株式大波乱の裏で原油急反騰 [大橋ひろこコラム]
2015/09/04(金) 23:27 大橋ひろこ

8月以降、中国発の金融混乱が続いています。株式市場もボラティリティが上昇し、リスク回避ムードが強まっていますが、原油市場は8月24日37ドルの安値から8月31日49.30ドルまでほぼ1週間で30%もの上昇を見せる派手な値動きとなっています。そもそも何故37ドルまで下落するほど原油相場は弱いのか、また、何故急騰したのか...。

皆さん、ご機嫌いかがでしょうか、大橋ひろこです。
今回は三菱UFJリサーチ&コンサルティング主任研究員 芥田至知さんに原油相場の現状と今後について伺いました。


7月の中国製造業PMIが市場予想を下回ったことや、
米国でも製造業景況感を表すISM指数が予想を下回ったことなどを受けて、
原油相場は下落となりました。ロイターなどが集計した7月のOPECの
原油生産量が高水準となる中、2日にはイランのザンガネ石油相が米欧による
対イラン制裁が解除された場合、1日以内に50万バレル、数カ月以内に
100万バレル増産するとの見通しを明らかにし、
原油の供給過剰懸念を強めたことも相場下落に繋がりました。

しかし、8月25日には売られ過ぎとみた買いが入り、原油相場は反発。
27日には中国の景気対策への期待感などから株価が反発に転じる中で、
原油は、売り建て玉の買い戻しが膨らみ、大幅に反発となりました。

この時、英蘭系石油大手のロイヤル・ダッチ・シェルが
ナイジェリア産原油の輸出に関して不可抗力条項(force majeure)を
発動したことや、米オクラホマ州クッシングの原油在庫が減少したとする
民間統計も原油相場の押し上げ材料になったとみられます。


28日には、米ニュージャージー州にある製油所が油漏れ事故から
製油所を停止させ、ガソリン等の値上がりにつながったことや、
サウジアラビア主導の連合軍がイエメン空爆を行ったことなどを背景に
原油相場は大幅続伸。31日には、石油輸出国機構(OPEC)が
他の産油国との対話の用意があるとレポート(OPEC Bulletin)で
明らかにしたことが材料視され、原油相場はさらに大幅続伸したのです。

しかし、どれも1週間で30%もの上昇をもたらすほどの強い材料ではなく、
 短期的には売られすぎの反動が大きく出たものと思われます。

原油需給の緩和状態は変わらず、芥田さんはここから先は下落圧力が
かかりやすい状況とみられるとお話くださいました。

注目される米国のシェールオイルの生産動向は、
原油価格下落に伴う採算の悪化から減産する動きも出始めていましたが、
一方で、技術向上に伴うコストの改善などを背景に高止まりしている状況です。
サウジアラビアを中心とする石油輸出国機構(OPEC)は、
原油市場が供給超過の中でも、市場シェアを重視し減産姿勢は見せていません。

また、中国を中心とした新興国の景気減速に伴う原油需要の鈍化懸念も継続すると
みられ、再び40ドルを割り込む可能性もあるとの見方が大勢です・

ではここから先の原油相場のポイントは?
詳しくはオンデマンド放送で芥田さんの解説をお聞きくださいね。

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