85年によく似たトランプラリー~金星逆行期間の急変に留意 [大橋ひろこコラム]
2017.01/26 大橋ひろこ 記事URL


1月20日就任した米国トランプ大統領は、ロナルド・レーガンの選挙スローガンを引用するなど、レーガン政権を意識しているきらいがあります。大統領選挙には16年サイクルが存在し、今回は共和党の大統領が当選する番だとしてトランプ氏勝利の可能性に言及していた投資日報社の林知久氏にサイクル,アストロロジーの観点から2017年マーケットを展望いただきました。

ご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。今から33年前(16年サイクルを二つ遡る)1984年の選挙で勝利したレーガン氏は翌年1985年から2期目に入りましたが、林さんは、この時のマーケットが2017年を占う示唆に富んだものであると指摘。

ドル円相場をみるとドルは85年2月にトップアウト。
7カ月後の9月にプラザ合意で下落が加速しています。

ドル安円高でしたが、この間、ダウ平均、日経平均ともに
株式市場は右肩上がりが続きました。

現在のアベノミクス相場では、ドル円上昇と日本株上昇が相関しており、
ドル安円高でも日本株は上がるのか、と不思議な気がしますが、、、。

今週、米国の自動車会社トップがトランプ大統領にドル高是正を要請
していましたが、トランプ政権は保護主義であることから、ドル高是正に
動くのでは?!という懸念は根強いですね。


2017年スタートのトランプ政権もまた、85年型のドル安、株高と
なっていくでしょうか。



仮に、2017年がドル安の1年となるとすれば、ドル建ての国際商品価格は
相対的に上昇することになります。株が堅調の中で上がる商品となると
原油相場に注目でしょうか。前後3年の許容範囲があるため、
現時点での断定は出来ないとしながらも、林さんは、
NY原油相場は昨年2月の安値で、
長期18年サイクルボトムが形成されたと見ていらっしゃいます。


しかしんがら大底を付けたからといって急騰するわけでもなさそう。
今回の18年サイクルのスタート地点である98年、
原油相場は10㌦から始まって翌年2000年9月に37.8㌦まで上昇。
しかし2001年11月にまた10㌦台まで下落しています。
それでも、10ドルから37ドルまで1年9カ月での上昇率は265%。
仮に昨年2月安値の26㌦台から新たな18年サイクルがスタートしたと
カウントし、初動で265%原油相場が上昇すると仮定すれば
69㌦まで原油が上昇する可能性が、、、。



もっと短期的に見ていきましょう。


原油相場を日足で見てみると、ここ最近は7~8週ごとに
節目となる安値が出現しています。

日柄的に見て相場は現在の相場はまだ強き継続で、
3日につけた55㌦高値を超える可能性が。
しかし、アストロロジーの観点から3月4日~4月15日までの
金星逆行に注意が必要だと林さん。

この逆行は大まかに2年ごとに発生する天体現象ですが、
8年ごとにホロスコープのほぼ同じ場所、ほぼ同じ時間帯で発生すると言う特徴が。
8年前の2009年3月6日に金星は今回と同じく牡羊座で発生しましたが、
この日はNYダウがリーマンショック後の最安値をつけた日にあたります。

つまり、現在の米国株式相場の上昇が続いているのであれば、
この日にセンチメントが急変する可能性が。その前に株が大きく下がっているなら
買い転換の可能性があるということで、相場の地合いの転換に要注意となります。

林さんは日柄的に見て、恐らくここで原油は安値をつけると指摘。
短期的に高値を取りに行ったとしても、金星逆行の期間に向けては
下落する可能性に留意しておきたいということですね。
ただし、その逆行中に示現した安値は買い場になるかも知れません。

