ゴールドと原油展望、ゴールド西暦末尾「9」アノマリー [コモディティの見通し(大橋ひろこ)]
2017.04/27 大橋ひろこ 記事URL

フランス大統領選挙、北朝鮮の記念イベントに向けての有事勃発リスクなどを警戒したマーケット。イベントが想定した事態へと発展しなかったことで株式市場には買戻しの波が押し寄せ、売り込まれていたユーロが買い戻されるのと同時に、リスク回避で買われていた円高の揺り戻しも大きくなっています。有事に物色される金は緊張緩和から下落に転じていますが、ここからのポイントは?!

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回はマーケットアナリスト菊川弘之さんにお話を伺いました。

足元では株高と逆相関となってゴールドは下落していますが、
それでも上昇トレンドを維持しているため、再びリスクイベントが
意識されることがあれば、金市場に資金流入もありそうです。

短期的には、6月FOMCに向けて再び米金利動向も意識される展開と
なる可能性もありますが、菊川さんは長期的には金は上昇トレンドを描くと指摘。
特に西暦末尾が9の年は陽線確率が図抜けて高い(40%にも上る)アノマリーがあり
オリンピック前年にはゴールドが大きく上昇する可能性が。
(1975年~2014年までを検証)

3月急落となった原油市場も4月に持ち直しましたが、再び軟化中。

原油先物市場にはファンド勢のロングが積みあがっており
3月の急落はファンド玉のふるい落としにもつながりましたが
足元では3週連続でファンドの買い越し残が増加しており、
再びロングが積みあがってきています。

大局で見れば50ドル±5ドルでのレンジ相場を形成していますが、
世界需給、米国在庫、米国シェール、OPEC減産と中東紛争リスクが
複雑に絡み合い、どれも突出した材料となっていないことから
膠着状態に陥りつつあるように見えます。

ここからの価格変動要因、ポイントとなるイベントなどについて
菊川さんに伺いました。

詳しくはオンデマンド放送で菊川さんの解説をお聞きくださいね。

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ここで、東京商品取引所(TOCOM)からお知らせです。
当番組を毎日放送しているコモディティの情報発信基地、
東京・日本橋「TOCOMスクエア」は、この5月で開設1周年を迎えます。

そこで5/10~5/12は「TOCOMスクエア1周年記念ウィーク!」とし、
ラジオNIKKEI「マーケット・トレンド」と連携して
毎日TOCOMスクエアで記念イベントを開催します。

3日間、ラジオ放送後にプレゼント(軽食)付きセミナーを開催。
投資に役立つ最新情報を、各分野の専門家から伺います。

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日本エネルギー経済研究所 小山氏に聞く原油市況 [大橋ひろこコラム]
2017.04/20 大橋ひろこ 記事URL

WTI原油価格50ドル台、、、どうやら現状ではこの価格帯が居心地が良いようです。2016年11月OPECと非OPECが協調減産で合意した後、40ドル台から水準を切り上げ、3か月あまりに渡って50ドル台でのレンジが続きました。3月に米国の原油在庫増やシェール生産増などを嫌気しレンジを下方ブレイクするも、再び価格は50ドル台へ通し戻されています。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日は日本エネルギー経済研究所 常務理事 首席研究員 小山 堅さんを
お迎えし、原油価格を取り巻く現状と今後についてお話を伺いました。


OPECの減産遵守率が高いことは歴史的に珍しいことのようですが、
今回はサウジを筆頭に減産が粛々と実施されているようです。
しかしながら、減産によって原油価格が押し上げられたことで
米国シェール生産が息を吹き返し、米国原油生産は増加傾向。
米国シェール原油の生産コストは40ドル前後にまで下がっているとか。

また、米国のガソリン消費も伸び悩んでおり、今後の世界景気にも
懸念があるなかで、原油価格が50ドルを超えて高値を追う環境には
なさそうです。ただし、2016年に原油価格が大きく下落したことで
設備投資が止まった影響も残っており、世界の石油需給は
2017年第4四半期にはリバランスするとみられており、
2016年にあったような20ドル台への急落があるというような
脆弱な相場でもありません。

