本当に景気はいいのか?!株式リスクオンも商品市況は・・・ [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2019.04/17 大橋ひろこ 記事URL

NYダウは昨年10月3日につけた史上最高値26,951.81ドルに迫りつつあります。今日17日のアジア時間には、中国のGDPが予想を若干上回ったことが好感されて、リスク・オンの動きが継続しています。しかし、コモディティ市況は株式市場ほどには強くありません。堅調推移に見える原油相場もブレントが10月3日の高値まで17%、WTIが同じく16%もあり、史上最高値更新到達にはまだまだ。この背景には、本当に景気がいいのか?!というそもそも論も、、、、。


皆様ご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。

今日は三菱UFJリサーチ&コンサルティング 主任研究員 芥田知至氏をお迎えし
コモディティ相場の現状と今後についてお話を伺いました。


OPECとロシアなど非OPEC産油国による協調減産が継続される中、
米政府はイランやベネズエラに対する制裁を強化する構えをみせており、
原油供給の抑制が続いていることが原油の下支え要因。


2019年初頭は景気減速懸念がコモディティ市況を暗くしていましたが
足下では中国のPMIや米国の雇用統計など米中の景気指標が好転したことを受け、
原油需要の鈍化観測は和らいできています。


リビア内戦の再激化という地政学リスク要因も加わりしばらくは原油は底堅く推移しそうだ、
としながらも、芥田さんは今後のOPECプラスの協調減産の行方には注意が必要だと指摘。
ロシアが、協調減産から撤退する可能性を示唆しているほか、
IMFが経済見通しを下方修正したように世界景気の先行きにはやや懸念が残っています。


需要が伸びる形でのコモディティ高は景気がいいといえるかと思いますが
景気敏感銘柄とされる銅価格は1月の安値と比べ1割ほど高い程度にとどまっています。
自律反発の域を出ない銅価格ですが電気自動車(EV)関連商品の一角でもあり、
中国の次世代自動車政策と販売台数の推移には注意しておきたい銘柄。
米中貿易協議が長期化し着地点が見えないことも銅価格には重しとなっています。



唯一、長期化する米中貿易協議や混乱を極めるブレグジット騒動が支えとなるのが金。
先行き不透明感は金市場への資金投資をう流します。
ただし、足元では堅調な株式市場へと資金が流れ金価格は軟調。
ここからは米国の金融政策と米金利動向も材料として重要ですが、
ポイントは・・・・?!


詳しくはポッドキャスト配信で芥田さんの解説をお聞きくださいね。

 

トランプ政権政策でコモディテイ市況は... [大橋ひろこコラム]
2019.04/10 大橋ひろこ 記事URL

トランプ米大統領は9日、EUが航空機大手のエアバスに支給する補助金が不当だとして「110億ドル(約1兆2千億円)分のEU製品に関税を課すつもりだ」と表明しました。米中貿易協議も長期化の様相を呈する中、米欧の貿易摩擦が強まる懸念も浮上してきました。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はよそうかい・グローバル・インベスターズインク代表 松本英毅氏にトランプ政権の政策はコモディティ市況にどのような影響を及ぼすのか、ポイントをお伺いしました。

議会とのねじれ現象という逆風をものともせず、
再選睨んで独自色を更に強めるトランプ政権。

21年の大統領選に向け、再選を狙うトランプ大統領は 株価の更なる上昇と、
外交面での成果をアピールするために外交面では強硬姿勢に出るとの警戒もあります。


米株価は昨年10月以降の急落をほぼ取り戻すまでに回復してきたました。、
大統領選に向けて一段の上昇のためにはインフラ投資などの財政支出が期待されますが
中間選挙を受け、下院を民主党が抑えている中で実現が難しくなっています。


FRBの金融政策、パウエル議長に対する利下げ圧力を更に強めているトランプ大統領ですが、
空席となっているFRB理事に、スティーブン・ムーア、ハーマン・ケインの両氏を
指名する意向を示しています。

両氏ともトランプ大統領の熱心な支持者ですが、
FRB理事としての資質については疑問点も多いとされています。

トランプ政権からの圧力によってFRBが利下げをするなど緩和的となれば
コモディティ市況にとっては強材料となります。

金市場への影響


FRBの緩和転換期待がある限り、基本的な流れは強気。
長期金利の低下とドル安の進行が、投機的な買いを呼び込むと考えられ
貿易交渉に絡んで、大胆なドル安政策を打ち出すことがあれば一段高の可能性も。


