ代表小針秀夫氏に
ガソリン、原油価格動向と今後の見通しを伺いました。

今後、ガソリン価格は130円台まで下落する、と小針氏。
ガソリン価格の指標である東京商品取引所のガソリン先物相場が
高値から下落に転じていることを指摘、TOCOM価格から計算できるとお話くださいました。

ガソリン先物の取引の中心限月である2019年5月限は、
11月1日時点で一時63010円まで下落しました。
10月4日の直近高値73970円から10960円もの大幅下落で下落率は15%にも上ります。

今の足元のガソリン価格が高値のピークだと仮定すると、
エネ庁の全国平均価格160円から、15%下がるとして、24円値下がりする計算。
理論的に136円程度までガソリン価格が下がる可能性があるということになります。

なお値下がりの時期については、日本産の石油の最大の輸入元である
ドバイなどの中東から日本まで輸送にかかる日数が約20日間なので、
11月に入ってからガソリン価格は下げはじめることが考えられる、と小針氏。

日本が最も石油を輸入している国は中東のサウジアラビア。
2位UAE(アラブ首長国連邦)と合わせて輸入全体の半分以上を占めています。

また、この中東から日本まで石油が輸入されるルートは「オイルロード」と呼ばれ、
日本にとって、重要なエネルギー安全保障の海上輸送航路となっています。

ペルシャ湾を出て、インド洋から太平洋へと航路し、シンガポールのマラッカ海峡を
通過し、片道で約6,500マイル(約1万2,000km)の道程をVLCC言う巨大タンカーを
使って日本に運ばれて来るのですが、VLCCは片道約20日間と、
原油の積み下ろしに使う約5日間を合わせ、約45日間かけてオイルロードを往復しているのです。

ということで、店頭販売価格は原油国際指標から1カ月程度遅れて動くということですね。

では、先行指標とな原油価格は今後どう動くでしょうか。

小針さんは、需給が緩んできていると指摘。
詳しくはオンデマンド放送で小針さんの解説をお聞きくださいね。

供給不安後退、原油はトップアウトしたのか [大橋ひろこコラム]
2018.10/31 大橋ひろこ 記事URL

10月 3日、WTI原油が76.90ドル、ブレント原油が86.74ドルと約4年ぶりの高値を示現。米国のイラン制裁の発動が11月5日に近づき、イランの原油輸出が日量100-150万バレル減少するとの観測が価格を押し上げましが、10日、米国の株式市場が暴落すると油価も下落し17日にはWTI価格は70ドルを割り込み下落基調を強めています。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はオイルエコノミスト藤沢治氏をお迎えしてお話を伺いました。


カショギ記者の殺害の黒幕がサウジアラビアのムハンマド皇太子であるとの
疑惑が、米国による制裁につながるとして原油市場でも警戒が強まる瞬間が
ありましたが、サウジは原油を外交のカードには市内と表明、米国の要請に応え
増産するとも発言しており、足元ではサウジリスクは後退しています。
ただし、サウジの政治体制に国際的な批判が高まっており、
現在のサウジの王制維持への懸念は長期的に今後の中東リスクとなります。


米国のイラン制裁発動時期が迫っていますが、
中国、インド、トルコ等がイラン原油の輸入を継続しており、
イランからの原油輸出がどの程度減るのかが不透明になってきました。


制裁によりイランの原油輸出量が日量100万バレル減少するとして
10月初旬まで原油価格は上昇を続けましたが、その効果には懐疑的な見方も。
イランの国営タンカー公社は38隻の大型船を保有していますが
現在の自動認識装置(AIS)のスイッチを切りGPSでは追跡できないような
"幽霊タンカー"化しており、実際には、イランから原油が輸出されているようです。
一方で、米国も中国やインドには、イラン原油の輸入量の削減を条件にして、
制裁免除(Waiver)を認めるのではないかとも報道されており、
イラン制裁が原油価格の強気材料とするのはテーマとして古くなってきました。


供給不安が後退する中、需要の減退がテーマとなりつつあります。
EIAによれば2018年の生産量は、日量1,074万バレルと
前年対比日量約140万バレル増ですが
10月の短期エネルギー見通しでの2018-2019年の需給バランスでは、
来年の石油需要は日量約150万バレル増と予測するも、
供給は非OPECの生産量が日量約220万バレル増と
OPECの生産量は、2018年より減ると予想となっています。
つまり、景気に強気ではないということです。

IMFも世界の来年の経済成長率の予測値を下方修正していますが、
BPのCEOであるボブ・ダドリー氏は、来年は景気後退によって
原油価格が50-60ドルに下落する可能性もあると指摘しています。


まだ市場には100ドル超えの予想もありますが
WTI原油価格は10月20日にコンタンゴとなりました。
実際に需給は緩んできているのです。 
NYMEXのファンド筋の買い越し残高は、ここのところ減少していますね。

さて、ここからの原油価格予想は?!

詳しくはオンデマンド放送で藤沢さんの解説をお聞きくださいね。

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