2018年コモディティ市況展望 [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2018.01/04 大橋ひろこ 記事URL

トランプ政権への懸念が指摘され続けた2017年。終わってみれば米株は絶好調。総じて世界の株が好調だったことを鑑みれば、商品市況はさえない1年でした。しかしながら世界の景気が好調であることが確認される中で、2017年末に向けては原油価格が大きな上昇を見せ、強いトレンドを感じさせるものとなっています。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
マーケット・トレンド新年最初の放送は
マーケット・リスク・アドバイザリー代表 新村直弘氏をお迎えし
2018年のコモディティ市況についてお話をいただきました。

2017年11月、OPECと非OPECによる協調減産の延長合意にも
WTI原油価格は出尽くしの売りとはならずに年末高、60ドル大台突破。

世界景気のメインシナリオは緩やかな景気回復であるため、
需要は年末に向けて緩やかな増加ペースを維持すると見られますが
2018年6月と11月のOPEC定例総会で「出口」が議論される可能性には留意。
足元の原油高は減産効果が出ているとみることができますが、
原油高となった今、これ以上の減産継続が必要でしょうか。
出口論が活発となれば原油価格には下押し圧力となります。


一方で、中東情勢の混乱は下支え要因。
イランで反政府デモが拡大していることから、原油の安定供給への懸念から
年末年始にも原油価格は一段高となっています。

中東をめぐる地政学リスクで原油価格はどう動くでしょう?!

ホルムズ海峡封鎖オプションが意識されれば原油価格は上昇するとする
新村氏は「親米・親イスラエル国」に対する原油禁輸措置が発動される
可能性にも言及、第3次オイルショックの再来となれば原油価格100ドルも
何ら不思議ではないと指摘されています。
これは、需給面からの分析ではなく、あくまでリスクシナリオですが。。。

新村氏には工業金属についてもうかがっています。
詳しくはオンデマンド放送で新村氏の解説をお聞きくださいね。



門倉氏に聞く~2018世界経済の行方 [大橋ひろこコラム]
2017.12/28 大橋ひろこ 記事URL

2017年、米国では0.25%刻みで年3回の利上げが実施されました。2018年も年3回の利上げが予想されていますが、米国景気の足腰はかなりしっかりしたものになっているため、このペースの利上げであれば、米国経済が腰折れすることはなく、米国株も上昇基調で推移するとみられます。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はエコノミストBRICs経済研究所 代表 門倉貴史氏をお迎えし
2018年の世界経済のゆくえ~注目の投資先、注目の国をテーマにお話を伺いました。

米国が利上げをする一方で、日本は依然として金融緩和を継続。
日米の金利差だけを考えると、円安ドル高となるとみられ、
株式市場も堅調に推移すると思われます。
門倉氏は戌年の相場格言は「笑う」なので、世界経済のリスクが顕在化しなければ、
株高が継続する1年となると予想されていますが、リスクはないのでしょうか。

2017年は北朝鮮の相次ぐミサイル発射実験で円が買われる局面がありました。
足元、北朝鮮問題がマーケットでクローズアップされていませんが、
まだ問題が解決したわけではありません。
トランプ大統領がエルサレムをイスラエルの首都認定による
中東情勢の不安定化が懸念材料としてくすぶる中、
リスクが顕在化すれば急激な円高進行も。
門倉氏に、ドル円相場や日経平均のターゲットを予想いただいています。

また、中国経済はこれまでの景気対策の効果浸透によって、底打ちの兆しがみられ、
2018年は株価が上昇する可能性が高いと門倉氏。

中国株では、広東省の深センに本拠を置くIT(情報技術)関連企業に注目。
「第2のシリコンバレー」と呼ばれる深セン。

世界最大手のドローンメーカーである「深セン市大疆創新科技(DJI)」や
通信機器メーカーの「華為技術(ファーウェイ)」、
ネット関連サービスの「騰訊控股(テンセント)」、
ロボットベンチャーの「UBテック・ ロボティクス」など、
多数の業績の好調なIT関連企業が本拠地としています。

