「激変するアジアのエレクトロニクス産業」 [亜細亜大学教授 後藤康浩さん]
2017.04/03 山本郁 記事URL
本日のコメンテーターは、亜細亜大学 都市創造学部 教授の後藤康浩さんです。
後藤さんにはいつも世界経済、特にアジアについてお話頂いています。
今日は「激変するアジアのエレクトロニクス産業」についてお話し頂きました。

エレクトロニクス産業と言えば、かつては日本が世界をリードしてきましたが
今世紀に入ってからというもの、日本の主要なエレクトロニクスメーカーは順番に危機に直面しているといった状況です。
ソニー、パナソニックが十数年前に、日立も危機に陥ったことがあります。
三洋電機は会社が無くなり、シャープは台湾の鴻海に昨年買収。
そして今、まさに東芝が経営危機に瀕しています。

日本が不調の中で、アジアに目を向けると、韓国、台湾が勢いを増し
更に今注目されているのが中国のエレクトロニクスメーカーの急激な台頭です。
後藤さんは、この状況を"「エレクトロニクス三国志」がアジアで展開されている″と呼んでいるのだそうです。
中国、韓国、台湾が入り乱れて覇権争いをしているのだと。
日本勢は三国志の黒子となってエレクトロニクス産業を支える立場なのだそうです。
そんなの寂しくないですか?

今の、エレクトロニクス産業の現状、そして日本のエレクトロニクス産業が今後どのようにして生き残っていけばよいのか
後藤さんに詳しく伺いました。
オンデマンド放送をお聴きくださいね!

トランプ政権のアジアへの影響 [亜細亜大学教授 後藤康浩さん]
2017.02/06 山本郁 記事URL
1月20日に正式にスタートしたトランプ政権。
イスラム7か国からの入国制限
メキシコとの国境に壁をつくる
TPPからの永久離脱...などなど
次々に大統領令を繰り出し、物議をかもしています。

本日のコメンテーターの亜細亜大学 都市創造学部 教授の 後藤康浩さんは
表面的なことだけでなく、歴史的な観点から考えてみた方が良いとおっしゃいます。

それはどういうことかというと、
1990年代初頭、ソ連が崩壊し東欧が民主化。冷戦構造が崩壊。
以降グローバリゼーションが進行していく中で起きた最大の変化が
先進国にあった工場が途上国にどんどん移転してしまったということ。

それからほぼ25年経って、今、トランプ大統領が提言していることは先進国が失った工場や雇用をもう少し戻してもいいのではないかという、いわばアンチテーゼだと。

ある程度歴史的な流れで見てみると、トランプ大統領の言っていることは、先進国にとって...日本にとっても有利な部分があるというのです。
勿論、日本に対する姿勢はかなり厳しいものがあるので、容易ならざる大統領であることは間違いないのですが
もう少し歴史的に、また地域を広げて見ることが出来るのではないかと考えているそうです。

そんな角度から
トランプ政権の対中姿勢と日本に与える影響
ASEANへの影響
日本はどうしていくべきか
などお話し頂きました。

詳しい解説はオンデマンド放送をお聴きくださいね。

政治経済で大揺れする韓国~噴出する構造問題 [亜細亜大学教授 後藤康浩さん]
2016.11/21 山本郁 記事URL
マーケットトレンドの公開生放送をしているTOCOMスクエアに、今日からクリスマスツリーが登場しました♪
商品取引所だからといって、金貨とか銀貨とか飾られているわけではないですけれどね(笑)