サイクルやアストロロジーに関しては『フォーキャスト2017』や
各種レポート、投資日報社セミナー等をチェックしてみてくださいね。

ゴールド市場の動向と今後の展望 [大橋ひろこコラム]
2017.01/19 大橋ひろこ 記事URL

金ドル建て現物価格は、2016年12月の米利上げ以降、強含みで推移しています。年明けからは、トランプラリーで醸成されたドル高が修正される局面において金が買い戻され、昨年安値1124ドルから1200ドル超えまで上昇となっています。トランプ米次期政権に対しての不透明感も金買いの一因であるとの指摘も。。。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はみんかぶ 商品調査部門アナリスト 森成俊さんに貴金属市場の動向と今後の見通しを伺いました。

昨晩、イエレン議長は講演で、
「2019年末まで、政策金利であるFF金利を年2、3回のペースで引き上げる
との見通しをFRB内でおおむね共有していると述べたことで
米金利が急上昇。ドル高となったことで、金価格は急反落となりました。

今週は20日にトランプ次期大統領の就任式を控えていますが、
トランプ氏の経済政策と、FRBの利上げペースが焦点となってきます。

株式市場でNYダウはトランプ政権への期待から上昇し、
1月6日に1万9,999万ドルまで上昇するも、足踏み状態。
株価動向も気がかりです。

金ETFであるSPDRゴールドの現物保有高は807.96トンで
昨年10月31日の942.59トンから約14%以上の減少、
年初の822.17トンから1.8%の減少とETF市場からは資金流出が続いています。

CFTC建玉ポジション、ファンドポジションは10日現在、
10万9,482枚まで増加しています。昨年11月8日の米大統領選挙開催日には
買い越し幅は21万7,238枚まで増加するもその後は減少の一途を辿り、
1月3日には9万6,550枚まで減少。
11日以降は増加し、18日現在、買い越し幅は12万枚前後とみられますが、
買い余地はまだ十分にあると森さんは分析されています。

東京金先物価格は、昨年11月半ばから年末まで4,250~4,300円の
レンジ相場を形成していましたが12月30日に上放れとなり、
今年1月12日に4,422円まで上伸。
4,350~4,430円のレンジに切り上っています。
昨年7月22日以来の4,500円まで上げ余地ありと森さん。
25、200日移動平均線が4,330円に通っており、
4,350円水準では下値の堅さを示すのではないかと解説いただきました。

また、金とプラチナ価格の逆転現象が長期化しています。
2017年のプラチナ供給過剰予想やドル高、南アランド安が
プラチナの弱材料となっていたが、年明けから金の上昇に支援され反発、
昨年末の902ドルから今月17日には993ドルまで反騰してきました。
1,000ドルが抵抗線。金が1,200ドル台回復したにもかかわらず、
1,000ドルを回復できないでいるものの、2016年の中国の新車販売台数は
前年比13.7%増の2,802.8万台と過去最高を更新。
2017年は2,940万台に増加予想であり、中国と欧州の自動車販売が好調なら
2017年はプラチナ相場も面白そうです。

詳しくはオンデマンド放送で森さんの解説をお聞きくださいね。

2017年の原油市況展望~減産の実効性は [大橋ひろこコラム]
2017.01/12 大橋ひろこ 記事URL

初のトランプ次期大統領の記者会見以降、ドルが下落しています。ビジネスと大統領職の利益相反の問題やロシアによるサイバー攻撃の問題が中心となり、市場の関心が高かった減税やインフラ投資など経済政策に関しての言及はほとんどなかったことから、金利が低下。これによって米国週間在庫統計では予想外に在庫増となった原油相場は反発上昇しています。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回は三菱UFJリサーチ&コンサルティング 主任研究員 芥田知至さんに
2017年コモディティ市況の展望を頂戴しました。

もっとも、トランプラリーが終了しリスクオフが進んだというほどのものではなく、
米国株は、まだ堅調さを保ち2万ドルの大台を伺う展開が続いています。

ドル高が進行していたことで下落を強いられてきたゴールドが
年明けから反転上昇しているのも、ドル高が調整気味に推移していることが
関係しているものと思われます。
果たしてトランプ氏はドル高をどこまで黙認するのか、
2017年のコモディティ市況はこの点にも留意しておく必要があるでしょう。