近年、深センでは労働者の賃金が急上昇しており、
最低賃金は07年の月額750元から2017年には同2130元へと、10年間で約3倍の水準に。

かつてのように安価な労働力に頼った組み立て製造のビジネスモデルは
成り立たなくなっているため、グローバル製造業は人件費などのコストが割安な
東南アジア諸国へと製造拠点をシフトするかに思われましたが、
実際にはそうはなりませんでした。

深センでは賃金の高騰に見合うような労働生産性の大幅な上昇がみられ、
優秀なIT人材によってドローンやIoT、AIなどのハイテク製品が
次々と産み出されるようになっているのです。

また、2017年は仮想通貨「ビットコイン」の価格が高騰した1年。
門倉さんには、ビットコインや、メキシコの通貨ペソについてもお話を伺っています。
詳しくはオンデマンド放送で門倉さんのお話をお聞きくださいね。

今週1週間は「ラジオNIKKEIリスナー感謝祭」と題して、
リスナーの皆さまに感謝の意を込め、各番組から、たくさんのプレゼントをご用意いたしました。
「マーケット・トレンド」からも岡安盛男さんの新版をプレゼント!
詳しくはこちらのページをご覧ください。
http://www.radionikkei.jp/kanshasai/

EV車、普及に課題山積~どうなる?!石油需要構造変化 [大橋ひろこコラム]
2017.12/13 大橋ひろこ 記事URL

次世代自動車のEVシフトが大きなテーマとなっています。
フランスや英国が「2040年にガソリン・ディーゼル車の販売禁止」を打ち出し、中国やインドもこれに続くとみられていますが、ガソリン・ディーゼル車がEVに置き換わっていく流れの中で、石油など一次エネルギーの供給構造にどのような影響を及ぼしていくのでしょうか。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はエネルギーアナリスト大場紀章氏に自動車EV化の実情と
想定し得るエネルギー需給構造の変化についてお話を伺いました。

そもそも現在の「EV大量普及のシナリオ」は、バッテリーコストの急速な低減が前提で
展開されています。多くのEVで採用されているリチウムイオン電池の1kWh当たりコストは、
この10年間でおおよそ4分の1にまで圧縮され、目覚ましい技術の進歩ではあるものの、
EV需要を見込んで蓄電池に使うリチウムやコバルトといった資源は高騰し始めており、
コスト低減には逆風となっています。EV車普及のスピードが読み切れないことから
大規模設備投資にも慎重にならざるを得ないというのが実情で、素材の高騰は
バッテリーコストの低減の障壁となってきます。

EV自動車の車体コストの半分はバッテリー部分。
利便性を追求するとバッテリーが大型化しコストが上昇します。
小型のバッテリーでは充電回数による劣化が早井という問題が。

また、現行の急速充電器は定格出力で多くが50kWという水準で
満充電に約30分かかり、利便性に劣ります。
出力を上げれば高速化は可能ですが、高出力化を目指せば、
これもまたバッテリー劣化を早めるという結果に。

スマートフォンのバッテリーと同じです。
2~3年も繰り返し充電を繰り返せばバッテリーが劣化しますが
基本はバッテリーの交換はできません。結局買い替えを余儀なくされます。
(技術的にはバッテリー交換が不可能ではありませんが
交換コストも高いため、結局買い替えた方がいいというのが現状)

様々な問題から、EV化が急速に進むとは考えにくいと大場氏は指摘します。

また、EVの競争力の1つが「燃費の安さ」にあります。
一般的なHVが約6円/kmであるのに対し、EVは約3円/kmと安いのですが、
この差は現行のガソリン代を前提にしています。

現在、ガソリン価格の約半分は揮発油税などの税金が占めています。
道路保守などの財源はガソリンへの課税に頼っていますが、EVの普及率が高まれば、
EVの充電などへの課税がテーマとして浮上してくる可能性が。
現状ではEVは"税逃れ商品"。
仮にガソリン並の税が課されれば、EVの燃費上の優位性はなくなってしまいます。
税制次第で競争力は変わるのです。

