国内の少子高齢化に勝つ企業 [東洋経済新報社 田宮寛之さん]
2018.11/05 山本郁 記事URL

本日のコメンテーターは 東洋経済新報社 編集局 編集委員 田宮寛之さんです。
田宮さんにはこれまでも、ベストセラーとなった著書『みんなが知らない超優良企業』『無名でもすごい超優良企業』から、田宮さんの注目する優良企業と、その注目ポイントを教えて頂いてきましたが
今回は、先月発売になりました最新刊『2020年以降の業界地図 東京五輪後でもぐんぐん伸びるニッポン企業』をお持ち頂きました。

過去、多くの夏季五輪の開催国が、その後深刻な景気の悪化に苦しんだ...という例を私たちは見てきました。
2020年の東京五輪の後、日本の景気は後退する、仕事がなくなるといった声が多く聞かれますが、田宮さんは独自の視点で、五輪後もさらに成長が期待できる企業を217ピックアップされました。
その中から、今回は「国内の少子高齢化に勝つ企業」を紹介して頂きました。

日本の総人口は年々減少を続け、高齢化が進んでいます。
2018年3月1日現在で1億⒉649万人。65歳以上の比率は27.9%。
2053年には1億人を割り込み、65歳以上の比率が38.0%に達すると推計されているそうです。
となると日本企業が今後成長してゆくためには海外にモノやサービスを売っていかなくてはなりません。
そこで、海外売上比率の高い会社に注目したというわけです。
番組で田宮さんが取り上げたのは
三井海洋開発(6269)
ディスコ(6146)
ダブルスコープ(6619)
シマノ(7309)
海外売上比率だけでなく、成長の見込まれる理由も解説頂きました。
是非、オンデマンド放送をお聴きください。

尚、番組をお聴きの皆さんの中から抽選で3名に、田宮さんの著書
『2020年以降の業界地図 東京五輪後でもぐんぐん伸びるニッポン企業』をプレゼント致します。



ご希望の方はこちらの応募フォームからご応募下さい。
締め切りは11月15日(木)です。


データセンター運営会社 [東洋経済新報社 田宮寛之さん]
2018.07/23 山本郁 記事URL

IoT、AI、ビッグデータの活用の進化が目覚ましい昨今、「データセンター」の重要性が増してきています。
2016年以降、年率約8%の成長を遂げている「データセンター」業界。
成長目覚ましい業界でありながら、今、老朽化が問題となっており、利用する企業とデータセンターの間にギャップが生まれており、新規開設や増設の必要性が高まってきています。
「超優良企業シリーズ」でおなじみの、東洋経済新報社 編集局 編集委員の田宮寛之さんに、注目の最新のデータセンターについて伺いました。

まず、今ののデータセンターの現状ですが稼働20年以上の施設が51%、10年以上20年未満が19%と、10年以上稼働している施設が70%を占めています。
古いデータセンターの問題点は2つ。
まず、1ラックあたりの利用可能電力量が少ないこと。
最近ではデータ量が増えてきているので処理に必要な電力量は1ラックあたり12kVA(キロボルトアンペア)ですが
古いデータセンターでは、1ラックあたり、2kVAしか利用できません。
また、サーバー自体大きくなって重くなっており、1平方メートルあたり2トン重さがあるのですが
古いデータセンターではその荷重に耐えきれず、床が抜けてしまうのです。

そこで新しいデータセンターの開設が求められているのですが、そのような中
今年1月に新潟県長岡市に新しいデータセンター運営会社「(株)データドック」が誕生しました。
1ラックあたり30kVAの電力が利用可能で、1平方メートルあたりの耐荷重が3トンと高スペックのデータセンターです。

しかし、なぜ、立地が新潟県の長岡市なのでしょうか?
理由は3つあるそうです。
1に、土地代が安いこと。
2に、地震などからのリスク分散。今、データセンターの63%が首都圏に集中しているのだそうです。
3に、雪国で寒いこと。雪をサーバーの冷却に使うことで運営コストを38%削減できるのだそうです。

このような理由から長岡に開設された「(株)データドック」
実は本体の収入以外に、サイドビジネス収入もあるのだそうです。
サーバーの排熱を植物工場や魚の陸上養殖に使い、魚の糞が植物の肥料になるという循環が生まれているのだそうです。

「(株)データドック」は2019年3月期に20億円の売りあげ高を目指していますが、2021年にはサーバーの増設が予定されており、それ以降、上場する可能性もあるそうです。
覚えておきたい企業ですが、その外にも注目すべきデーターセンター運営会社があります。
「さくらインターネット(株)」(3778)
(株)ブロードバンドタワー」(3776)
「(株)ソフィアホールディングス」(6942)
「(株)九電工」(1959)
「双日(株)」(2768)
「(株)野村総合研究所」(4307)
「富士通(株)」(6702)
「ヤフー(株)」(4689)
「(株)シーイーシー」(9692)

田宮さんの解説は、オンデマンド放送でお聴きくださいね。



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一人暮らしの増加で儲かる企業 [東洋経済新報社 田宮寛之さん]
2018.04/09 山本郁 記事URL
4月に入って就職や入学で一人暮らしを始めた人も多いと思います。
また高齢化など社会の変化によって一人暮らし世帯が増えている側面もあります。
今日は、東洋経済新報社 編集局 編集部の 田宮寛之さんに
「一人暮らしの増加で儲かる企業」というテーマでお話を伺いました。
田宮さんは、優良企業の発掘・取材をライフワークとしていらっしゃって、これまでに「みんなが知らない超優良企業」「無名でもすごい超優良企業」(ともに、講談社+α新書)を出版されています。
今日はそんな田宮さんが注目している6つの企業をご紹介いただきました。

コンビニエンスストアの弁当や総菜の容器を製造している
「(株)エフピコ(7947)」
10000アイテム以上製造しており、業界ナンバーワンの30%のシェア持っているそうです。
マイナス40度の低温から110度の高温まで耐え、油にも酸にも強い容器を製造し
その高い商品力に加え自車の物流システムを持っていることが大きな強み。
更に、障がい者雇用も日本1で社会貢献にも力を入れています。

コインランドリー会社も注目の業界だそうです。
一人暮らしが増えているだけではなく、外国人の長期滞在者が増えてきていることから利用者が増加し
コインランドリーは、今、全国に約18,000店あるのだそうです。
(参考までに、ファミリーマートの数は、全国約17,000店舗)
そんなコインランドリー業界の大手4社が
「WASHハウス(株)(6537)」
「(株)エムアイエス」
「(株)ランドリーデポ」
「ホワイトピア株式会社Fujitaka)」
その他、本業は書店ですが、書店の空き地に併設することによって、洗濯中に本屋を利用をしてもらうというアイディアで業績を伸ばしている
「(株)三洋堂ホールディングス(30583)」

田宮さんの注目ポイントなど詳しくはオンデマンドでお聴きくださいね。