需給面から見る原油相場。1月から合意された減産が開始されます。
すでに12月から、サウジアラビア、クウェート、アラブ首長国連邦、オマーンは、
米欧の製油所に対して1月分から供給を削減するとの通知を行い、
サウジ、クウェート、アンゴラは1月から減産の割り当て分を履行していると
述べています。ベネズエラも減産の履行を宣言し、
イラクも減産に向けて動き始めたとされますが、足元では減産のニュースにも
相場の反応は鈍くなってきています。


内戦の影響で原油生産に障害が発生していたため、減産対象外となった
リビアやナイジェリアは増産が見込まれ、特にリビアにおいては武装勢力との交渉が進展、
困難だとみられていた重要パイプラインの再開に目処が立ったことで、
12月26日時点の産油量が日量62.8万バレルに回復、
3カ月以内にさらに27万バレルを増産できる見込みとなっています。


また、原油価格上昇で米国のシェールオイルも増産が見込まれており、
石油掘削リグの稼働件数は増加のトレンドにはいっています。
トランプ政権下ではエネルギー開発の促進策が採られるとみられ、
将来の需給緩和が連想されれば、原油価格は上値が重い展開が予想されます。


もっとも、春以降は、夏場にかけてのガソリン需要の増加が意識されることや
5月25日に予定される次回OPEC総会で、減産目標を維持する可能性もあり、
年後半にかけて、中国・インドなど新興国の原油需要が増加していくことで
原油需給は緩やかに引き締まっていくことから、原油価格は持ち直すとの
シナリオも。芥田さんは2017年の原油相場のレンジを、
欧州北海産のブレント原油で1バレルあたり42~67ドル、
米国産のWTIで40~65ドルと予想されています。


芥田さんには、このほか、ゴールドや銅についても伺いました。
詳しくはオンデマンド放送で芥田さんの解説をお聞きくださいね。


2017年商品市況展望~長期金利上昇がポイントに [大橋ひろこコラム]
2017.01/05 大橋ひろこ 記事URL

2016年は原油価格に世界の金融市場が振り回された1年となりました。OPECと非OPECの協調減産合意が原油価格を押し上げ、年初に示現したWTI原油価格26ドルから年末には50ドル台へと2倍になったのですが、さて2017年の商品市況は何がテーマとなってくるでしょうか。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はマーケット・リスク・アドバイザリー 新村直弘さんに
2017年の商品相場を展望いただきました。

新村さんは、マクロでは長期金利がポイントとなるとして金利上昇が
及ぼす影響に注意が必要としながらも、コモディティ市況は需要サイドの視点が
クローズアップされてくるだろうと指摘。2016年はOPEC減産合意など供給面が
材料視されて価格が大きく動きましたが、
2017年は金利上昇下で景気が、需要が冷え込むリスクはないのか、
という点に注目しておくことが肝要になってきそうです。

1兆ドルの公共投資を掲げて選出されたトランプ次期大統領ですが、
実際に政策に着手できるのは秋以降となるものと思われ、
米国の新たなテーマでの商品需要が具体的にとなるまでは
中国の動向がポイントとなってきます。

中国は過熱する住宅市場の抑制に動くとみられ、これが行きすぎれば
中国発の金融混乱も否定できませんが、、、。

2017年もボラティリティが大きくなりそうです。
新村さんに2017年の商品市況のポイントを伺いました。
金利上昇下で、関心が薄れているように見えるゴールドですが
ゴールドの展望は?!
詳しくはオンデマンド放送で新村さんの解説をお聞きくださいね。

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激動の2016マーケットを"寸劇"で振り返り、2017を考える。
<劇団:コレモナニカノ円×E-factory 新春特別公演>
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新年1月11日(水)18:45~ 東京・日本橋TOCOMスクエアで開催します。

激動の2016年マーケットを金融寸劇&解説で振り返りながら、
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金融寸劇の脚本・構成・解説は、金融ジャーナリストの川口一晃さんです。
(川口さんは、同日18:00~の「マーケット・トレンド」にご出演予定!)