 

IEA(国際エネルギー機関)が11月に発表した年次報告書
「世界エネルギー展望(World Energy Outlook)」の2017年版は、
2040年に世界のEV保有台数は2億8千万台まで膨らむと予測しています。
現在の世界の自動車保有台数は約13億台。それほどのスピードではありません。

 
IEAはEVの最大普及シナリオとして9億台に達するケースの試算も行ってますが、
その場合でも単純計算で日量800万バレルの石油消費削減であり
現在の石油需要の9%弱に相当する程度です。


現状でも、自動車燃料用の石油消費は全体の35%程度しかありません。
石油消費の多くはプラスチックや薬品などの石油製品や、ボイラー燃料などの産業用途なのです。
その35%も「ガソリン20%+ディーゼル15%」であり、
ガソリン車のほとんどがEVにシフトしたとしても、トラックなどの物流で使われている
ディーゼル車の代替まで実現できなければ、大きく石油消費を減らすことにはなりません。
積載重量が重く、走行距離が長いトラックのEV化は容易でないと指摘されています。

大場氏が次世代自動車の在り方のキーワードとなってくると注目しているのが
「MaaS」Mobility as a Service(サービスとしてのモビリティ)

詳しくはオンデマンド放送で大場さんの解説をお聞きくださいね。

日本株とドル円の相関低下~オセアニア通貨の今後 [大橋ひろこコラム]
2017.11/02 大橋ひろこ 記事URL

日米の株式市場は歴史的な強さを見せる反面、為替市場ドル円相場はあまり上がりません。第1次アベノミクスの時は、日本株高とドル円相場上昇の相関が強かったのですが、、、。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
ソニーフィナンシャルホールディングス為替アナリスト 石川久美子さんをお迎えしお話を伺いました。

現在は適温相場、ゴルディロックス環境にあると石川さん。
世界が低インフレ、低金利であるために株式市場が活況。
日米の金融政策の違いから緩やかにドル高傾向ではあるものの
物価と金利上昇抑制が効いているために、日本株と為替の相関が低下しています。

年内12月のFOMCでの利上げが織り込まれていますが、サプライズはなく
市場の関心は来年の利上げペースへ。

また足元でFRB議長後任人事が注目されていますが、誰になったとしても
米国の金融政策が大きく変わるというものではなく、これもノイズに過ぎません。
(今夜未明にもパウエル氏が指名されるとの報道がありましたが、
 為替市場が大きく動くことはありませんでした)
ここからのドル円相場のポイントは、年内の利上げ織り込みのその先、
来年の利上げペースにシフトしてきています。

また、足元ではオセアニア通貨の基調が弱く、豪ドル、NZドルは下落トレンド。
市場が利上げを催促するもRBAもRBNZも利上げには慎重。
むしろ通貨高を牽制する姿勢にあります。

オーストラリアとNZの景気と金融政策は?!
インフレ率、なかなか利上げバイアスにはなりそうにありません。
石川さんにオセアニア通貨の値動きのポイントも伺いました。

詳しくはオンデマンド放送で石川さんの解説をお聞きくださいね。

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福井俊彦氏に聞く世界経済の現状と今後 [大橋ひろこコラム]
2017.10/04 大橋ひろこ 記事URL

米株は連日で史上最高値を更新。世界の株価も堅調です。リーマンショックから9年、ようやく世界はリーマンショックの後遺症からの脱却を成し遂げたように見えますが、一方で長期停滞論も囁かれ、潜在成長率の高まりは感じられません。問題はどこにあるのでしょうか。



皆さん、ご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。


今日はTOCOMサロン特別企画のスペシャルゲスト。
キャノングローバル戦略研究所 理事長 福井俊彦氏をお迎えして
「世界経済の現状と今後」をテーマにお話を伺いました。