ただし、米株高の進行で、リスク資産としての需要が後退するシナリオも。
為替市場では欧州景気の減速懸念が強く、
対ユーロでのドル高の進行が大きな重石となります。

原油市場への影響


OPECが減産体制を維持するなら、価格の下支えとなりますが
トランプ大統領は、原油高の進行を繰り返し牽制しています。

現状ではサウジは減産継続の方針を維持していますが、米国の圧力に屈する可能性も。
4月17日にはOPECの臨時総会がキャンセルされるとの報道もありましたが
今のところは開催される予定となっています。

足下の原油価格上昇で、産油国の危機感が後退すれば減産継続に疑問を呈する声もあり
特にロシアは減産継続には否定的と報じられています。
イラン産原油の輸入に関する免除措置は5月上旬に期限切れとなりますが、
延長の可能性もあるようです。

大豆市場への影響


米中貿易協議では、2025年までに中国が米国商品を
大幅に買い付けることで合意の可能性が期待されています。
知的財産権の問題や中国市場への米国企業のアクセス拡大といった
政治色の強いものに比べ、お金で解決することのできる貿易不均衡の問題は
合意しやすいことが大豆市場のサポート要因です。

中国は大豆の国内需要を南米産だけでは賄いきることが出来ず、
米国産を買い付けせざるを得ないのが実情なのです。

輸出の更なる回復が、中長期的な下支えに新穀の作付状況によっては
動きが不安定になる可能性もあり、天候相場には注目が高まるとみられます。


詳しくはポッドキャスト配信で松本さんの解説をお聞きくださいね。

イラン制裁控え堅調な原油、対してゴム相場の今後は... [大橋ひろこコラム]
2019.04/04 大橋ひろこ 記事URL

WTI原油先物中心限月価格は4月2日に一時62.75ドルをつけ昨年11月以来5カ月ぶりの高をつけました。昨年12月の安値からは20ドル以上もの上昇です。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はトーキョー・トレーダーズタイムズ代表小針秀夫氏をお迎えしお話しを伺いました。


バラマキ財政のツケで、財政赤字が急速に拡大し、年間1000%近いインフレが進行、財政危機の深刻化に陥っているベネズエラ。
加えて米国の制裁措置で石油産業が打撃を受けており、
原油生産が落ち込んでいます。

さらに米政府はイランへの一段の経済制裁を検討しています。
昨年11月が期限だった同盟国へのイランからの原油輸出を禁じる制裁は
180日延長されていましたが、5月にはこれが発動される見込みです。

また、3月のOPECの産油量が4年ぶりの低水準だったと伝えられており、
減産が効いている中でのベネズエラ、イランからの供給不安が
原油高をもたらしています。


中でも、サウジアラビアは3月の原油生産を日量982万バレルとし
4年ぶりの低水準に引き下げているのですが、
サウジの油田の埋蔵量自体が限界点に来ていて
自然現象的に産油量が落ちているとの見方が浮上しているのも気がかり。

サウジの国営石油会社サウジアラムコは約40年前の国有化以降で
初めて利益を公表、債券目論見書によると
ガワール油田の生産能力は日量最大380万バレルで、
市場で広く考えられていた500万バレル超を大きく下回っています。

番組ではここからの原油相場のポイントを伺っています。


そして足下は下落基調を強めているゴム市況。

2月20~21日に開催された国際3カ国協議会(ITRC)で
インドネシアの提案で天然ゴム30万トンの輸出削減策が話し合われ、
5月20日から9月19日までの4カ月間、輸出削減することで合意しました。

輸出削減量内訳は、、、

タイ 12万6000トン(月間3万1,500トン)
インドネシア 9万8000トン(月間2万4500トン)
マレーシア 1万6000トン(月間4000トン)
総合計は24万トン

小針氏は、これは減産ではなく輸出削減であることから、
輸出を減らす分は在庫化されて、
のちのちの供給増の問題につながることは必至であるため
価格押上げ材料とはならないとしていましたが
実際、ゴム価格は3月初旬から下落基調を強めていますね。

