イスラム関連ビジネスで伸びる企業 [東洋経済新報社 田宮寛之さん]
2019.12/09 山本郁 記事URL
本日のコメンテーターは、東洋経済新報社 編集局 編集委員の田宮寛之さん
田宮さんのベストセラー「業界地図」シリーズ第3弾の
2020年以降の業界地図~東京五輪後でもぐんぐん伸びるニッポン企業」から
第4章の「イスラム関連ビジネスで伸びる企業」を採り上げました。

世界で一番人口が多い宗教はキリスト教ですが、増加率が高いのはイスラム教徒なのだそうです。
2010年のキリスト教人口は21.7億人弱で、イスラム教人口は16億人ですが
2050年にはキリスト教人口29.2億人に対し、イスラム教徒27.6億人。
2100年にはイスラム教人口がキリスト教人口を上回る見込みなのだとか。

イスラム教徒は宗教上の戒律が厳しいことで知られます。
有名なのは豚肉とお酒。
食べることは勿論、これらを運んだ車なども、定められた方法で洗浄しない限り
その車で運んだ商品を販売したりすることは出来ないのだそうです。
イスラム教に許されるもの「ハラル認証」をクリアすることが出来れば
人口が増加しマーケットが更に広がるイスラム教徒向けに、ビジネスをすることが出来るのです。

ハラル認証を取得してイスラム教徒向けのビジネスを行っている企業をご紹介いただきました。

「日清食品ホールディングス(2897)」
「味の素(2802)」
「大塚ホールディングス(4578)」
「壱番屋(7630)」
「グルメ杵屋(9850)」
「ロイヤルホールディングス(8179)」

例えば「大塚ホールディングス」はポカリスエットを、日本では二日酔いの翌朝やお風呂上がりの水分補給にと販売していたのですが
インドネシアでは、お酒は勿論禁じられているので二日酔いは有り得ないし、浴槽に浸かるという習慣もないので日本と同じ販売戦略は出来ません。
そこで、イスラム教の戒律の一つであるラマダン期の水分補給にとPRしたところ、受け入れられていったのだそうです。

他の企業戦略など詳しくは、radikoのタイムフリーかPodcastでお聴きくださいね!

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大廃業時代の事業承継ビジネス [東洋経済新報社 田宮寛之さん]
2019.07/08 山本郁 記事URL
今日のテーマは「大廃業時代の事業承継ビジネス」
事業承継とは「会社の経営を後継者に引き継ぐ」ということですが
少子高齢化の今、そもそも子どもの数が少なく
企業のオーナーに子どもがいたとしても、親の仕事を引き継ぎたくないというケースも多々あります。
かといって、会社の役員や社員を後継者として事業を継承するにしても、株を買わなくてならずお金がかかる。
そこで、他の会社がM&Aの形で事業を引き継ぐというケースが増えていいます。
その仲介をするのが事業承継ビジネス。

本日のコメンテーター 東洋経済新報社 編集委員の田宮寛之さんの著書
東京五輪後でもぐんぐん伸びるニッポン企業~2020年以降の業界地図
第5章 国内の少子高齢化に勝つ企業の中の「大廃業時代の事業承継ビジネス」を採り上げてご紹介頂きました。

紹介した企業は
日本M&Aセンター(2127)
ここは中小企業のM&A仲介の業界最大手で、全国の地銀や会計事務所と太いパイプを持つことが強み。
大手金融機関では手の回らない中小企業にも全国規模で連携して事業承継ビジネスを展開しています。

M&Aキャピタルパートナーズ(6080)
ここも中小企業を主な顧客としている会社で、独立系M&A仲介の草分けとされるレコフとその関係会社のレコフデータを傘下に収めたことにより事業領域を拡大しています。
高収益会社で、有利子負債0円で、平均年収2,994万円(平均年齢31.5歳)と破格です。

その他にも
GCA(2174)
タナベ経営(9644)
ストライク(6196)
フォーバル(8275)
をご紹介頂いています。
radikoのタイムフリーかポッドキャストでお聴きください。

女性が働きやすい会社はココだ [東洋経済新報社 田宮寛之さん]
2019.03/11 山本郁 記事URL

東洋経済新報社 編集局 編集委員の田宮寛之さんの最新著書「2020年以降の業界地図 東京五輪以後でもぐんぐん伸びるニッポン企業」http://bookclub.kodansha.co.jp/product?item=0000317716から「女性が働きやすい会社」をご紹介頂きました。