トランプ政権のエネルギー政策、そして、昨今高まってきた有事への警戒。。。

小山さんにここからのポイントを伺っています。
詳しくはオンデマンド放送で小山さんの解説をお聞きくださいね。



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TPP協定と農業競争力強化プログラム [大橋ひろこコラム]
2017.04/12 大橋ひろこ 記事URL

米トランプ大統領は、就任早々TPPからの永久離脱を表明しました。TPP発効には加盟12カ国のうちの6カ国以上が批准することが必要です。かつ全体のGDPの85%以上となることが求められており日本のGDP比率17%、米国62%を鑑みれば日米のいずれか批准しない限りTPPは発効しないということになります。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。


今回は資源食糧問題研究所代表柴田明夫氏に
「農業」改革とTPP協定をテーマにお話を伺いました。

アベノミクス農業政策は、TPPの漂流が決定的になるのとは別に、
TPP対策=「農業」改革を進めています。
昨年11月、政府・与党が作成した『農業競争力強化プログラム』という改革案の
中身を柴田さんに解説いただきました。

柴田さんは3つの点に注目されています。

(1)種子法の廃止 

『農業競争力強化プログラム』の最大のテーマは生産資材価格の引き下げ。
具体的施策の中で「戦略物資である種子・種苗について、
国は国家戦略・知財戦略として、民間活力を最大限に発揮した
開発・供給体制を構築する」と謳っています。

問題は、そうした体制を整備するため「民間の品種開発意欲を
阻害している主要農産物種子法を廃止するための法整備を進める」
としていることにあります。

対象となる農産物は稲、麦、大豆の基礎食料。
これまで種子法では、これら主要農産物に関しては
都道府県の農業試験場を中心に原原種や原種の確保、
生産・普及を義務付けてきました。

しかし、これが民間の参入を阻害しているとして
ターゲットになってしまっているのです。

では、政府が活力を最大限発揮させようとする民間とは?

現在日本では種子などの「遺伝資源」について、
自国の主権的権利が認められています。
農家は生産に必要な種子は、国内の種苗会社や農協から買うか、
前年の作物から優れた種もみをとっておき自家採取で手に入れています。
しかし近年はハイブリッド(雑種1代)種子や
遺伝子組み換え(GM)作物が普及するに連れ、
農家が自家採取に取り組みにくい状況となってきています。

つまり種子が誰もが利用できた「公共財」から、
購入しなければ利用できない「商品」の性格を強めているのです。

競争力強化を謳って種子法廃止となれば、民間企業がこの分野に
流れ込んでくるということですが、知的所有権を盾にした
多国籍アグリバイオ企業がシェア獲得に動くでしょう。
種子法廃止は「遺伝資源の囲い込み」政策でもあるのです・・・。

 TPPの漂流が決定的になるのとは別に、
政府は農業者や国民への十分な説明無しに
競争力強化戦略を拙速に進めようとしていますが、
 しかし、それは却って日本の食料主権を脅かすことに
なりかねないものでもあるのです。

(2)コメ政策 ―コメ価格の上昇の背景

足元でコメの市中価格が上昇してきました。
農水省の「コメの相対取引価格・数量」によりますと、
2015年産米、16年産米の全銘柄平均価格がそれぞれ
前年比10%、8%上昇しています。この背景に、
政府主導による飼料用米の増産政策があることをご存知でしょうか。

政府・農水省は14年より「減反廃止」(米生産調整の見直し)政策を
本格化し、主食用米から飼料用米への転換を進めています。

16年産米の「生産数量目標」は743万tで(前年産▲8万t)。
需要見通し762tを下回りました。
一方、飼料用米は18万tから60万tへ増加、2025年には
110万tに拡大する計画となっています。

飼料用米増産の駆動役となっているのは農家への助成金です。
10アール当り平均単収530kgを挙げると8万円、最高680kgで
10万5000円の助成金が出されます。

単収を上げると助成金が増えることから、主食用米のなかの
「くず米」も増量原料として混入されるケースも多くなっています。

主食用米、くず米が品薄となることから価格が上昇するサイクルへ。
これは中食・外食、米菓などの経営を圧迫するもので
消費者の家計負担も増えることにつながります。
影響は甚大です。