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OPEC減産合意で上昇した原油相場、ここからの課題 [大橋ひろこコラム]
2016.12/28 大橋ひろこ 記事URL

ダイナミックに動いた今年2016年の原油価格。1月2月にはWTI原油価格は26ドル台にまで下落するも、年末に向けては50ドル台を回復、安値から2倍になっています。OPECと非OPECが協調減産したことが背景ですが、2017年、原油価格に波乱はないのでしょうか。

皆様ご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はオイルアナリスト藤沢治さんにお話を伺いました。

OPECの減産は実施されるのか? 

11月30日のOPEC総会では
リビア、ナイジェリア、インドネシアを除いて、
10月の生産量より日量約120万バレルの減産することで合意しました。
(経済制裁を解かれたばかりのイランは日量9万バレルの増産を認める。)
2017年1月からの生産量は、日量3,250万バレルに設定されています。

サウジ、クエート、アラブ首長国連邦などは、ターム契約の顧客に
1月から供給減を通知するなど減産への動きも出始めました。
各国減産幅は、サウジが日量約50万バレル、イラクが日量21万バレル、
アラブ首長国連邦が日量約14万バレル等となっています。

ワイルドカードは、リビア、ナイジェリア、イラクです。

・リビアの10月の生産量は日量51万バレル、減産の非対象国であり、
西部の油田生産が復活に伴い現在は、日量62万バレル生産にまで増産体制。
1月に日量80万バレル、3月までには日量90-100万バレルを
目指すとしています。リビアの最大生産能力は、平時であれば
日量160万バレル。まだまだ増産余力がありますね。

・ナイジェリアの10月の生産量は、日量約160万バレル。
現在は日量170-180万バレル生産しています。
1月には日量210万バレルを生産する計画。
ナイジェリアの生産能力は、日量240万バレルであり、
この2国だけでも、3月までに合計で日量100万バレル程度の
増産となる可能性があるのです。

となると、日量120万バレルの減産合意は形骸化することに。
イラクも予想外に11月の総会では減産に合意していますが、
国内でのISとの紛争で資金が必要だとして、
総会直前まで減産対象外にしてほしいと要望しており、
価格が上がってくれば減産はしない可能性が大きいのがリスクとされています。

そもそも、OPECの減産ですが
過去に減産枠を厳格に遵守したのは、サウジ、クエートだけなのです・・・。


非OPEC産油国の減産は実施されるか? 


ロシア、メキシコなどのOECD諸国外の産油国、
すなわち国の元首によって生産量が変えられる国々が
OPECと協調減産に合意したことも原油上昇の大きなインパクトとなりました。
非OPECHは日量約60万バレルの減産で合意しています。
ロシアの減産幅はその中で最大で日量30万バレルですが、
徐々に減産するとしています。1月に日量10万バレル程度、
3月までに日量30万バレル程度の減産をする計画のようですが、
その他の国も減産を遵守するかどうかは疑わしいとの指摘が。

米国のシェールオイルの増産は? 


すぐ生産量を増やすとは予想できないが、原油価格が50ドルを
超えているので、徐々に増産体制に入るとみられています。
特にテキサスのパーミアン地域は、油井あたりの生産性が上昇し、
採算分岐点価格は50ドルと言われているのです。

現に、ベーカーヒューズ社の発表では、12月23日現在の
石油掘削リグ稼働数は、523基と8週連続で増加、
5月末の316基から大きく増加中。昨年12月末の536基に迫っています。
また掘削済だが生産していないDUC(Drilling but Uncompleted)と
呼ばれるシェールオイルの油井が1,000程度あるとも。
従って50ドル以上の価格が続けば、3月迄には
シェールオイルの生産が増加することが予想されています。
OPEC, 非OPEC産油国の減産合意を打ち消すものとなり得るのです。