一方で天然ゴム生産国連合(ANRPC)は、
2018年の世界の天然ゴム生産量を1396万トン、消費量を1401万7000トンで、
差し引き5万7000トンの供給不足と公表しています。

こうしたなかで、ゴム相場がどのような展開を見せるでしょう。

東京商品取引所が発表した3月10日現在のゴム指定倉庫在庫は
1万0,872トンと、前旬比1,395トンも増加し1万トンの大台を突破。

2月下旬から3月上旬の4旬の入庫量が5,000トンを上回っており、
4月に向けても引き続き入庫が活発化し、
昨年4月20日の1万3,792トンを上回って1万5,000トンに達する公算が強く、
最終的に当限と先限の順ザヤ幅は20円前後に拡大することも考えらると小針氏。
『順ザヤに買いなし』の相場か?!


詳しくはポッドキャスト配信で小針氏の解説をお聞きくださいね。

新村氏に聞く2019年の商品価格展望 [大橋ひろこコラム]
2019.04/03 大橋ひろこ 記事URL

2019年は世界的に景気が循環的に減速するため、需要の拡大は期待できず景気循環系のコモディティ市場は強気できないのですが、供給面に不安を抱えるコモディティは足元堅調です。また政治イベントが多いのも今年度の特徴。英国は、4月12日までに無秩序離脱か、長期残留か、離脱回避かを選択しなければなりませんが、波乱はないのでしょうか。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はマーケット・リスク・アドバイザリー代表取締役 新村直弘氏をお迎えし
2019年度商品相場の見通しを伺いました。


仮に離脱となった場合、欧州経済は強い影響を受けるため、
景気の減速の影響はじわじわ顕在化することが予想されます。
ただ、リーマンショックの反省から、無秩序離脱となれば
大規模な緩和が起きる可能性は高く、その場合は逆に価格が高騰し、
その後実態経済への影響の大きさが意識されて急落する、となる可能性も。


米中貿易交渉も長期化の様相。また中国の地方政府財政の悪化や
中堅中小企業の業況悪化による、信用不安の拡大懸念も無視できません。


中国の地方政府債務は20兆元弱とみられますが、
隠れ債務を含むとこの3倍はあるのではと指摘されています。
日本円で1,000兆円に達する可能性も?!
中国経済は市場がみている以上に悪化している可能性は無視できません。


1. 原 油

OPECとOPECプラス、サウジとロシアの減産へのスタンスに注目。
ロシアは9月末で減産を終了させると考えられています。

足下はでは減産とベネズエラ、イラン制裁などの供給不安が原油価格を支えていますが
景気が減速する局面では減産効果は限定されることに留意。
米穀がイスラエルに対する過剰な肩入れによる中東情勢悪化などの
リスクプレミアムで価格高騰があっても長続きしないと考えた方がよさそうです。


2.工業金属(銅・アルミ)

インドネシアでフリーポート社のグラスブルグ鉱山が露天掘りから
地下掘削にオペレーションを変更することに伴う減産や
インド、ヴェダンタの銅精錬所が環境問題で停止していることなどの
供給懸念が意識されて下値がサポートされています。

また、ブラジルヴァーレの鉄鉱石鉱山で廃棄対象となる物質を
ためておく尾鉱ダムの決壊事故が発生、環境面が強く意識されていることも
他の金属の供給懸念を強めていることも価格を押しあげています。

供給不安からの上昇という面ではパラジウムの高騰の背景も同様ですが、
需要の伸びが材料ではないことには注意が必要です。

3・ゴールド

強気できるのがゴールド。
ゴールドは基本的に政策金利と期待インフレ率で構成される
実質金利動向が価格を決定すると新村氏。


現状ではFRBの利上げはほぼ打ち止めとみられ長期金利が低下傾向を強めており
原油価格がしっかり推移していることはゴールドの強気要因となります。
政治のイベントリスクもゴールド市場への資金流入をもたらすと考えられます。

そして、足元で注目なのが農産物。
詳しくはポッドキャスト配信で新村さんの解説をお聞きくださいね。

貴金属市場の動向と今後の見通し [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2019.03/28 大橋ひろこ 記事URL