米消費が減退していく中で、補助金目当てで生産者らが
飼料用米に切り替えることで米価をあげていく。
ただし、飼料用穀物はトウモロコシや大豆をすでに米国から輸入しており、
政策による米飼料増で、大豆やトウモロコシの輸入量が減少するような
ことになるようなら、米国はそれを看過できないのでは、
と柴田さんは指摘されています。


(3)MA米輸入とアメリカへの配慮

 
昨年TPPの国会承認を巡り、与野党の対立が激化しましたが、
新たな火種となったのが輸入米問題。

政府はガット・ウルグアイラウンド合意(WTO協定)に基づき、
1995年以降、コメのミニマム・アクセス(MA)として
現在77万tの輸入枠を設定していますが、この内、
アメリカのシェアは47%前後で推移しています。

うち10万tは、国が主食用にSBS(売買同時契約)米として
商社など輸入業者とコメ卸売業者との直接取引を認めています。
輸入業者と卸売業者がペアで国の入札に参加し、
輸入業者からの買い入れ価格と卸売業者への売り渡し価格との差が
大きいものから落札します。
国は国内のコメ価格に影響が出ないように、
売り渡し価格を設定しているはずでした。

しかし、輸入業者が政府に申請した価格より安く買い入れ、
一部を調整金として卸売業者に支払っている事実が判明。
国の売り渡し価格よりも安く流通しているのではとの疑惑が生じています。

詳しくはオンデマンド放送で柴田さんの解説をお聞きくださいね。


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ゴールドについて、楽しみながら学ぼう!

金の魅力を伝え、関心を深めるためのこの時期恒例イベント
「ゴールドフェスティバル2017」が、
6月24日土曜日、東京・よみうり大手町ホールにて開催されます。


金現物、金箔、アクセサリーから投資商品まで、限りなき可能性を持つ
「金(ゴールド)」について理解・関心を深め、
金の様々な魅力を伝えることを目的に開催している日本で唯一の
「金(ゴールド)」の祭典です。


当日は、"ゴールドのスペシャリスト"亀井幸一郎さんの講演や、
当番組コメンテーターでもお馴染み池水雄一さんと、
お笑いコンビ・パックンマックンによる、ゴールドの魅力を語る
スペシャルトークショーなど内容盛りだくさん!
友人・ご家族連れでぜひお越しください!


参加は無料、事前申し込み制です。
お申し込み・イベントの詳細は下記のバナーをクリックしてください。
(外部サイトにジャンプします)



門倉貴史氏に聞く~2017年世界経済のリスク [大橋ひろこコラム]
2017.03/15 大橋ひろこ 記事URL

今年は世界経済のリスク要因が3つ。米利上げがマーケットに及ぼす影響。欧州の政治イベントリスク。そして不透明な中国経済。どれかひとつでもリスクが現実となれば、マーケットには大きな影響が出るとみられますが、その時日本市場は?!そしてリスク回避にはどのような資産分散が必要でしょうか。

皆さん、ご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回はエコノミスト、BRICs経済研究所代表 門倉貴史さんに
「世界経済の行方と投資戦略」をテーマにお話いただきました。

門倉さんのマーケット・トレンドへの出演は実に6年ぶり。
最後のご出演が2011年3月でしたので、その後程なくしての政権交代とアベノミクス、
そしてトランプ新政権誕生と激動の世界経済について
門倉さんはどのようにご覧になっているのでしょう。

門倉さんが指摘する3つの2017年世界経済のリスク要因とは...。

①米国の利上げが世界のマーケットに及ぼす影響。

米国景気は相当回復しており2017年は複数回の利上げが見込まれています。
米経済の足腰はしっかりしているので、利上げによって米国経済が
変調をきたすということはないと思われますが、、、、
新興国のマーケットに深刻な影響が及ぶ可能性があると門倉さん。