東洋経済新報社では「CSR企業総覧」https://str.toyokeizai.net/databook/dbs_csr_emp/という書籍を出しているのですが、その中に「女性が働きやすい会社ランキングというページがあります。
有名大手企業が上位にランクインするのは当たり前なので、あえて、売上高3000億円未満の企業の中からピックアップしたそうです。
共通点は産休や育休期間が長いなど、子育てに理解のある会社が多いようです。
産休後の復職率が100%の企業も珍しくなく、女性の平均勤続年数が男性と変わらない企業、女性の管理職が50%以上という会社もあります。

ご紹介したのは
日本ユニシス(8056)P202
カルビー(2229)P207
ロート製薬(4527)P214
パソナグループ(2168)P210
カルビー(2229)P207

詳しい田宮さんの解説はオンデマンド放送で。
田宮さんの本に掲載されているページ数も記しておきましたので、
本をお持ちの方は、お手元に用意してお聴きください!
国内の少子高齢化に勝つ企業 [東洋経済新報社 田宮寛之さん]
2018.11/05 山本郁 記事URL

本日のコメンテーターは 東洋経済新報社 編集局 編集委員 田宮寛之さんです。
田宮さんにはこれまでも、ベストセラーとなった著書『みんなが知らない超優良企業』『無名でもすごい超優良企業』から、田宮さんの注目する優良企業と、その注目ポイントを教えて頂いてきましたが
今回は、先月発売になりました最新刊『2020年以降の業界地図 東京五輪後でもぐんぐん伸びるニッポン企業』をお持ち頂きました。

過去、多くの夏季五輪の開催国が、その後深刻な景気の悪化に苦しんだ...という例を私たちは見てきました。
2020年の東京五輪の後、日本の景気は後退する、仕事がなくなるといった声が多く聞かれますが、田宮さんは独自の視点で、五輪後もさらに成長が期待できる企業を217ピックアップされました。
その中から、今回は「国内の少子高齢化に勝つ企業」を紹介して頂きました。

日本の総人口は年々減少を続け、高齢化が進んでいます。
2018年3月1日現在で1億⒉649万人。65歳以上の比率は27.9%。
2053年には1億人を割り込み、65歳以上の比率が38.0%に達すると推計されているそうです。
となると日本企業が今後成長してゆくためには海外にモノやサービスを売っていかなくてはなりません。
そこで、海外売上比率の高い会社に注目したというわけです。
番組で田宮さんが取り上げたのは
三井海洋開発(6269)
ディスコ(6146)
ダブルスコープ(6619)
シマノ(7309)
海外売上比率だけでなく、成長の見込まれる理由も解説頂きました。
是非、オンデマンド放送をお聴きください。

尚、番組をお聴きの皆さんの中から抽選で3名に、田宮さんの著書
『2020年以降の業界地図 東京五輪後でもぐんぐん伸びるニッポン企業』をプレゼント致します。



ご希望の方はこちらの応募フォームからご応募下さい。
締め切りは11月15日(木)です。


データセンター運営会社 [東洋経済新報社 田宮寛之さん]
2018.07/23 山本郁 記事URL

IoT、AI、ビッグデータの活用の進化が目覚ましい昨今、「データセンター」の重要性が増してきています。
2016年以降、年率約8%の成長を遂げている「データセンター」業界。
成長目覚ましい業界でありながら、今、老朽化が問題となっており、利用する企業とデータセンターの間にギャップが生まれており、新規開設や増設の必要性が高まってきています。
「超優良企業シリーズ」でおなじみの、東洋経済新報社 編集局 編集委員の田宮寛之さんに、注目の最新のデータセンターについて伺いました。

まず、今ののデータセンターの現状ですが稼働20年以上の施設が51%、10年以上20年未満が19%と、10年以上稼働している施設が70%を占めています。
古いデータセンターの問題点は2つ。
まず、1ラックあたりの利用可能電力量が少ないこと。
最近ではデータ量が増えてきているので処理に必要な電力量は1ラックあたり12kVA(キロボルトアンペア)ですが
古いデータセンターでは、1ラックあたり、2kVAしか利用できません。
また、サーバー自体大きくなって重くなっており、1平方メートルあたり2トン重さがあるのですが
古いデータセンターではその荷重に耐えきれず、床が抜けてしまうのです。