3月のFOMC声明文が想定よりハト派的であったことで、金相場は3月26日、1,326ドル台まで上昇しましたが、その後ECBもハト派姿勢を明確にしたことからユーロが大きく下落、ドル堅調となったことで、上値追いとはならず。現在、25、50日移動平均線が通る1,306ドル水準をやや上回る水準でもみ合っています。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はみんかぶ商品調査部門アナリスト森成俊氏をお迎えし貴金属市場の動向と今後のポイントをお伺いしました。


FRBは2018年には4回の米利上げを実施、昨年秋の時点では
2019年は3回、2020年は1回の利上げを実施との見通しが大勢でしたが
年明け早々にFRBパウエル議長がハト派転換。
3月FOMCでは米国の景気判断も下方修正されており
足下では利上げどころか、年内利下げも織り込み始めています。


米10年債利回りは2.40%割れまで低下。ドル安、金高となりやすい環境です。
中国、ロシア、トルコなどの中央銀行が米国債の保有比率を引き下げる一方、
金の保有比率を引き上げていることも金価格を下支えています。


NY金先物市場の大口投機家ポジションは3月19日時点で88.396枚。
2月中は買い越し幅の減少が続いていましたが
3月FOMC前後から買い越し幅増へ。
多い時は20万枚を超えますので、まだまだ買い余地は残っています。


ゴールドETF市場、SPDR金保有高は3月27日現在、784.26トン。
3カ月前の昨年12月27日の787.67トンと比べ、約1.5%減。
こちらもまだまだ機関投資家らの金買いは旺盛ではありません。


2018年は公的機関、各国中央銀行からの需要が前年比73.8%増の
276.7トンとなったことが需要増の最大要因であり、
これが金の下値を支え続けているものとみられます。

また、金とプラチナ価格は2015年2月に金価格がプラチナを上回り
4年以上、逆ザヤ化現象が続いています。
2月20日には価格差(サヤ)が520ドル以上まで拡大しました。


プラチナ価格は、2月14日まで800ドル割れで低迷していましたが、
米中通商協議が進展の報道を好感し、800ドル台を回復。
南アの鉱山会社のストライキも支援材料として加わり、
2月28日には876ドル台まで上昇しましたが。。。


プラチナは引き続き中国の景気動向がカギを握るとみられます。
詳しくはポッドキャスト配信で森さんの解説をお聞きくださいね。

米国のシェールオイル革命の第2波がやってくる [投資α情報(大橋ひろこ)]
2019.03/27 大橋ひろこ 記事URL

 国際エネルギー機関(IEA)が発表した「Oil 2019:2024年に向けての石油市場の分析と予測」。2019~2024年の国際石油市場における米国の位置と果たす機能を中心に取りまとめたもので、シェールオイル増産とそれが及ぼす石油市場への影響及び石油製品需要構造の変化を予測したものです。ここから見えてくる「米国シェール革命第2波」とは?!

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はエネルギー情報ネットワーク 山内 弘史氏にこのレポートのポイントを解説いただきました。


1. 米国が世界の石油供給増を主導する

2024年の世界の石油供給(生産)量は2018年に比べて
約570万㌭/日ほど増加予測。
このうち約400万㌭/日が米国の増産によるもの。
2018年の米国の原油生産量は1,095万㌭/日、
これが2024年には1,495万㌭/日に。
米国の増産が世界の増産分の70%を占める試算です。


2. 国際海事機関(IMO)の2020年改革
海運業者と石油精製業者は新たなマリーンバンカー油を製造する必要が

2020年から船舶の燃料油に含まれる硫黄分濃度規制が強化されます。
一般海域における燃料油の硫黄分の規制値は現行3.5%以下ですが
これを0.5%としなくてはなりません。

この環境規制に対応するには
① 燃料油の硫黄分を引き下げる
② 船にスクラバーというS分回収装置を取り付ける
③ 燃料をLNGやLPGに転換する
などの対策が求められます。
燃料油を消費する場合は
硫黄分0.5%以下のVLSFOに転換するか
ガスオイルに変えなければならないため、
石油精製業には大変な負担となってきます。

3・世界的に石油需要は化学原料用とジェット燃料用で伸びる

2024年までに世界で50を超える石化プロジェクトが稼働すると
見込まれており、石化製品とりわけ樹脂需要はまだまだ伸びていきます。
世界の石油需要増の30%は石化部門で占められる見込み。