福井氏は第29代日本銀行総裁。

バブル崩壊後、失われた10年とも呼ばれ
景気の底となった2003年に日銀総裁に就任された福井氏。

当時、日経平均は8000円前後にまで下落していましたが、
福井日銀による積極的な量的緩和政策が、
福井氏が総裁を退任される2008年までに日経平均を18000円台へと押し上げました。


福井氏は番組冒頭で、日本銀行だけが非伝統的金融緩和を行っていた、
大変孤独な旅であった、と当時を振っ返ってくださいました。

では、現在の世界、日本経済は...。

リーマンショックから9年。長い時間がかかりましたが、世界の株価は堅調に推移。
世界経済は循環的には回復しています。

しかし失業率が完全雇用状態にもかかわらず、賃金、物価が上昇しない点は問題だと福井氏。
生産性の伸び率、潜在成長能力の高まりが感じられないとして、
その背景、問題点についてお話くださいました。

福井氏は18世紀半ばに始まった産業革命後の産業資本主義
(大量生産、大量流通、大量消費)が成熟段階に来ており、
次のパラダイムシフトが求められる時代となったと指摘します。
インダストリー4.0。AI、IOTといった新たな産業革命の時代に、
日本はどのような道を歩むべきか。

生放送でお伺いしました。
皆様是非、オンデマンド放送で福井氏のお話をお伺いください。


ゴールド再上昇はあるか?!ドル指数から今後を占う [大橋ひろこコラム]
2017.09/28 大橋ひろこ 記事URL

NY金が下落基調にあります。9月8日、1,358.50ドルまで高値示現となった金価格は27日に1,295ドルまで下げてきています。金価格は大天井を付けたのでしょうか、それとも買い場探しとなる押し目形成局面?!

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日は投資日報社の林知久氏にサイクル、テクニカル、アストロロジーからドルインデックスとゴールドについてお話を伺いました。


NY金とドル指数の日足を並列表記すると、
きれいな逆相関の関係になっている事が確認できます。

ドルの価値が弱まると、必然的にドル建て金価格の価値は強まり、
逆にドルの価値が高まれば、必然的にドル建て金価格の価値は弱まっています。


林さんは大統領選16年サイクルから、ドル指数の大底は
2024年前後になる可能性を指摘。


また週足から、おおよそ100週(96±16週)ごとに安値が出現、
更にその間、24週前後で節目となる安値が4回出現するサイクルから
早くて今週、遅くて再来週までにドル指数は目先の高値をつけ反転下落する可能性を指摘。
金相場の目先の下げ場面は買い場となるとして、その戦略を解説くださいました。

また、アストロロジーの側面から木星・天王星のオポジションについても
お話いただいています。これは180度の関係になるということですが、
この天体位相は、これまで3月3日と昨年12月27日に発生。
この時に確認できた事象とは、、、?!


また、29日、冥王星が逆行から順行に戻るほか、30日には
金星も海王星とオポジションの関係になります。
原油の反転ポイントになる可能性似ついても解説いただいています。
詳しくはオンデマンド放送で林さんの解説をお聞きくださいね。

リスクは去ったか?!米ドルの行方と英ポンド [大橋ひろこコラム]
2017.09/13 大橋ひろこ 記事URL

北朝鮮問題に米国に相次いで上陸したハリケーン、米国の税制改革の遅れに債務上限問題とリスクに事欠かなかった9月第2週のマーケット。ドル円相場はこれまでのレンジ下限であった108円の節目を下方ブレイクし、リスク回避ムードが蔓延していたのですが、、、。週明けは窓開け上昇、水曜時点で110円まで円安ドル高が進行しています。


皆様ご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はソニーフィナンシャルホールディングス 為替アナリスト 石川久美子さんにお話を伺いました。

このセンチメントの変化の背景には何が?!
ハリケーンは別にしても、債務上限問題、北朝鮮リスクなどは
先送りされただけでリスクが解消したというわけではありません。


また、米国の年内の追加利上げ思惑も後退したまま。
今週は米国から生産者物価指数や消費者物価指数、小売売上高なと
インフレ指標が出てきますが、これでセンチメントの変化はあるでしょうか。