トランプ政権のエネルギー政策


トランプ政権は、国内のエネルギー開発計画の規制を
緩和する方向であり、石油業界には朗報。
議会との関係もあり、すぐにこれが米国の原油生産に結び付くわけでは
ありませんが、カナダからのキーストーンXLパイプラインの敷設に
オバマ政権は反対していましたが、共和党はもともと賛成です。
敷設される見込みは高いとみられます。

米国は原油輸入量を減らすことを目指していますが、
米国の精製会社は、精製装置の構造上、価格の安い重質油が
必要であるため、中東の中重質原油の輸入を継続しなくてはならない事情が。
軽質のシェールオイルの輸出量を促進し在庫を減らす努力をするものと
見られます。また、トランプ大統領誕生で環境問題に関する施策は後退すると思われます。

藤沢さんに2017年の原油価格を予想していただきました。

詳しくはオンデマンド放送をお聞きくださいね。


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膠着の円建てゴールド、プラチナとの逆鞘縮小へ [投資α情報(大橋ひろこ)]
2016.12/22 大橋ひろこ 記事URL

金ドル建て現物価格は11月8日の米大統領選挙でトランプ候補が当選すると、米経済への不安を背景にドル安から1,336ドルまで急騰したのですが、そこが2016年の高値となってしまいました。12月15日に今年2月以来の安値となる、1,123ドルまで下落しています。昨年2015年12月の安値は1,046ドルですが、この水準までにはまだ若干の下値余地があります。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はみんかぶ商品調査部門アナリスト 森成俊さんにお話を伺いました。

12月FOMCでは2016年初めてとなる米利上げが発表されました。
2017年の金利引け上げ見通しは2回から3回実施見込みへと引き上げられていますが、
FOMCを受けてもなお、NYダウは史上最高値の更新が続き2万ドルに接近する値動きが続いています。
株高で金市場から投資資金が流出する流れには変化はありません。


ETFの金現物保有高は12月21日現在、1,162.22トン。
10月31日現在の1,283.10トンと比べ、9%以上の減少。
英国の国民投票でEU離脱決定前の6月20日現在の1,245.60トンの水準からは
7%近い減少となっています。


二ューヨーク金市場での大口投機家の買い越しは今月13日現在、
12万9,311枚まで減少となりました。1カ月前の11月15日現在の
17万7,660枚から5万枚近く減少しています。
13日現在、売り建て玉が10万0,444枚となり、
11月15日現在の68,090枚から3万枚以上増加しています。


ドル建て金価格は下落、金市場から資金流出が続く中で、
東京金先物価格は、円安の進行から下値が固く、
おおむね4,200~4,300円のレンジ相場に終始しています。
レンジ相場が長期化していることから放れた方向に大きく動く可能性が
高まっています。


プラチナとの鞘逆転も長期化の様相を呈していますが、プラチナ価格は
下値を切り上げる格好となっており、金との鞘が縮小中。


ここからのポイントを森さんに伺いました。
詳しくはオンデマンド放送で森さんの解説をお聞きくださいね。


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2017年ドル円相場展望~トランプラリーどこまで [大橋ひろこコラム]
2016.12/21 大橋ひろこ 記事URL

2016年、年初ドル円相場は1ドル120円台でスタートするも、日銀のマイナス金利導入以降、下落が加速。6月ブレグジット後には100円割れ示現となり、アベノミクスの終焉が声高に叫ばれましたが、11月米国大統領選挙でトランプ氏が勝利したことで、マーケットのセンチメントはガラリと変わって、118円台にまでドル高円安が進みました。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はソニーフィナンシャルホールディングス 金融市場調査部 為替アナリスト 石川久美子さんに2017年のドル円相場の展望をいただきました

2016年のドル円相場の変動幅は20円あまりにも上ります。
2015年はわずか10円幅のレンジ内での値動きだっただけに
レンジを下に抜けて下落が加速した相場となりました。
こうしたボラティリティの大きな地合いは2017年も続きそうです。

トランプラリーとも評されるドル高ですが、期待を先取りしている側面が大きく、
就任後の政策によってはリスク商品の下落も大きくなるとの指摘もあります。

とはいえ、トランプ氏の掲げる大型減税やインフラ投資は金利上昇要因。
先週の12月FOMCで2017年の利上げ見通しがこれまでの2回から3回に
引き上げられたこともあり、市場を取り巻く材料はドル高要因が大きく、
まだこのドル高の流れは継続しそうだと石川さん。

欧州リスクも気がかりです。イタリアの銀行問題、そして2017年に予定されている
オランダ、フランス。ドイツなどの選挙の行方によっては
ユーロドル相場はパリティ示現の可能性も?!