また、アジアを中心に航空機乗客数は飛躍的に増えており、
ジェット燃料油需要の増加も顕著となっています。
インド,中国は年率8%以上の需要増が続くと見込まれています。

一方でガソリン需要はEV自動車の普及や低燃費自動車普及によって,
今後の需要増は年率1%以下となる見込み。


4・石油需要の伸びは年率120万㌭/日,だがまだピークは見えない

 
2018年の世界の石油需要の伸びは前年比130万㌭/日でした。
2020年には130万㌭/日増、2025年は125万㌭/日増、
2024年は100万㌭/日増となる見込み。

 
中国の石油需要は消費効率の改善=省エネの浸透及び
環境政策へのシフト=燃料転換などで,石油需要増は鈍化。
一方、インドの需要 は2024年には現在の中国と同程度規模になる見込み。
米国の需要も堅調で2024年まででは石油需要のピークは見えず
増加が続いていくと思われます。

5・米国のシェールオイルは新たな石油需要見通しに適合する

2018年の石油製品需要のAPI(米国石油協会の定める比重)は
47~48度。これが2024年には50度をやや超えそうです。
これは船舶用燃料油やジェット燃料油やナフサなど需要の軽質化が進むためです。

2018年の石油製品需要の平均硫黄分は0.3%ですが,
需要構成に変化によって2024年には0.2%強程度まで下がる見込み。

実はシェールオイルのAPIは40度台と軽質・超軽質原油。
S分も0.2%程度と低いため
IEAは「シェールオイルは設備高度化等の必要性を減じる。
設備で対応してきた石油精製の逆転が起こる」としています。


6・米国のシェールオイル革命の第2波がやってくる

2019年米国のシェールオイル生産量は850万㌭/日以上になる見込みです。
原油が高価格の環境下では,生産量は更に増加します。
現行50~60㌦/㌭では900万㌭/日前後にとどまっていますが、
70㌦になると1,100万㌭/日に、
80㌦になると1,200万㌭/日の生産増となるとみられています。

シェールオイル増産で米国が石油純輸出国となり、
石油需要の軽質化・低硫黄化で
消費国でのシェールオイルを求める動きが強まれば、
価格が上昇し増産のための投資が進むと考えられています。

2012年以降のシェールガスに端を発するシェール革命が第1波だった
とすれば,これからの増産は第2波ということができる?!

詳しくはポッドキャスト配信で山内さんの解説をお聞きくださいね。

買い材料乏しい中、原油上昇へ?! [大橋ひろこコラム]
2019.03/14 大橋ひろこ 記事URL

13日発表のAPI米石油週間在庫統計の結果を受けWTI原油が足元のレンジを上放れして上昇してきました。中国景気失速、米国の景気にも懐疑的ムードが芽生える中、原油価格は2018年秋から大きく下落を強いられてきましたが、足下では反発基調を強めています。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はトーキョー・トレーダーズタイムズ代表 小針秀夫氏をお迎えし
コモディティ市況の現状を今後についてお話を伺いました。

英国石油開発企業大手のBPが2月14日発表した
2019年版の「BPエネルギーアウトルック」

世界の1次エネルギー消費は、中国、インドをはじめアジア全域での生活水準向上により、
2017年の135億1,100万トン(石油換算)から2040年には178億6,600万トンへ32%増加するものの、
年平均の伸び率は、1995~2017年までの約20年間の年平均伸び率2.1%から、
2017~2040年の次の約20年間では1.2%へと大きく減速するとしています。


※1次エネルギー源別内訳では、2017~2040年には石油の比率が34%から27%へと減少する一方、
価格が安く二酸化炭素排出量が少ない天然ガスの比率が23%から26%へ上昇し、
ガスへの転換がさらに進むとされています。

長期ファンダメンタルズ要因には不安材料が多いのですが
原油価格は上昇基調を強めているのは何故でしょうか。

テクニカル要因もあるようです。
逆三尊を形成しているように見えますね。
また、株式市場が堅調に戻りを入れる中、相関性の強い原油価格もこれにつれ高と
なっています。ボーイングの墜落事故でダウ平均はボーイング株に足を引っ張られていますが
Nasdaq総合指数やS&P500などは年初来の高値を更新してきています。