米国内金利が上がると、海外の投資マーケットから米投資資金が
引き揚げられる動きが加速。新興国から資金が引き揚げられると、
通貨の売り圧力が強まり、一部の国は通貨危機に陥る危険性が。
通貨危機といえば、97年のアジア通貨危機を連想しますが、
あの当時暴落した通貨バーツ、タイは現状外貨準備高が潤沢であり
それ程の懸念はなさそうと門倉さんは指摘されます。。
現状ASEANで通貨危機が発生するとすれば、マレーシアだそうです。
というのも外貨準備高の減少が大きいため、介入による通貨安防衛が
困難な状況に陥るリスクが。

またトランプ大統領の経済政策もマーケットのかく乱要因です。
特にに為替レート。拡張的な財政政策にマーケットの注目が集まり、
ドルが積極的に買われてドル高・円安の流れになっていますが、
足元では「アメリカ・ファースト」を掲げ、
国内産業を保護する方針からドル安を志向してくるのではないかとの懸念が浮上。
トレンドがドル安・円高の流れに変わる可能性も。

②欧州の政治イベントのリスク

昨年6月のブレグジットに続いてEUから離脱する国が出るでしょうか。
2017年は欧州の選挙が相次ぎます。もしポピュリズムが台頭し
EU離脱ドミノが発生すればEU存続が難しくなり、
欧州発の世界同時不況になる可能性も否定できません。
現状で最も懸念されているのがフランス。
4~6月の大統領選・議会選挙で、EU離脱を表明する国民戦線が
与党になれば、EU離脱の現実味が増してきます。

③中国経済リスク

中国景気が減速傾向ですが、今後1~2年の短期で減速を通り越して
失速してしまうのではないかとの懸念も出はじめています。
失速の場合、経済成長率が+5%を切る可能性も否定できず。
昨今、中国経済のプレゼンスが高まっている現状を踏まえると、
中国経済が失速すれば、中国初の世界不況に陥る可能性があります。
ただし、門倉さんは中国経済が失速するという最悪のシナリオは
十分に回避できるとお話くださいました。

では、こうしたリスクが一つでも顕著となった時、日本経済へは
どのように波及するでしょうか。そしてどのような資産分散が必要でしょう。

門倉さんは、日本は相対的に投資リスクが小さいとみられ、
世界の投資マネーが日本市場に流入しやすい環境になるのではと指摘。
また、先行き不透明感が強いことから投資家はリスク回避の姿勢を強めており、
究極の安全資産といわれる金に投資マネーを振り向けるようになっていることを
解説くださいました。

詳しくはオンデマンド放送で、門倉さんの解説をお聞きくださいね。

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ここで、東京商品取引所(TOCOM)からプレゼントのお知らせです。
TOCOMは、3月21日に新商品「プラチナスポット」を上場します。
「プラチナスポット」について、詳しくはこちらのページをご覧ください。
http://www.tocom.or.jp/jp/platinumspot/ (外部サイト)

この「プラチナスポット」上場を記念して、
「TOCOM特製プラチナ1gインゴットカード」を
番組をお聴きの方抽選で2名様にプレゼントいたします。

応募方法など詳しくはこちらのページをご覧ください。
http://blog.radionikkei.jp/trend/pspot.html

ゴールドより安いプラチナ、その背景と今後 [大橋ひろこコラム]
2017.03/09 大橋ひろこ 記事URL

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
いよいよ来週21日にはTOCOMに「プラチナスポット」が上場します。決済期限のないレバレッジ取引でプラチナを取引できるようになるのです。まさにFXのような取引の仕組みですが、ではプラチナの取引の妙味は?!今回のマーケット・トレンドは番組終了後にトコムスクエアにご来場の皆さまと特別番組収録の特別企画です。通常生放送はICBCスタンダードバンク東京支店長池水雄一氏にプラチナの価格推移とゴールドとのスプレッドについてお話を伺いました。

2008年3月につけた2300ドルがプラチナの歴史的高値。
年初に南アが電力危機に陥ったことが背景。
南アはBRICSと呼ばれた新興国の一角として、
電力需要が急拡大していましたが、供給体制がそれに追いつかず、工場や個人に対しての電力供給を一律に縮小せざるを得ないという事態に。
鉱山会社は、鉱山の換気や空調、地下深くからの排水など
鉱山労働者の人命にかかわるライフラインを電力に頼っています。
電力カットにより使えなくなることで、
いくつかのプラチナ鉱山の生産が止まりプラチナが急騰したのです。
ところが、急騰の後にはそれを上回る暴落が待っていました。
10月、高値の2300ドルから1500ドル以上もの下落に見舞われ744ドルまで一気に急落したのです。