石川さんには2017年に想定されるリスク、そしてドル円相場の予想レンジを
解説いただきました。詳しくはオンデマンド放送で石川さんの解説をお聞きくださいね。


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激動の2016マーケットを"寸劇"で振り返り、2017を考える。
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ゴールド価格下落も静かな実需勢 [大橋ひろこコラム]
2016.12/15 大橋ひろこ 記事URL

ゴールドの下落が止まりません。今週14日の米FOMCでは市場の予想通りに0.25%の政策金利の引き上げが決定されましたが、2017年の利上げ見通しがこれまでの予想の年2回から年3回に修正されたことで、米金利が上昇。米長期国債利回りは2.5%台に乗せたことで、ドルが上昇。ドル高によるゴールド下落が加速しています。

皆さん、ご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日は金融・貴金属アナリスト 亀井幸一郎さんに金市場の動向と今後についてお話を伺いました。


昨年2015年の利上げ発表後はドル高が一服し、ゴールド反転のきっかけと
なったのですが、今年はドル高が止まりません。ゴールドもずるずると下値を
拡大する値動きですが、昨年と違うのは「実需」が静かであること。

価格が下がれば買いに出てくるのが、中国やインドなどの実需勢。
昨年の安値では旺盛が実需の買いが下値を支えた側面もありましたが、
今年は中国もインドも積極的に買ってきていません。

中国人民元安が加速していることで、当局は口先介入という形で
金の輸入に制限をかけています。元安のヘッジとして金需要が高まる半面、
金買いは人民元売りにつながるとして当局が懸念を強めているのです。
このため、上海の金価格は20ドル超のプレミアムがついています。
現物が不足しているということですね。

一方、インドは11月9日から高額紙幣である500ルピー(約815円)と
1000ルピー(約1630円)の流通を差し止めています。
偽造紙幣や不正蓄財などの根絶が目的ですが、この混乱でインドは現金が不足。
このため、金が買えない状況に陥っているとか。
インドでは買いたくても現金がないために金が買えないという事情から
金価格は逆にディスカウント状態にあるようです。

こうした実需勢の買いが出てこない事情がある中で、金融要因による
下落が大きくなっているのですが、ここからさらに金利は上昇するのでしょうか?

来年2017年は欧州の選挙が多く予定されており、政治リスクが高まります。
焦点は4-5月のフランス大統領選挙とみられますが、
ここからのゴールド相場、どのように見ればいいでしょう。

亀井さんに伺いました。

詳しくはオンデマンド放送で亀井さんの解説をお聞きくださいね。

小次郎講師のトレードラジオ講座~増し玉のテクニック [『小次郎講師のトレードラジオ講座』第3期(~17年3月)]
2016.12/13 大橋ひろこ 記事URL

毎週火曜日「小次郎講師のトレードラジオ講座」今回から第3期がスタートします。第3期は2017年3月末までの全15回。詳しいカリキュラムとオンデマンド等のアーカイブはこちらのページをご覧ください。
http://blog.radionikkei.jp/trend/post_668.html


また、本講座をより深く学びたい方の為に、講座内容をわかりやすくまとめたテキストを有料販売いたします。詳しくは、http://radionikkei.shop-pro.jp/?pid=110845976 こちらをご覧ください。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
第3期、Lesson1は「増し玉(ピラミッティング)」です。

タートルズトレードルールにしたがって、
直近1年の米ドル円をトレードしたとします。
増し玉無しの場合の利益は 1,521PIPS
増し玉ありでトレードした場合の利益はなんと 6,363PIPS 
4.2倍もの差が出ました。
増し玉をしなければ大きな利益にはつながらないのです。



増し玉というのは、あくまで利益が出ているトレード時における
押し目での追加玉です。損失が出ている時に損失額を薄めようと
追加玉を入れる「難平(ナンピン)」とは異なりますのでご注意!!