そこで新しいデータセンターの開設が求められているのですが、そのような中
今年1月に新潟県長岡市に新しいデータセンター運営会社「(株)データドック」が誕生しました。
1ラックあたり30kVAの電力が利用可能で、1平方メートルあたりの耐荷重が3トンと高スペックのデータセンターです。

しかし、なぜ、立地が新潟県の長岡市なのでしょうか?
理由は3つあるそうです。
1に、土地代が安いこと。
2に、地震などからのリスク分散。今、データセンターの63%が首都圏に集中しているのだそうです。
3に、雪国で寒いこと。雪をサーバーの冷却に使うことで運営コストを38%削減できるのだそうです。

このような理由から長岡に開設された「(株)データドック」
実は本体の収入以外に、サイドビジネス収入もあるのだそうです。
サーバーの排熱を植物工場や魚の陸上養殖に使い、魚の糞が植物の肥料になるという循環が生まれているのだそうです。

「(株)データドック」は2019年3月期に20億円の売りあげ高を目指していますが、2021年にはサーバーの増設が予定されており、それ以降、上場する可能性もあるそうです。
覚えておきたい企業ですが、その外にも注目すべきデーターセンター運営会社があります。
「さくらインターネット(株)」(3778)
(株)ブロードバンドタワー」(3776)
「(株)ソフィアホールディングス」(6942)
「(株)九電工」(1959)
「双日(株)」(2768)
「(株)野村総合研究所」(4307)
「富士通(株)」(6702)
「ヤフー(株)」(4689)
「(株)シーイーシー」(9692)

田宮さんの解説は、オンデマンド放送でお聴きくださいね。



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コモディティ投資をじっくり学べる一日。


毎秋恒例の「コモディティフェスティバル」

今年は、9月8日(土)大阪、9月22日(土)東京で開催!

竹中平蔵さん・真壁昭夫さんの基調講演をはじめ、

当番組コメンテーターでもお馴染みの小次郎講師・小菅努さん・江守哲さんが、
ファンダメンタルズ・テクニカルの両面からじっくりと解説します!

詳しくは下記のバナーをクリックしてください(外部サイト)。

一人暮らしの増加で儲かる企業 [東洋経済新報社 田宮寛之さん]
2018.04/09 山本郁 記事URL
4月に入って就職や入学で一人暮らしを始めた人も多いと思います。
また高齢化など社会の変化によって一人暮らし世帯が増えている側面もあります。
今日は、東洋経済新報社 編集局 編集部の 田宮寛之さんに
「一人暮らしの増加で儲かる企業」というテーマでお話を伺いました。
田宮さんは、優良企業の発掘・取材をライフワークとしていらっしゃって、これまでに「みんなが知らない超優良企業」「無名でもすごい超優良企業」(ともに、講談社+α新書)を出版されています。
今日はそんな田宮さんが注目している6つの企業をご紹介いただきました。

コンビニエンスストアの弁当や総菜の容器を製造している
「(株)エフピコ(7947)」
10000アイテム以上製造しており、業界ナンバーワンの30%のシェア持っているそうです。
マイナス40度の低温から110度の高温まで耐え、油にも酸にも強い容器を製造し
その高い商品力に加え自車の物流システムを持っていることが大きな強み。
更に、障がい者雇用も日本1で社会貢献にも力を入れています。

コインランドリー会社も注目の業界だそうです。
一人暮らしが増えているだけではなく、外国人の長期滞在者が増えてきていることから利用者が増加し
コインランドリーは、今、全国に約18,000店あるのだそうです。
(参考までに、ファミリーマートの数は、全国約17,000店舗)
そんなコインランドリー業界の大手4社が
「WASHハウス(株)(6537)」
「(株)エムアイエス」
「(株)ランドリーデポ」
「ホワイトピア株式会社Fujitaka)」
その他、本業は書店ですが、書店の空き地に併設することによって、洗濯中に本屋を利用をしてもらうというアイディアで業績を伸ばしている
「(株)三洋堂ホールディングス(30583)」

田宮さんの注目ポイントなど詳しくはオンデマンドでお聴きくださいね。