何故プラチナは急落したのでしょう。

2008年10月と言えば、、、そうです。リーマンショックですね。
アメリカの大手自動車会社が、南アの電力危機でPGMを買い漁ったことで、
相場が急騰するのですが、リーマンショックにより、今度はアメリカのビッグ3
(三大自動車メーカーであるGM、フォード、クライスラー)が破綻の危機に追い込まれました。
このとき、彼らが持っていた最も流動性のある資産がPGMだったのです。
彼らはキャッシュを得るために在庫として持っていたプラチナ、パラジウム、
そしてロジウムをマーケットで売りまくりました。
それによりロジウムはなんと1万ドルから1000ドルを割るまで下落しています。
2008年はプラチナにとっては歴史上最大の動きとなりましたが、
それを演出したのは最大の需要家である自動車会社だったのです。

その後、800ドルから1900ドルでのレンジの動きが続き、
現在は950ドルくらいですね。過去10年の平均値は1386ドルとなっています。

この価格は果たして適正なのでしょうか?!
というのは、現在のプラチナ価格はゴールド価格より安いのです。

過去10年間平均では、プラチナがゴールドに対してプレミアム、
つまりプラチナの方がゴールドよりも高く、その値差(スプレッド)は
約166ドル/オンス。しかし現在は約230ドル(約843円/グラム)、
逆にゴールドがプラチナに対してプレミアムとなっており、
ゴールドのほうが、200ドル以上、
円建てで800円以上、プラチナよりも高くなっているのです。

平均のスプレッドが166ドルのプラチナのプレミアムであることを考えると
現在の状況は、396ドル(約1450円)もプラチナ安ということになります。
常にゴールドよりも高かったプラチナが、もう2年以上もゴールドよりも
やすい状況が続いているのです。

その理由は?!
池水さんは、現在のマーケットを動かしているのは「投資」であって
「実需」ではないと指摘。投資対象としてプラチナは
ゴールドにはるかに及びません。投資家は将来に不安があるとき、
ゴールドを買ってもプラチナは買わないのです。

プラチナの需要に締める投資需要は7%に過ぎませんが、
ゴールドの場合は27%もあります。

また一部投資需要ともいえる宝飾需要もゴールド52%に対して、
プラチナは32%に過ぎません。
ゴールドの最大の需要は宝飾分野であるのに対して、
プラチナのそれは自動車触媒であり、
その他を含むと産業用需要は61%にもなります。

その商品特性と、現在の環境、そして今後もこの状態が続くのか?!
詳しく池水さんに伺っています。
オンデマンド放送を是非お聞きくださいね。

トランプ大統領演説受けてドル一段高 [大橋ひろこコラム]
2017.03/01 大橋ひろこ 記事URL

注目されたトランプ大統領の議会演説。内容によってはマーケットの波乱も指摘されていましたが、終わってみれば日経平均は274円高、ドル円相場は円安ドル高が進行し113円台へと上昇しています。

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はソニーフィナンシャルホールディングス 為替アナリスト
石川久美子さんにドル円相場の動向と今後のポイントを伺いました。

トランプ大統領の議会演説は、新味に欠けるものでしたが具体性に欠ければ
マーケットの波乱要因とする事前予想とは裏腹に、演説終了後にはドル高が加速。
どうやら具体的な内容にはならないことは、演説直前までにマーケットに
織り込まれる形でドル円相場は111.60円台まで下落しており、
リスクに備えてポジション調整が進んでいたことで、
失望によるショックはそれほどなかったものとみられます。

演説を前にダドリーNY連銀総裁が、
「金融引き締めの必要性はかなり切迫している」とタカ派発言。
石川さんは、NY連銀総裁はFRB副議長でもあるほか、
これまで中立スタンスであったのに、ここにきて利上げに積極的な発言を
行ったことのインパクトは大きいと指摘。