そして、ゴム市況。

◆中国政府による自動車購入支援策や米中貿易摩擦の沈静化観測
◆世界最大の天然ゴム産地タイの減産期入り
◆国際3カ国協議会(ITRC) で天然ゴムの輸出削減策が合意

2月20~21日に開催された国際3カ国協議会(ITRC)では
インドネシアの提案で、「天然ゴム30万トンの輸出削減策」が話し合われ、
5月20日から9月19日までの4カ月間、輸出削減することで合意しました。

タイ 12万6000トン(月間3万1,500トン)
インドネシア 9万8000トン(月間2万4500トン)
マレーシア 1万6000トン(月間4000トン)

総合計は24万トン


ただし、これは減産ではなく輸出削減であることから、
輸出を減らす分は在庫化されて、のちのちの供給増の問題につながることは必至です。

また、天然ゴム生産国連合(ANRPC)は、
2018年の世界の天然ゴム生産量を1396万トン、消費量を1401万7000トンで、
差し引き5万7000トンの供給不足としていますが、ここからンポイントは?

小針氏に伺いました。
詳しくはオンデマンド放送で小針さんの解説をお聞きくださいね。

ゴールド、パラジウム上昇、プラチナは... [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2019.02/28 大橋ひろこ 記事URL

ドル建てゴールド価格は2月20日、昨年4月以来の高値となる1,346ドル台まで上昇。1,350ドル超えを視野に入れる強さを見せています。翌21日から修正安局面入りとなっていますが、現在25日移動平均線(1,318ドル)が支持線になっており、上昇基調を維持しています。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はみんかぶ商品調査部門アナリスト 森成俊さんをお迎えしゴールド市況、PGM市況についてお話しを伺いました。

FRBの利上げ打ち止め観測が広がる中、金市場に資金流入が続いています。
足下では年内利上げは1回程度まで織り込みが低下しています。

また、昨年2018年、中国、ロシア、トルコなどの中央銀行が
米国債の保有比率を引き下げる一方、金の保有比率を引き上げていたことが
明らかになりました。新興国の中央銀行が金買いを積極化しています。
ワールド・ゴールド・カウシル(WGC)が1月末に発表した
2018年の年間の金需要は、前年比4.5%増の4,345.1トンでした。
主要な需要である宝飾需要は、前年比ほぼ変わらずの2,200トンでしたが、
各国中央銀行からの需要が前年比73.8%増の276.7トンとなったことが
需要増の最大要因となりました。


こうした中、金先物市場の大口投機家のポジションは
1月24日に買い越し幅が74,504枚まで縮小。
1月終盤から買いが増え、2日5日現在、109,095枚まで拡大し、
昨年6月以来の高水準な買い越しを記録するところまで膨らんできています。
しかしながら昨年の3月27日には203,354枚まで買い越した経緯があり、
まだまだ買い余地がありますね。


SPDR金保有高は2月27日現在、788.33トンで、
昨年第3四半期末の9月30日現在の742.23トンと比較すると
約6%の増加となっていますが、
昨年6月30日の819.04トンを4%近く下回ったままで
昨年夏に流出した分を補いきれていない状況です。
機関投資家らによる金買いが積極化してるわけではありません。


ここからの金価格のポイントは?!
詳しくはオンデマンド放送で森さんの解説をお聞きくださいね。

イラン制裁で原油は上昇するのか?! [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2019.02/21 大橋ひろこ 記事URL

1月のOPECの生産量は、1月に脱退したカタールを除いて、日量3,083万バレルで、12月対比では日量93万バレル減。昨年10月からの減産合意のOPEC分の日量80万バレルの減産は達成されました。主に、サウジアラビアが減産目標を超えて12月より日量40万バレル減産しており、本腰を入れて原油価格安定に取り組んでいます。



皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はオイルエコノミスト藤沢治氏をお迎えし原油相場の現状と今後の展望をいただきました。