さて、4週連続でろうそくデモといった大規模集会が行われるなど日に日に退陣要求が激化している韓国の朴槿恵政権。
本日のコメンテーターの亜細亜大学 都市創造学部 教授の後藤康浩さんは
民間人の政治介入や経済失速が直接的な原因だけれども、底流には側近重視で政党や役所をうまく使いきれない政治スタイルがあると指摘します。
あと一年の任期での退任は考えにくいけれども、事実上の政権を失い、首相に権限が集中される可能性が高いようです。
また、政治だけでなく韓国を代表する企業のサムスン電子の最新のスマートフォンギャラクシー7ノートの発火問題、財閥系のロッテ一族の問題など
政治経済の両方の問題で、韓国は今崖っぷちに立たされているとおっしゃいます。
また韓国のTHAAD配備決定など、中国との関係も気になるところ。
後藤さんの詳しい解説はオンデマンド放送でお聴きくださいね。
中国に芽生える新興産業・企業~注目すべき新・深圳モデル [亜細亜大学教授 後藤康浩さん]
2016.09/12 山本郁 記事URL
本日のコメンテーターは、亜細亜大学 都市創造学部 教授の、後藤康浩さんです。

停滞感が深まっている中国。
習近平政権は構造改革を進めていますが、国有企業の抵抗も強く、過剰生産能力の削減がなかなか進まず、政府によるインフラ投資も限定的でなかなか改革の進展が見られません。

しかし、中国はただ停滞しているわけではありません。
今、民間企業で世界をリードする元気な産業・企業が出てきているんです。
例えば、あの、ドローン。
ドローンはDJIという新興メーカーが商用ドローンの世界で70%のシェアを握っているのだそうです!
そしてロボットや三次元プリンターも。
ロボットもすでに生産台数で日本を抜き、世界トップ。三次元プリンターのメーカーやユーザー業界も
活発に動いているそうです。
その背景にあるのは、民間企業ならではの身軽さ、機敏さ、そしてグローバル市場への視点。
中国で停滞している産業のほとんどは国有企業が支配する鉄鋼、化学に代表される旧態依然の産業です。
そうした業界は各地方の政府の地元優先の政策もあって、企業淘汰が進まず、新興産業も現れにくいというわけです。
ドローン、三次元プリンターなどICTを使った新産業・新商品は、ほぼ民間企業が主導しており、その多くが、広東省の深圳に本拠を置いているのだそうです。

1980年に鄧小平氏が改革開放を志して中国初の経済特区に指定した深圳が、40年近い時を経て再び中国経済に新しい息吹を与えているのです。
後藤さんの詳しい解説はオンデマンド放送でお聴きくださいね。



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10月5日・6日は「TOCOMの日」!

東京商品取引所に今年5月オープンした投資情報発信スペース「TOCOMスクエア」。
ここでは、毎日「マーケット・トレンド」公開生放送を行っているほか、商品先物をはじめ各種セミナーを開催しており、開設以来来場者も伸び続けています。

このTOCOMスクエアを投資家の方々だけでなく、地域の皆様の交流の場としてご利用いただく為に、
「10/5・6(トコム)」の日を策定し、「マーケット・トレンド」と連動した記念イベントを開催いたします。

詳しくは、下記のバナーをクリックしてください!

南シナ海問題の市場への影響 [亜細亜大学教授 後藤康浩さん]
2016.08/01 山本郁 記事URL
本日のコメンテーターは亜細亜大学 都市創造学部 教授の後藤康浩さん。

第二次大戦後の処理に端を発した南シナ海問題。最近またクローズアップされていますが、領土領海をめぐる中国と米日、フィリピン、ベトナムなどASEAN諸国との対立という面ばかりが前面に出ていますが、実は隠れた問題があるのだそうです。

南シナ海は世界の物流の3分の1を占め、年間5兆ドル(世界GDPの6.7%)が通貨しいている物流の要所。
中東、アフリカからの原油、LNG、豪州からの鉄鉱石、石炭、LNG、ブラジルからの大豆、トウモロコシなどで、日本、中国、韓国などに向かうタンカーや貨物船の通り道なのです。さらに日本、中国、韓国、台湾、ベトナムなどから輸出される製品を積んだコンテナ船も通過します。

もし、南シナ海で偶発的な軍事衝突が起きたり、中国による航路管理が実行されたりすれば、世界の貿易、エネルギー、食糧などの供給に影響が出て、原油価格や穀物市況が暴騰するリスクがあるというのです。
「南シナ海は今やホルムズ海峡やマラッカ海峡よりも深刻なチョークポイント(物流にとって致命的な場所)になりつつある」と後藤さん。

詳しい後藤さんの解説はオンデマンド放送をお聴きくださいね!