市場の関心はトランプ大統領演説から3月のFOMCでの利上げに
シフトしたと解説くださいました。

とはいえFOMCが開催される3月15日はオランダの選挙も重なっています。
欧州政治リスク警戒はないのでしょうか。

オランダは極右政党の自由党(PVV)の支持率が高まっており、
政権与党の自由民主国民党(VVD)を上回る調査結果も出ています。
自由党(PVV)党首のウィルダース氏はオランダでEU離脱を問う
国民投票を実施すると主張しているのですが、、、。

石川さんはオランダ自由党が勝利しても政権樹立は難しいことを指摘。
それほど大きなリスク要因ではないと、オランダ選挙のポイントを
詳しく解説くださいました。

ここからのドル円相場のポイントは?!
詳しくはオンデマンド放送で石川さんの解説をお聞きくださいね。

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ここで、イベントのお知らせです。
3月9日(木)午後6時から、東京は日本橋 TOCOMスクエアで、
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米株高でも買われているゴールド [大橋ひろこコラム]
2017.02/23 大橋ひろこ 記事URL

金ドル建て現物価格は2月に入って1250ドルに迫るところまで上昇してきました。2017年はドル高となる予想が多い中で、ドル高とは逆相関関係にあるゴールドが強いのは何故でしょうか。

 

皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。

今日はみんかぶ商品調査部門アナリスト森成俊さんにお話をうかがいました。

 

2017年の金利引け上げ見通しは2~3回実施との予想が多いなか、

NYダウはトランプ政権への期待から史上最高値の更新が続いています。
ゴールドは株とも逆相関関係というのが教科書的な解説ですが、

現在は米株の高値警戒感から金をリスクヘッジとして買う動きが強いとみられます。

 

金ETFの金現物保有高は今月22日現在、1,178.85トンで

先月末の1,136.75トンから3.7%増。年初の1,159.85トンから約1.5%の増加です。

機関投資家らの資金流入が確認できますね。

 

また、ヘッジファンドら大口投機家の買い越しは今月14日現在、

10万9,407枚となり、3週連続で10万枚以上の買い越しを維持。

多い時には20万枚を超えますので、まだ買い越し増加の余地あり。

実需は中国が弱いもののインドで婚礼シーズンを迎え、需要回復の動きも

みられるようです。

 

東京金先物価格は、2月16日に昨年7月21日以来の高値となる4,512円まで上昇。

昨年7月20日の高値4,523円が抵抗線となっていますが、4,523円突破なら

昨年3月7日の高値4,622円が高値目標になると森さんは解説くださいました。

 

詳しくはオンデマンド放送で森さんの解説をお聞きくださいね。

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金利上昇にも崩れぬ金相場、2017年のテールリスクとは [大橋ひろこコラム]
2017.02/16 大橋ひろこ 記事URL

今週、FRBイエレン議長は議会証言で3月のFOMCでの利上げの可能性も排除しないというタカ派的な発言をしたことで、2017年はいよいよ米金利が本格的に上昇するものと思われますが、金価格は意外にもしっかりとした推移を続けています。金利上昇・ドル高は国際金価格にとってネガティブ要因ですが、なぜ金価格は上昇基調を崩していないのでしょうか。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日はマーケット・アナリスト菊川弘之さんにお話を伺いました。

原油市場もまた、高値圏で膠着したままです。
WTI原油価格は50~55ドルのボックス相場で高止まり。
ファンド筋は過去最大レベルのロングを抱えたまま次の展開待ちの
様相となっていますが、OPECの減産遵守率が意外にも高いとはいえ、
非OPECの減産が遅れていることや米国シェールが増産基調に
なってきたことを考えると、手仕舞いが入らないことに違和感を覚える相場。

菊川さんは、リスクに備えた相場となっていることを指摘。

トランプ大統領は選挙期間中、在イスラエルの米国大使館を
テルアビブからエルサレムに移転すると発言していました。

実はこの件、米議会が1995年に大使館移転を認める法案を可決しています。
しかし歴代の米大統領は半年ごとに大統領令を発して移転を凍結させてきました。
半年毎に大統領令によってこの問題は延期、凍結されてきました。
最後の大統領令は昨年12月、オバマ前大統領によって発せられていますが
今年5月には再びその期限がやってきます。