OPECプラスの減産に加え、米国のイラン制裁免除が5月初旬で失効することで
イラン産原油の供給が不足するとの思惑が先取りし、
原油価格は上昇基調を強めています。

トランプ政権は、ランからの原油、石油製品の輸出をゼロにするとしていますが、
中国、インド、トルコなどはこれに従わない可能性が濃厚だと藤沢氏。
昨年中間選挙前に同盟国に対し、イラン制裁に180日の猶予を与えたのも
現実には同盟国全てにこれを強要できないという事実を先延ばしにしたもので、
今回も結局従わない国があることで先延ばしになるのではないか、とみられています。

またEUは、英、独、仏がドルに頼らないSPV(Special Purpose Vehicle)を設定し、
ユーロ建てでのイランからの輸入を計画しています。
基軸通貨であるドル決済ではない原油取引を米国が認めるとは思えませんが
必ずしもイラン産原油が市場に出てこなくなるということでもなさそう。



EIAは、2月の短期エネルギー見通しで、
2019年の米国の原油生産量は日量1,240万バレルで、
NGLを含めると2018年より日量約200万バレル増加すると予想しています。
仮にWTIが$60位で推移すれば、パイプラインの整備が年央に終了するため
上方修正される可能性も。

ベネズエラやイランの輸出減少分を補って余りあると推測され、
米国シェール生産動向からは目が離せません。

では、今後の世界の石油需要は伸びるでしょうか。

米中貿易摩擦の激化による世界経済の成長の減速が懸念材料として
IMFは2019年の世界経済の成長率を、従来の3.7%から3.5%に下方修正。
IEAとEIAは2019年の世界の石油需要を前年比日量140-150万バレル増と
予想していますが、藤沢さんはやや過大と思われると指摘。
せいぜい日量100-120万バレル増ではと解説くださいました。



ファンド筋は昨年10月半ばからの原油価格急落で大きな損失を被ったとみられ、
今年は慎重になると予想されています。
これは、価格上昇を抑制要因。

ではここからの価格予想は?!
詳しくはオンデマンド放送で藤沢さんの解説をお聞きくださいね。

WTI原油価格,60ドルの節目接近なら要注意のワケ [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2019.02/20 大橋ひろこ 記事URL

NY原油相場は12月24日の安値42.36ドルから足下では55ドルの抵抗を突破。

コアレンジ切り上げてきました。ICEブレント原油も12月26日の49.93ドルから60ドル台中盤へと上昇しています。このまま高値追いの相場は続くでしょうか。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はマーケットエッジ(株)代表取締役 小菅 努氏をお迎えしお話しを伺いました。


この上昇で昨年末は当限から期先の順サヤだったものが
2020年前半以降は逆サヤに転換しています。
逆サヤに売りなし、とは相場格言ですが強気に傾いていることは事実のようです。

この原油高の背景には
市場の想定を上回るOPECの減産対応が。

このまま減産レベルを引き上げていけば、需給リバランスは
早ければQ1には達成する可能性も。
サウジは3月の原油生産を980万バレルする見込み。
これは32.2万バレルの割当に対して83.3万バレルの減産を実現するもので、
これが実現すれば強力な支援材料となります。


また、ベネズエラ産原油の供給への不安も押し上げ材料。
ベネズエラ原油生産は減少傾向ですが、米国に日量50万バレルの輸出をしてます。
制裁内容が不透明であることから、米製油所は受け取り拒否、
金融制裁で代金が支払えないという状況に陥っており、メキシコ湾には
タンカー滞留が確認されています。
こうした供給リスクにトランプ政権はSPR放出で防衛していますが、、、。

また、米株高に相関性が高く、株高につれ高となった側面も。
ダウとWTI原油、年初~2/15の相関係数は+0.87にもなります。

 ここからのポイントはどこにあるでしょうか。

ひとつは、ガソリン価格高騰を嫌うトランプ政権による牽制。
60ドル超はトランプ大統領が許容しない可能性があります。

また、2月7日、 米下院司法委員会は
「石油生産輸出カルテル禁止(NOPEC)」法案を可決しました。
本会議での採決に移行するか、上下両院案成立でも大統領が署名するかは不透明
ですが、減産による原油価格押し上げの姿勢が鮮明になれば、
NOPEC実現の可能性も出てきます。
これらは原油価格上昇を阻むものですね。

シェールオイルの増産が続く中、ここからの価格見通しは?

小菅氏に伺っています。
詳しくはオンデマンド放送で小菅氏の解説をお聞きくださいね。

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