タートルズの増し玉のルールは
エントリーしてから、予想通りの値動きをした場合、
ATR(1日の平均値動き)の半分動くたびに
1ユニット追加していきます。



保有するポジションは最大で4ユニットまで、
つまり増し玉は3回までとなります。



増し玉に合わせてトレイリングストップを使って
ポジションが増えた分のリスクを抑えていきます。



タートルズの増し玉ルールは押し目や戻りを狙うものではないのですが
小次郎講師の増し玉ルールは移動平均大循環分析を使って
押し目を狙っていきます。また、増し玉は2回までとリスクも抑えた手法。



増し玉ののテクニック、注意点を小次郎講師に解説いただきました。
詳しくはオンデマンド放送をお聞きくださいね。

ゴム大相場の様相、産地豪雨の影響も?! [大橋ひろこコラム]
2016.12/08 大橋ひろこ 記事URL

ゴム相場が大相場の様相を呈しています。
東京ゴム相場12月8日一時246.4円まで上昇。2015年6月につけていた247.9円に接近しています。上昇の起点である今年1月の安値144.5円から100円を超える大幅上昇となっています。(安値からの上昇率72%)東京の動きを先導しているのが上海ゴム相場で、同相場は11月28日に1万8915元まで上昇し、2013年12月以来の高値をつけた。今年1月の安値9590元からは9300元を超える上昇となり、上昇率も97%とほぼ2倍に及ぶ大幅高に至った。しかし上げ過ぎの反動から、29日夜間取引で暴落するなど、本格的な上値修正の動きに入っていきそうな状況下にあります。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日は商品アナリスト小針秀夫さんにお話を伺いました。


上海市場では銅、アルミ、亜鉛、ニッケル、鉄筋、鉄鉱石、石炭などの
産業消費材が軒並み大幅上昇となっています。
しかし市場管理当局が過熱気味の市場に対し規制を強化する動きにあることで
高値波乱の様相。上海ゴム市場も同じく高値圏で神経質な乱高下となっています。

中国金融市場では、債券利回りが急騰しているため、投資資金が
コモディティを中心としたリスク商品から債券市場を中心とした金融商品へ
シフトする傾向が強まる可能性も。

こうした資金シフトが続けば上海ゴム相場の下落は上げ過ぎによる一時的な
反落にとどまらず長期化する可能性もあります。この流れが東京ゴム市場にも
及んだ場合、最近の鋭角な上昇から一転して大幅続落となるリスクとなります。

しかし円安の傾向を強めていることは円建ての東京ゴム相場にとって
押し上げ要因であることや原油相場が産油国の減産合意から急騰していることも
ゴム相場にとって上昇要因。このように上げ材料と下げ材料とが複雑に交錯し
状況分析が難しい局面となってきています。

需要面からは自動車の販売が世界的に堅調なことがポジティブ。

アメリカの11月新車販売台数は、値引き額を増やしていることなどから、
4か月ぶりに増加。新車の販売台数は138万558台で、
前の年の同じ月を3.7%上回りました。

中国10月の新車販売台数は、前年同月比18.7%増の264万9900台。
多目的スポーツ車(SUV)の人気と小型車に対する減税効果が重なり、
5カ月連続の2ケタ増となっています。

中国では天然ゴムの80%を輸入依存しているため、人民元安は産業用コモディティ
上昇につながっています。中国の輸入が上昇をけん引しているのでしょうか。

雨の影響で天然ゴム生産地タイ、マレーシアでゴムの供給が減少しているようです。
ではここからの展開は?!

詳しくはオンデマンド放送で小針さんの解説をお聞きくださいね。

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