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ここで「コモディティ・フェスティバル2016」のお知らせです。

今年も東京・大阪で開催!
9月17日土曜日、大阪・本町 大阪科学技術センタービル
9月24日土曜日、東京・御茶ノ水 ソラシティホール

世界を動かすコモディティ。
コモディティを知り尽くした専門家やファンドマネージャーによる、今後の原油、金投資の講演。
豪華グッズがあたるコモディティ抽選会もあります。

「マーケット・トレンド」でもおなじみの小次郎講師、池水雄一さんもご登場。
ご友人・ご家族連れでぜひお越しください!

参加は無料ですが、事前にお申し込みが必要です。
東京・大阪両会場のお申し込み、イベントの詳細は下記のバナーをクリックしてくださいね!


方向感定まらない中国経済~バブル再来、ゾンビ企業の延命も [亜細亜大学教授 後藤康浩さん]
2016.05/23 山本郁 記事URL
本日のコメンテーターは、亜細亜大学 都市創造学部 教授の後藤康浩さん。
後藤さんには今まで、日本経済新聞社の編集委員としてご出演頂いていましたが
このほど日本経済新聞社を退職され、亜細亜大学の教授に就任されました。
今後も世界経済や産業についてのお話を伺って行きます。

本日のテーマは中国経済。
これまで世界の経済を牽引してきた中国ですが、ここ4~5年、特にこの1年半ほどの経済は急減速しています。
簡単に振り返ってみますと
リーマンショック以降中国はインフラ建設や不動産開発を減同録に経済成長を続けてきましたが、その過程で鉄鋼、石炭、ガラス、セメントなどの分野で余剰生産能力という問題が発生してしまいました。
これが中国経済の重石となっているため淘汰されなくてはならないのですが、いくら整理しようとしても復活してくることから「ゾンビ企業」とも呼ばれ大きな問題となっていました。
また不動産も価格が上がってバブル再来と言われていますが、庶民の手が届かないところまで行ってしまい政府が抑制策を施した結果、経済の減速にという状況になってしまいました。

この状況を打破するためには構造改革しかないということで、習近平国家主席がニューノーマルを掲げ取り組んできていたわけですが、それに対して、今足元の景気対策をしなくてはならないとする李克強首相との対立が、今新たな問題として中国経済に影を差しているのです。

中国はこれまでも思想や人事を巡る権力闘争はありましたが、経済政策を巡っての権力闘争は珍しいのだそうです。
構造改革か、それとも財政出動か。
トップの争いに下の人たちはどちらに動いたら良いのか分からず経済政策が停滞している中国。
来年の党大会までこのような膠着状態が続くのではと後藤さんは見ているそうです。

後藤さんの詳しい解説はオンデマンド放送でお聴き下さいね!



ここでお知らせです。

ゴールドについて、楽しみながら学ぼう!
金の魅力を伝え、関心を深めるためのイベント
「TOKYO GOLD FESTIVAL 2016 ~ゴールドについて学び、ゴールドを体感する一日~」が、7月2日土曜日、東京・よみうり大手町ホールにて開催されます。

金現物、金箔、アクセサリーから投資商品まで、限りなき可能性を持つ「金(ゴールド)」について理解・関心を深め、金の様々な魅力を伝えることを目的に開催している日本で唯一の「金(ゴールド)」の祭典です。

当日は、"ゴールドのスペシャリスト"亀井幸一郎さんの講演や、当番組コメンテーターでもお馴染み池水雄一さんと、元衆議院議員・杉村太蔵さんによる、金投資のポイントがわかるスペシャル公開授業など内容盛りだくさん!
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参加は無料、事前申し込み制です。
お申し込み・イベントの詳細は下記のバナーをクリックしてください。