トランプ大統領が一言「議会の判断を尊重する」としてこれを認めれば
実現するわけで、早ければ5月に判断を下す可能性があるとの憶測が
原油市場でも意識されているものとみられます。

こうした紛争につながりかねないテールリスクに加え、
2017年は欧州が選挙年にあたり3月にはオランダ、4月にはフランスの選挙が。
2016年は英国のEU離脱、トランプ大統領勝利とポピュリズムの台頭から
予想外の結果がマーケットを混乱させましたが、、、。

トランプ新政権のエネルギー政策と中東リスクが原油価格を下支えしており、
またリスクヘッジの金買いを促す流れとなっているようです。

ただし、季節要因的には灯油需要期からガソリン需要期の端境期に
入っており、製油所の定期修理などで原油の在庫の余剰感が出やすく、
目先は価格が緩む可能性もあると菊川さん。

3月の原油相場の陽線確率は低いのだそうです。

詳しくはオンデマンド放送で菊川さんの解説をお聞きくださいね。、

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大相場演じた天然ゴム相場、その背景と今後 [大橋ひろこコラム]
2017.02/09 大橋ひろこ 記事URL

米株市場は堅調ながら、ゴールド市場もジワリ下値を切り上げてきました。株とゴールド市場が逆相関という教科書的な視点から見れば、このゴールド価格浮上は不気味ですね。この状況の下、金鉱株の上昇傾向が鮮明となっています。代表的な金鉱株の指標である「HUI指数」は右肩上がりのトレンドが継続。2016年12月中旬につけた安値165ポイントを起点として210ポイントまで、約45ポイント上昇(27%高)。個別でも、カナダのバリック・ゴールドは12%、米フリーポート・マクモランは20%、それぞれ年初から上昇してきています。


皆さんご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今日は商品アナリスト小針秀夫さんにお話を伺いました。


小針さんはテールリスクが金市場への資金流入を促していると指摘。
トランプ大統領の政策への不確実性、欧州の政治リスク、中国景気後退リスクなど
リスクを挙げればキリがありませんが、米国FRBの利上げというゴールド市場にとっての
リスクはすでに市場に織り込まれてしまったのではないか、と小針さん。
ここからのゴールド価格展望を伺っています。

また、小針さんには大相場を演じた天然ゴム市況についても解説いただきました。

今年に入ってからタイの南部で大雨の被害が出ている模様で
天然ゴム農園や水稲などで98万ライ(1ライ=1600平方メートル、15.7万ヘクタール)以上の農地に
被害が出たおり、タイ・ゴム協会が「南部の洪水の被害で天然ゴムの生産が約5%減少する見込み」
であることを明らかにしたと伝えています。

こうした供給リスクが材料視された側面もありますが、小針さんが注目しているのは
需要面。中国の天然ゴム消費の増加が続いています。
IRSG(国際ゴム研究会)による2016年当初の中国の年間天然ゴム需要見通しは490万トン。
前年2015年の467万トンとの比較で4.9%増とでしたが、この推定量は大きく上方修正され
530~540万トンに達する見込みです。

この見込み量が正しければ、増加量は前年より60~70トン超。

ちなみに2015年の日本の天然ゴム消費実績が67万トンでした。
昨年2016年の中国需要量の上方修正分だけで日本の年間分に匹敵するほどの規模となります。

この中国の需要上方修正の背景には新車販売が挙げられます。
中国の11月の新車販売台数は293万台に達し単月で過去最高を記録しましたが、
昨年1-11月の累計台数はこの11月の時点で前年同期比14.1%増の2494万8000台となり、
12月を待たずにすでに昨年実績を上回って過去最高が確定しています。
12月分を入れた推定の年間伸び率は14~15%が想定されています。