ドル円相場のここからの見通しのポイントを伺いました。

また足元でインフレ指標が強かったことで買われているのが英ポンド。
明日14日のBOEの金融政策会合、MPCに注目度が高まっています。

市場はわかりやすい金融政策に反応しやすいと石川さん。
英国はブレグジット交渉が難航、英国からフランクフルト、アムステルダムなど
欧州へと拠点を移す企業も出てくる中、英経済の先行きには暗雲が漂っています。

そんな中で上昇力を強めているポンド、この上昇は本物でしょうか。
ポンドが強いということもありますが、米ドルが安いという側面も、、、。
これまで上昇していたユーロが緩んでいることも気がかり。
石川さんに伺っています。

詳しくはオンデマンド放送で石川さんの解説をお聞きくださいね。

ハリケーンハービーの影響でガソリン高も原油安の背景 [大橋ひろこコラム]
2017.08/30 大橋ひろこ 記事URL

25日、ハリケーン・ハービーがテキサス州南部に上陸、上から2番目に強い「カテゴリー4」に分類されるハリケーンで、豪雨被害によって米テキサス州ヒューストン近郊の製油所が複数閉鎖され、27日の時点で米全体の約12%の原油処理能力が停止していると報じられています。これを受けてガソリン価格が急伸する一方でWTI原油価格は軟調地合い。何故値動きが異なるのでしょうか。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回は独立行政法人 石油天然ガス・金属鉱物資源機構 主席エコノミストの 野神隆之氏をお迎えしお話を伺いました。

現在ガソリンの需要期にある米国。9月から米国は新年度入りとなりますが、
9月4日のレイバーデーは夏の終わりを告げる日であり、各地でイベントが開催されます。

この連休がガソリン需要のピークとなるのですが、
ハリケーン被害による精製停止の影響でガソリン逼迫懸念が生じたことが
ガソリン価格上昇につながる反面、精製が停止することで原油には
余剰感が出るとの思惑がWTI原油価格を押し上げているのですが、
一方でブレントオイルは上昇しています。
この背景には何があるのでしょうか?!
野神さんに伺っています。

そもそもドライブシーズンが終了し石油不需要期に差し掛かる時期。
製油所が稼働を低下、原油精製処理量が減少するとともに、
原油の購入(=買う力)が不活発化するため、季節的な石油需給の緩和感が
醸成されるとともに、原油価格に下方圧力を加えやすくなる時期です。

その他、ここからの原油価格を見通す上でのポイントとして
OPECの減産遵守率と米シェール生産動向などをお話いただきました。
原油市場、レンジ相場は長期化しそうです。

詳しくはオンデマンド放送で野神さんのお話をお聞きくださいね。
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次世代自動車はEV車に?!原油相場への影響は [大橋ひろこコラム]
2017.07/20 大橋ひろこ 記事URL

原油市場はボラティリティが低下。需給面からは買い材料乏しく、ファンド筋はOPEC総会以降ショートポジションを積み上げており40ドル台での膠着相場が続いています。増加が続いた米国のシェール生産の今後、そしてOPECの減産の枠組外のリビア・ナイジェリアの増産に歯止めがかけられるかが、年後半の焦点となってきますが、超長期的にシェール革命で米国も原油生産大国となったことで将来的に原油価格は上がらないということなのでしょうか。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はエネルギーアナリスト大場紀章さんにお話を伺いました。

2016年は原油価格の急落が株式市場にも波及し混乱をもたらしましたが
このところは原油価格が下落基調となっても、株式市場には影響がありません。
米シェール企業によるヘッジが効いているため、スポット価格が下落しても
問題ないためだという認識が広まっていますが、大場さんによると
現状でのヘッジは1年先くらいまで。
2018年の後半は原油価格下落は株式市場にも影響が出てくるかもしれません。


そもそもシェール革命というのは原油価格が100ドル近辺にあったことで
大きな利益になるという構造であったものでしたが、
価格が半値近くにまで下落してしまうと、生産コスト的には
あまり儲かる構造でなくなりつつあります。

比較的早期に開発され、低コスト化に成功した3大米シェール層のうち
バッケン、イーグルフォードの生産はすでにピークアウトしており、
パーミヤンも先月、そのレベルの生産量に到達。
パーミヤン油田の生産もピークアウトが近いのでは?!と見る向きも。

供給過剰状態が続き原油の低価格が続けば米シェール生産も
減少していく可能性があるのです。

また、次世代自動車はEV車が主流となりそうですが
超長期的にEV車に切り替われば石油需要は減少するでしょうか。

電気で走る自動車ですから、ガソリン需要は減少します。
しかし、その電気を発電する際にエネルギーが必要、、、

ということで結局需要は落ちないとする指摘もあるのですが、

大場さんは、現在発電に使われているのはエネルギーは石油ではなく
天然ガスや石炭であるとして、石油の需要は低下する可能性について
お話くださいました。今、日本の石油火力発電は10%くらいだそうです。
ほぼ緊急時のバックアップ用といった程度で、主力は天然ガス、石炭、水力なんだとか。

もし、本当に世界の自動車がEV車が主流となるとするならば
天然ガスが豊富なロシアそして米国がエネルギー覇権を握ることに?!
中東ではカタール、イランなどが天然ガスが豊富ですが、
それ以外の中東原油生産国のプレゼンスは低下していくものと思われます。

詳しくはオンデマンド放送で大場さんの解説をお聞きくださいね。


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ドライブシーズンピーク、果たして米ガソリン需要は好調なのか [大橋ひろこコラム]
2017.07/06 大橋ひろこ 記事URL

40ドル割れもあるか、と思われたWTI原油は6月下旬から7/4米独立記念日に向けて猛烈に反発しました。四半期末のショートカバーによるものと見られますが、いよいよ米国はガソリン需要期本番です。独立記念日明け、原油価格は力尽き大きな陰線を示現、本格的需要期に入っていますが原油価格反騰局面は終わってしまったのでしょうか。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回はよそうかい グローバルインベスターズ代表 松本英毅さんに
2017年後半の原油価格見通しを伺いました。

ドライブシーズンがピークを迎える中、製油所の稼働率が高く
原油在庫は減少傾向ですが、ガソリン在庫は高止まりのまま。

EIA米エネルギー省発表の統計では米ガソリン需要は比較的強く
4月のガソリン需要は今年に入って初めて前年を上回りました。

しかし、松本さんは政府データーは「製油所からの出荷」統計であり
第1次貯蔵施設からの出荷量。その後第2貯蔵施設を経由し
川下のガソリンスタンドへと流れていくわけですが、
政府統計は川上のデーターなのだそうです。

松本さんは米東部の石油パイプライン大手が6/22に発表した
ガソリンの輸送需要がここ6年で最低となったとのニュースに注目。

政府データーからガソリン需要増を見込んで製油所が稼働率を上げ
原油からガソリンへと精製を増やしたことで原油在庫が減少傾向も、
実際にはガソリンは消費されず溜まっているのではないか。
松本さんはそれが明らかになれば、オイル市場全般の一段安のリスクもあると指摘。

足元ではサウジがアジア向けの原油出荷価格を引き下げるなど
価格よりシェア獲得に動き出していることから、
現在の価格ではOPECがさらなる減産枠増加などの価格支援策に
動く気配はみられません。ロシアも追加減産には否定的ですね。

松本さんは11月定例総会前には追加減産の催促相場があるのでは?
として30ドル台への下落のリスクに言及。

湾岸諸国のカタールとの国交断交リスクは?
またOPECの減産枠組みから除外されているリビアとナイジェリアの動向
今後の地政学リスクなどについても伺っています。

詳しくはオンデマンド放送で松本さんの解説をお聞きくださいね。



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