自動車販売はタイヤ需要につながりますね。

中国だけではありません。世界消費量第2位のアメリカも自動車販売が好調で需要が伸びています。
このため2016年の天然ゴム需給ギャップは、当初見込みの5万トンの供給過剰から一気に逆転して
40~50万トン程度の供給不足へと修正される可能性が高まっているということで、
この需要増がゴム価格上昇の大きな原動力だと小針さんは解説くださいました。

詳しくはオンデマンド放送で小針さんの解説をおききくださいね。

85年によく似たトランプラリー~金星逆行期間の急変に留意 [大橋ひろこコラム]
2017.01/26 大橋ひろこ 記事URL


1月20日就任した米国トランプ大統領は、ロナルド・レーガンの選挙スローガンを引用するなど、レーガン政権を意識しているきらいがあります。大統領選挙には16年サイクルが存在し、今回は共和党の大統領が当選する番だとしてトランプ氏勝利の可能性に言及していた投資日報社の林知久氏にサイクル,アストロロジーの観点から2017年マーケットを展望いただきました。

ご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。今から33年前(16年サイクルを二つ遡る)1984年の選挙で勝利したレーガン氏は翌年1985年から2期目に入りましたが、林さんは、この時のマーケットが2017年を占う示唆に富んだものであると指摘。

ドル円相場をみるとドルは85年2月にトップアウト。
7カ月後の9月にプラザ合意で下落が加速しています。

ドル安円高でしたが、この間、ダウ平均、日経平均ともに
株式市場は右肩上がりが続きました。

現在のアベノミクス相場では、ドル円上昇と日本株上昇が相関しており、
ドル安円高でも日本株は上がるのか、と不思議な気がしますが、、、。

今週、米国の自動車会社トップがトランプ大統領にドル高是正を要請
していましたが、トランプ政権は保護主義であることから、ドル高是正に
動くのでは?!という懸念は根強いですね。


2017年スタートのトランプ政権もまた、85年型のドル安、株高と
なっていくでしょうか。



仮に、2017年がドル安の1年となるとすれば、ドル建ての国際商品価格は
相対的に上昇することになります。株が堅調の中で上がる商品となると
原油相場に注目でしょうか。前後3年の許容範囲があるため、
現時点での断定は出来ないとしながらも、林さんは、
NY原油相場は昨年2月の安値で、
長期18年サイクルボトムが形成されたと見ていらっしゃいます。


しかしんがら大底を付けたからといって急騰するわけでもなさそう。
今回の18年サイクルのスタート地点である98年、
原油相場は10㌦から始まって翌年2000年9月に37.8㌦まで上昇。
しかし2001年11月にまた10㌦台まで下落しています。
それでも、10ドルから37ドルまで1年9カ月での上昇率は265%。
仮に昨年2月安値の26㌦台から新たな18年サイクルがスタートしたと
カウントし、初動で265%原油相場が上昇すると仮定すれば
69㌦まで原油が上昇する可能性が、、、。



もっと短期的に見ていきましょう。


原油相場を日足で見てみると、ここ最近は7~8週ごとに
節目となる安値が出現しています。

日柄的に見て相場は現在の相場はまだ強き継続で、
3日につけた55㌦高値を超える可能性が。
しかし、アストロロジーの観点から3月4日~4月15日までの
金星逆行に注意が必要だと林さん。

この逆行は大まかに2年ごとに発生する天体現象ですが、
8年ごとにホロスコープのほぼ同じ場所、ほぼ同じ時間帯で発生すると言う特徴が。
8年前の2009年3月6日に金星は今回と同じく牡羊座で発生しましたが、
この日はNYダウがリーマンショック後の最安値をつけた日にあたります。

つまり、現在の米国株式相場の上昇が続いているのであれば、
この日にセンチメントが急変する可能性が。その前に株が大きく下がっているなら
買い転換の可能性があるということで、相場の地合いの転換に要注意となります。

林さんは日柄的に見て、恐らくここで原油は安値をつけると指摘。
短期的に高値を取りに行ったとしても、金星逆行の期間に向けては
下落する可能性に留意しておきたいということですね。
ただし、その逆行中に示現した安値は買い場になるかも知れません。

サイクルやアストロロジーに関しては『フォーキャスト2017』や
各種レポート、投資日報社セミナー等をチェックしてみてくださいね。

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